Profile Information

Affiliation
Tohoku University University Hospital University Hospital Clinical Research,Innovation and Education Center
Degree
医学博士(Tohoku University)

J-GLOBAL ID
200901086232316861

External link

Research Interests

  2

Committee Memberships

  2

Papers

  235

Misc.

  110

Presentations

  159

Research Projects

  19

Social Activities

  180

Media Coverage

  9

Other

  18
  • 4 2017 - 4 2017
    本研究は難治性血管炎疾患の診断基準、重症度分類、診療ガイドライン(CPG)等の作成・評価・改訂に資する研究を実施し、難治性血管炎の医療を更に向上させることを目的とする。本研究の特色は、1) 血管炎の診療および臨床研究の経験が豊富な各診療分野の専門家が参加するオールジャパン体制と関連学会との連携、2) GRADE法等によって作成したCPGの監査・モニタリングを実施、3)海外研究者との積極的な交流による国際診断基準作成、4) CPG、診断基準、重症度分類に関する研究継続性、5)小児から成人までの難治性血管炎を対象とする研究体制(9名の小児科医が新たに参加)、の5点である。 当班および関連するAMED班でこれまで実施したコホート研究によって明らかとなったわが国の診断・治療のベンチマークと平成28年度にCPGを作成した実績を踏まえて、1)CPGの啓発、2)CPGの評価と関連学会承認、3)Patient Reported Outcomeから見た重症度分類評価と関連学会承認、4)厚労省診断基準の検討と関連学会承認、5)国際的診断基準作成への協力、を研究期間中に達成する。これらの研究成果を通じて、1) CPGの普及・評価・適正化による医療水準向上、2)血管炎および上記CPGに関する国民・自治体・患者会等への情報提供による支援体制充実、3) 血管炎CPGおよび重症度分類の関連学会での検討と承認がもたらされることが期待できる。 当班では中・小型血管炎臨床分科会、大型血管炎臨床分科会、臨床病理分科会、国際協力分科会、横断協力分科会を設置し研究を実施する。平成29年度は中・小型血管炎臨床分科会と大型血管炎臨床分科会はCPGのモニタリングおよび監査と重症度分類の評価、厚労省診断基準の改訂を主に実施し、関連AMED班と合同でレジストリーデータを収集する。臨床病理分科会は病理診断コンサルテーションシステムの運用、血管炎の診断基準に必要な病理学的所見における未解明問題への取り組みを行う。国際協力分科会は中・小型血管炎および大型血管炎臨床分科会の協力のもと、国際共同研究を継続する。横断協力分科会は市民公開講座を開催し、関連学会との合同シンポジウム、本研究班HPの活用、患者会との連携などと合わせて、血管炎の啓発、情報提供を行う。平成30、31年度はこれらの研究を継続し本研究全体の目的を達成する。
  • 4 2014 - 4 2014
    自己免疫疾患の発症機序はいまだに明らかにされていないために、副腎皮皮質ホルモンや免疫抑制薬による治療が中心である。その結果、感染症、腫瘍併発などの副作用により患者の生命予後やquality of life(QOL)の低下、医療費の高騰化が社会問題となっている。本研究プロジェクトにおいては、自己免疫疾患である全身性エリテマトーデス(SLE)、皮膚筋炎・多発性筋炎(PM/DM)、シェーグレン症候群(SS)、成人ステイル病(AOSD)の4実感に焦点を当て、予防因子・予後予測因子の解析、診断基準作成・改訂、重症度分類の確立、治療ガイドライン作成を目的とする。本研究成果により、効率的で安全性の高い医療が普及することとなり、患者の予後、QOLの改善、医療費の節約化につながると期待される。 