源栄 正人
モトサカ マサト (Masato Motosaka)
更新日: 2022/09/27
基本情報
- 所属
- 東北大学 災害科学国際研究所 災害リスク研究部門 地域地震災害研究分野 教授
- (兼任)教育研究評議会評議員
- 学位
-
工学博士(東北大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901010097951024
- researchmap会員ID
- 1000202964
- 外部リンク
研究キーワード
7研究分野
5委員歴
264-
2014年11月 - 現在
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2014年11月 - 現在
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2014年11月 - 現在
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2014年11月 - 現在
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2014年2月 - 現在
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2014年2月 - 現在
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2014年2月 - 現在
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2014年2月 - 現在
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2013年5月 - 現在
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2013年5月 - 現在
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2013年4月 - 現在
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2013年4月 - 現在
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2013年4月 - 現在
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2013年4月 - 現在
-
2013年4月 - 現在
-
2013年4月 - 現在
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2013年4月 - 現在
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2013年4月 - 現在
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2013年4月 - 現在
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2013年4月 - 現在
受賞
1論文
470-
Journal of Japan Association for Earthquake Engineering 18(3) 3_15-3_25 2018年6月 査読有り
-
日本建築学会技術報告集 23(55) 508-808 2017年10月 査読有り
-
日本建築学会大会学術講演梗概集(中国) 399-400 2017年8月
-
日本建築学会大会学術講演梗概集(中国) 1115-1116 2017年8月
-
日本建築学会大会学術講演梗概集(中国) 89-90 2017年8月
-
日本建築学会大会学術講演梗概集(中国) 519-520 2017年8月
-
日本建築学会大会学術講演梗概集(中国) 171-172 2017年8月
-
日本建築学会大会学術講演梗概集(中国) 137-138 2017年8月
-
日本建築学会大会学術講演梗概集(中国) 1111-1112 2017年8月
-
日本地震工学会論文集 17(4) 1-12 2017年8月 査読有り
-
16th world conference on earthquake (16wcee) (Paper No.1401) 2017年1月 査読有り
-
16th world conference on earthquake (16wcee) (Paper No.4001) 2017年1月 査読有り招待有り
-
16th world conference on earthquake (16wcee) (Paper No.1922) 2017年1月 査読有り
-
16th world conference on earthquake (16wcee) (Paper No.803) 2017年1月 査読有り招待有り
-
東北地域災害研究集会 2016年12月
-
東京大学地震研究所共同利用研究集会「地震のリアルタイムモニタリングと情報の利活用」 2016年11月
-
東京大学地震研究所共同利用研究集会「地震のリアルタイムモニタリングと情報の利活用」 2016年11月
-
日本地震工学会大会 2016年9月
-
第35回日本自然災害学会学術講演会講演概要集 117-118 2016年9月
-
日本建築学会 2016年度大会(九州) 学術講演梗概集 (構造II) 1221-1222 2016年8月
MISC
24-
NTTファシリティーズ総研 SEINWEB 2017年
-
地震ジャーナル 2015年12月1日
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REICマガジン 45 2015年6月
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環境と安全 vol.5(No.3) 131-141 2014年10月
-
SC JAPAN TODAY (471) 2014年9月1日
-
日本地震工学会誌 (20) 24-28 2013年10月31日
-
建築雑誌 vol.127(No.1637) 10-13 2012年10月20日
-
教室の窓 vol.36 4-11 2012年4月
-
第39回地盤震動シンポジウム 43-50 2011年11月
-
日本地震工学会誌 東日本大震災特集号 (15) 29-32 2011年11月
-
建築防災 2011年9月
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教室の窓 (9月) 4-11 2011年8月
-
東北ジャーナル 2011年8月
-
日本安全教育学会 2011年8月
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MENSHIN (73) 2011年8月
-
structure (119) 2011年7月
-
六ヶ所が目指すこと エネルギーの羅針盤 93-116 2009年3月
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電力土木 (337) 3-8 2008年9月
-
自然災害科学 27(2) 175-187 2008年8月31日
-
騒音制御 32(4) 201-206 2008年8月
書籍等出版物
23-
一般社団法人 日本建築学会 2015年3月1日
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公益社団法人 日本地震工学会 2014年3月1日
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2013年6月
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東北大学出版会 2013年2月20日
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Fuji Technology Press 2009年8月
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2009年
