加藤 篤史

J-GLOBALへ         更新日: 19/10/10 02:56
 
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研究者氏名
加藤 篤史
 
カトウ アツシ
所属
早稲田大学
部署
国際学術院
学位
Ph.D.(経済学)(ミシガン大学アナーバー校)
科研費研究者番号
00286923

研究分野

 
 

経歴

 
 
   
 
青山学院大学 経営学部 マーケティング学科 経営学部 マーケティング学科 教授
 
 
   
 
(財)国際開発センター プロジェクト調査部 プロジェクト調査部研究員
 
 
   
 
大東文化大学 経済学部 専任講師
 

学歴

 
 
   
 
ミシガン大学アナーバー校 経済学 
 
 
   
 
ミシガン大学アナーバー校 産業工学部 (オペレーションズ・リサーチ専攻)
 
 
   
 
東京大学 法学部 
 

委員歴

 
2002年
 - 
2003年
アジア経済研究所「途上国企業の効率性」研究会委員
 
2007年
 - 
2008年
アジア経済研究所「インド経済:成長の条件」研究会委員
 

Misc

 
“Product Market Competition and Productivity in Indian Manufacturing Industries”
Journal of Development Studies   1-36   2009年
“Import Penetration and Price-Cast Margins in Indian Manufacturing Industries”
Bishwanath Goldar
Indian Economic Journal   1-26   2008年
Economics Letters(Elsevier)   87 55-59   2005年
International Review of Law and Economics      2004年
宮島英昭, 蟻川靖弘
International Journal of Technology Management   23    2002年

書籍等出版物

 
Export Intensity of Indian Industrial Firms in the Post-Reform Period
Academic Foundation   2008年   
Imported Technology and Employment: Evidence from Panel Data on Indian Manufactruing Firms
High-tech Industries, Employmentand Global Competitiveness   2007年   
『取引システムの経済分析』
中央経済社   2006年   

競争的資金等の研究課題

 
南アジアのコネクティビティとインド-越境インフラを巡る政治と経済
研究期間: 2018年4月 - 2022年3月
経済発展政策の政治経済学的分析:理論モデル分析とインドにおける実証研究
研究期間: 2018年4月 - 2022年3月
ポスト紛争期における社会の再編ー南アジアの事例から
研究期間: 2015年4月 - 2019年3月
本研究では、長年にわたる内戦を経験し、現在はポスト紛争期にあるネパールとスリランカ、そして宗教集団やカースト集団間の紛争を繰り返し経験してきたインドを事例にとり、大規模な暴力の後に社会がどのように再編されるのかをフィールドワークによって調査し、比較の視点から記述・分析することを目的にしている。本研究では、ポスト紛争期において課題となる「記憶と弔い」「移行期の正義(transitional justice)」「復興と社会関係の再構築」という三つの問題系を文化政治的、社会的、法的、政治経済的諸...
暴力・詐取・競争と経済発展:政治経済学的理論分析とインドにおける実証研究
研究期間: 2015年4月 - 2018年3月
本研究の目的は、人々の間で価値の移転が起きる際の様式の違いによって人々が価値創造的な行為を選択するインセンティブが異なり、経済全体のパフォーマンスに影響が現れることを明らかにすることである。これまでの理論研究から、資源の分布の不平等によってさまざまな社会集団の間で政治的影響力が異なり、その結果人々が暴力や詐取などによる非自発的な価値移転を強いられる程度が社会集団間で異なることが予測される。例えば、政治的に不利な立場にある社会集団の成員は警察などによる財産や身体の保護が相対的に弱くなり、その...
中国とインドの社会経済的重層性と技術・技能の高度化:後発超大国のイノベーション
研究期間: 2013年4月 - 2016年3月
中国とインドの社会経済的な特色が地場企業のイノベーションのあり方にどのような影響を与えるのかを総合的に考察した。様々な論考がなされたが、主な研究は、(1)政府の技術促進制度がイノベーションに与える影響と、(2)需要の質がイノベーションに与える影響について考察するものであった。参加者がそれぞれの論考を単独の論文として公表した他、研究会全体としては、中国社会科学院、インド経営大学院バンガロール校等の専門家を交えて、日本と中国で計3回のワークショップを行った