基本情報

所属
東北大学 災害科学国際研究所 災害リスク研究部門 地域地震災害研究分野 教授
(兼任)教育研究評議会評議員
学位
工学博士(東北大学)

J-GLOBAL ID
200901010097951024
researchmap会員ID
1000202964

外部リンク

委員歴

  264

論文

  470

MISC

  24

書籍等出版物

  23

講演・口頭発表等

  105

社会貢献活動

  232

メディア報道

  232

その他

  19
  • 2016年3月 - 2016年3月
    地震地域災害研究
  • 2013年7月 - 2013年7月
  • 2013年5月 - 2013年5月
    成層地盤上の任意配置の杭基礎の群杭効果を考慮した動的インピーダンス計算プログラム開発
  • 2012年2月 - 2012年2月
    3.11東日本大震災の14:46の本震の強震観測記録に関して、強震波形形状、最大加速度、最大速度、計測震度の分析を行う。
  • 2012年1月 - 2012年1月
    涌谷町地域防災計画の見直し
  • 2011年4月 - 2011年4月
    東日本大震災における大崎市の被害状況の実態を悉皆調査等で把握・分析して報告書を作成する。
  • 2011年4月 - 2011年4月
    成層地盤上の任意形状基礎の地盤インピーダンス計算プログラム開発
  • 2009年11月 - 2009年11月
    地震地域災害研究
  • 2008年4月 - 2008年4月
    地震防災分野において、地震被害の軽減を目指したリアルタイム地震情報技術の実用化に伴い、建築物のモニタリングからの損傷度評価システム・それらのシステムを活用した地震警報の重要性が広く認識され始めている。地震時の建築物の耐震性評価は、地震時ばかりではなく平常時の観測データに基づく動的特性の振幅依存性の把握が不可欠である。そのためには、平常時から地震発生時まで連続的にデータを取得・解析できる環境が必要である。研究者らは、モニタリングデータを常時オンラインでアクセスできる環境を提供し、モニタリング情報を広く世界に公開するものである。この環境が効果的に利用されることで飛躍的な解析技術の向上が期待され、モニタリング情報の地震警報への利用・防犯機能の融合など、更なる技術開発に繋がるものと期待される。 本開発では「基盤システム」におけるオンラインで活用するための利活用ソフトウェアの開発とオンライン波形情報活用システム構築の確立を目指している。
  • 2007年7月 - 2007年7月
    仙台市水道局より災害情報システム構築業務委託
  • 2005年6月 - 2005年6月
    委任経理金
  • 2005年6月 - 2005年6月
    寄付金
  • 2005年5月 - 2005年5月
    委任経理金
  • 2004年4月 - 2004年4月
    本研究は文部科学省の防災研究成果普及事業の一部を東北大学に委託されたもので、宮城県沖地震における人的・物的損害の大幅な軽減を目指した防災力の高度化を目的としている。内容は、1)地域防災情報の共有化、2)地震リスクの地域内か憂さの明確化と防災力向上戦略の展開、3)リアルタイム地震観測情報の防災対策への有効活用である。
  • 2004年3月 - 2004年3月
    半導体工場における防災対策
  • 2004年3月 - 2004年3月
    鉛直アレー観測を用いた地盤特物性同定プログラムの開発
  • 2003年10月 - 2003年10月
    東北地方における地域防災に関する検討業務
  • 2003年4月 - 2003年4月
    近年頻発する地震災害に対して,強く安全で豊かな住宅・社会基盤に対する社会的ニーズが高まっている。特に都市・構造物群の耐震改修が急がれるが,現実にはそのための予算は限られている。さらに,宮城県沖や東南海・南海では次の地震の発生が迫っており,時間的な余裕も限られている。このように地震の発生確率が年々高まり,地震危険度が経時的に変化する地域では,限られた予算と時間の中で,構造物の耐震性と重要度を考慮しつつ,地域の防災力を高めるように戦略的に改修方法や優先順位を決定する方法の確立が求められている。 その際,現在の既存建物の耐震診断・補強においては,地震環境や地盤環境により地震動レベルに明確な相違があるにもかかわらず,地震動の場所による相違がほとんど考慮されていない。また,たとえそのような地震・地盤環境の相違を考慮した地震危険度評価を行ったとしても,それを実際の構造物群の耐震改修に反映させるためには,構造物群の耐震性や被害率関数を実証的に把握しておく必要がある。 以上の背景を踏まえ本研究では,発生確率がきわめて高い宮城県沖地震による震災が懸念されている仙台地域を対象として,主に学校群に小型強震計からなる高密度地震観測網を構築する。この強震観測システムを用いて地域の地震環境・地盤環境を考慮した地震動・地震危険度評価法を確立するとともに,地域防災拠点である公共施設建物群の耐震性能評価を行う。その結果を用いて地震被害想定を行い,意思決定理論に基づいて戦略的に構造物群の耐震改修方法や優先度を決定するシステムを構築する。これにより,社会基盤施設の地震被害の軽減を目指す。