本研究プロジェクトでは、疾患ごとに4つの分科会に分けて研究を進める。具体的には、1)SLE分科会:山本研究分担者をリーダーとして、(1)疫学調査に基づく予防因子・予後予測因子解析、(2)ゲノム解析による予防因子・予後予測因子解析、(3)国際診断基準の検定、(4)重症度分類の確立、(5)診療ガイドラインの作成を推進する。2)PM/DM分科会:上阪研究分担者をリーダーとして、(1)疫学調査に基づく予防因子・予後予測因子解析、(2)ゲノム解析に基づく予防因子・予後因子解析、(3)国際診断基準の検定、(4)重症度分類の確立、(5)診療ガイドラインの作成、をめざす。3)SS分科会では住田が中心となり、(1)二次疫学調査に基づく予防因子・予後予測因子解析、(2)ゲノム解析に基づく予防因子・予後予測因子解析、(3)診断基準のグローバルな検定、(4)重症度分類者の確立、(5)診療ガイドラインの作成、を推進する。4)AOSD分科会では、三村研究分担者を中心として本亜hんの内科班員で組織し、上記目的を達成する。 本研究の特色は、自己免疫疾患を疾患別に4つの研究ユニットに分けて、それぞれの専門家による体制を構築するとともに、疾患横断的なフレキシブルで機能的な組織構成を目指した点である。さらに、疫学調査結果、ゲノム解析結果、国際基準などをベースとしたグローバルなエビデンスに基づく視点から診断基準、重症度分類、診療ガイドラインの確立を目指す点にある。
  • 9 2012 - 9 2012
    治験実施優良者・石井 智徳
  • 4 2012 - 4 2012
    強皮症(SSC)、混合性結合組織病(MCTD)、全身性エリテマトーデス(SLE)において重症レイノーに伴い虚血性難治性皮膚潰瘍がしばしば出現する。こうした潰瘍は免疫抑制療法の効果が極めて限定的であり、血管拡張薬、抗凝固薬、抗血小板薬を中心とした加療が行われるが、多くの症例で効果不十分で潰瘍に対する外用剤を使用しての加療、対症的な疼痛対策に頼った加療とならざるを得ない。また、頻用されるプロスタグランジン製剤静脈内投与法は頻回通院が必要で社会生活の犠牲を伴い、更に薬剤が高価であるため患者個人のみならず社会的にみても経済的コストが問題となる。このように種々の問題をはらんだ難治性病態で新しい加療方法が早急に必要とされる。一方、尿路結石破砕治療に用いられている出力の約10分の1という低出力の衝撃波を体外から照射すると同部位局所に血管増殖因子産生がおこり毛細血管数を増加させる事が基礎研究よりわかっており、この作用を利用した難治性潰瘍などに対する低出力衝撃波療法が欧州で薬事承認されている。同治療法は麻酔や侵襲を伴う操作が不要で必要ならば繰り返し実施可能で副作用が極めて少ない等多くの利点を持ち、末梢血流障害に対する本治療法の確立により、SSC、MCTD、SLEに伴う潰瘍性病変の予後・QOL・社会経済的状況の改善が期待され医学的意義は大きい。これまで本研究では、平成24~25年度、当院においてSSC、MCTD、SLEの虚血性皮膚潰瘍に対する衝撃波療法の効果、安全性をみる探索試験(POC試験)を行い、同時に東北地方6県の17の協力施設において通常治療下での潰瘍の自然歴をみる観察研究が行われた。この二つの臨床研究により衝撃波療法の潰瘍性病変に対する通常治療を上回る効果、安全性が確認された。POC試験の結果を基に新しく医師主導治験プロトコールをPMDAとの協議のもとに作成、平成25年9月当院IRB承認後、10月には治験届を提出、12月より治験を開始している。平成25~26年度にかけてはPivotal試験としての医師主導治験(衝撃波療法群、および通常治療群の群間比較試験)を「医薬品の臨床試験の実施の基準に関する省令(GCP)」を遵守して東京女子医科大学と衝撃波療法群を実施、また通常治療群は東北地方15施設にて実施し本試験の結果を持って保険収載を目指す。同時に治験と並行して特に今回治験で保険申請から外れる可能性が高い病態についてPOC試験の結果を基に高度医療の申請を行う。
  • 9 2011 - 9 2011
    ATLの診療実態・指針の分析による診療体制の整備(塚崎班)