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リスク対策.com Mook 2008年8月
-
日本建築学会 2007年12月
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東京法令出版 2007年9月1日
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2005年2月
-
社団法人日本建築学会 2005年1月5日
-
河北出版センター 2004年7月
-
2001年4月
-
鹿島出版会 1996年8月
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1996年
-
1996年
-
1996年
-
1994年
講演・口頭発表等
105-
Mongolia-Japan Research Seminar on Earthquake Engineering 2017年3月14日
-
モンゴル・日本工学系高等教育支援(MJEED)事業 2017年3月10日
-
16th. World Conference on Earthquake Engineering 2017年1月9日
-
16th. World Conference on Earthquake Engineering 2017年1月9日
-
宮城県ヘリテージマネージャー講習会講演 2016年12月17日
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建築研究所国際地震工学センター(IISEE)研修 2016年11月9日
-
会津学鳳中学校見学 2016年10月19日
-
JICA研修生セミナー 2016年8月6日
-
社会教育主事講習 2016年8月2日
-
東京大学地震研究所共同利用研究集会「地震のリアルタイムモニタリングと情報の利活用」 2016年5月21日
-
3.11に関する国際ワークショップ 2016年4月19日
-
JICAネパールカウンターパート研修 2016年3月22日
-
宮城県ヘリテージマネージャー養成講習会 2016年2月13日
-
日本安全教育学会第16回2015年年次大会 2015年10月24日
-
東北大学工学部OB訪問講演 2015年10月21日
-
日本建築学会大会 2015年9月4日
-
夏休み大学探検 2015年8月5日
-
第78回 日本建築学会 東北支部研究報告会 2015年6月20日
-
Seismological Society of America 2015 Annual Meeting 米国地震学会 2015年4月21日
共同研究・競争的資金等の研究課題
6-
科学研究費補助金 2014年4月 - 現在
-
科学研究費補助金 2014年4月 - 現在
-
その他の研究制度 2003年10月 - 現在
-
1986年4月 - 現在
-
1992年4月
-
1992年4月
メディア報道
232-
東京新聞 2015年8月30日 新聞・雑誌
-
日本テレビ スッキリ! 2015年6月9日 テレビ・ラジオ番組
-
日本テレビ「スッキリ」 2015年6月9日 テレビ・ラジオ番組
-
建設新聞 2014年5月20日 新聞・雑誌
-
米国「シアトル・タイムズ」 2014年3月 新聞・雑誌
-
関西テレビ 2014年1月13日 テレビ・ラジオ番組
-
ラジオ福島 2013年9月1日 その他
-
日本テレビ「スッキリ」 2013年8月9日 テレビ・ラジオ番組
-
NHK教育 2013年6月16日 テレビ・ラジオ番組
-
NHK 2013年4月14日 テレビ・ラジオ番組
-
河北新報新聞 2013年4月14日 新聞・雑誌
-
2013年1月8日 新聞・雑誌
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河北新報新聞 2012年12月21日 新聞・雑誌
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河北新報新聞 2012年5月11日 新聞・雑誌
-
住宅産業新聞((株)住宅産業新聞社) 2012年2月2日 新聞・雑誌
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建設通信新聞 2011年12月24日 新聞・雑誌
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建設通信新聞 2011年12月19日 新聞・雑誌
-
河北新報 2011年12月11日 新聞・雑誌
-
山陰中央新報、東奥日報、高知新聞 2011年12月5日 新聞・雑誌
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日本安全教育学会 2011年12月 新聞・雑誌
その他
19-
2013年5月 - 2013年5月成層地盤上の任意配置の杭基礎の群杭効果を考慮した動的インピーダンス計算プログラム開発
-
2012年2月 - 2012年2月3.11東日本大震災の14:46の本震の強震観測記録に関して、強震波形形状、最大加速度、最大速度、計測震度の分析を行う。
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2008年4月 - 2008年4月地震防災分野において、地震被害の軽減を目指したリアルタイム地震情報技術の実用化に伴い、建築物のモニタリングからの損傷度評価システム・それらのシステムを活用した地震警報の重要性が広く認識され始めている。地震時の建築物の耐震性評価は、地震時ばかりではなく平常時の観測データに基づく動的特性の振幅依存性の把握が不可欠である。そのためには、平常時から地震発生時まで連続的にデータを取得・解析できる環境が必要である。研究者らは、モニタリングデータを常時オンラインでアクセスできる環境を提供し、モニタリング情報を広く世界に公開するものである。この環境が効果的に利用されることで飛躍的な解析技術の向上が期待され、モニタリング情報の地震警報への利用・防犯機能の融合など、更なる技術開発に繋がるものと期待される。 本開発では「基盤システム」におけるオンラインで活用するための利活用ソフトウェアの開発とオンライン波形情報活用システム構築の確立を目指している。
-
2004年4月 - 2004年4月本研究は文部科学省の防災研究成果普及事業の一部を東北大学に委託されたもので、宮城県沖地震における人的・物的損害の大幅な軽減を目指した防災力の高度化を目的としている。内容は、1)地域防災情報の共有化、2)地震リスクの地域内か憂さの明確化と防災力向上戦略の展開、3)リアルタイム地震観測情報の防災対策への有効活用である。
-
2003年4月 - 2003年4月近年頻発する地震災害に対して,強く安全で豊かな住宅・社会基盤に対する社会的ニーズが高まっている。特に都市・構造物群の耐震改修が急がれるが,現実にはそのための予算は限られている。さらに,宮城県沖や東南海・南海では次の地震の発生が迫っており,時間的な余裕も限られている。このように地震の発生確率が年々高まり,地震危険度が経時的に変化する地域では,限られた予算と時間の中で,構造物の耐震性と重要度を考慮しつつ,地域の防災力を高めるように戦略的に改修方法や優先順位を決定する方法の確立が求められている。 その際,現在の既存建物の耐震診断・補強においては,地震環境や地盤環境により地震動レベルに明確な相違があるにもかかわらず,地震動の場所による相違がほとんど考慮されていない。また,たとえそのような地震・地盤環境の相違を考慮した地震危険度評価を行ったとしても,それを実際の構造物群の耐震改修に反映させるためには,構造物群の耐震性や被害率関数を実証的に把握しておく必要がある。 以上の背景を踏まえ本研究では,発生確率がきわめて高い宮城県沖地震による震災が懸念されている仙台地域を対象として,主に学校群に小型強震計からなる高密度地震観測網を構築する。この強震観測システムを用いて地域の地震環境・地盤環境を考慮した地震動・地震危険度評価法を確立するとともに,地域防災拠点である公共施設建物群の耐震性能評価を行う。その結果を用いて地震被害想定を行い,意思決定理論に基づいて戦略的に構造物群の耐震改修方法や優先度を決定するシステムを構築する。これにより,社会基盤施設の地震被害の軽減を目指す。
社会貢献活動
232