本研究は、東京・名古屋・大阪等、大都市近郊の集合住宅地とその周辺地域を対象に、集合住宅地開発計画と地域の自然環境特性との関係を把握して集合住宅地のオープンスペースの計画の変遷を明らかにし、その知見から縮退する都市近郊において高度経済成長期に開発された集合住宅地が地域の再編・再生に果たしうる社会資本としての役割を明らかにすることを目的としている。集合住宅地のオープンスペース（以下OSと記す）の計画思想と計画・設計手法の特徴を①空間②機能や、③地域の自然環境構造との関連など、ランドスケープ計画の視点から解明するとともに、「計画史」として編年することを試みている。
これまで既往研究で対象としてきた丘陵地の５つのNT（千里、高蔵寺、多摩、港北NTおよびそれらとは時代背景と開発方針が異なる千葉NT）と、立地条件の異なる低地の団地面開発、埋立地に計画された金沢シーサイドタウン、さらに丘陵地と低地の境界に存在し、埋立用の土取場跡に計画された鈴が峰団地等の集合住宅地を対象としている。これら、立地条件の異なる集合住宅地の開発から、自然環境の構造化過程をモデル化し、その他の集合住宅地への適用を考える。
近年、集合住宅地に関する研究では、その社会的な背景やコミュニティの維持・形成などがテーマとなることが多いが、多くの団地では開発計画の過程で自然環境の読み取りや団地計画における住棟配置、住戸タイプの設計に際して多くの創意工夫や努力が行われていることはあまり知られていない。本研究では、それらの特徴を明らかにした上で、それを凍結保存するのではなく、建替や減築など次の計画において、その開発理念や空間的特徴およびそれに潜む自然環境の構造を継承することを目指す。