李 洙任

J-GLOBALへ         更新日: 17/12/02 04:16
 
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研究者氏名
李 洙任
 
リー スーイム
URL
http://www.biz.ryukoku.ac.jp/~lee
所属
龍谷大学
部署
経営学部 経営学科 (教養教育)
職名
教授
学位
Ed.D (教育学博士)

研究分野

 
 

経歴

 
 
   
 
世界人権問題研究センター 嘱記研究員
 

学歴

 
 
 - 
2002年
Temple University  英語教育
 
 
 - 
1978年
Boston State College  Bilingual and Multicutural Education
 
 
 - 
1975年
同志社大学 商学部 
 

委員歴

 
 
   
 
大阪市外国人施策委員会  委員
 
 
   
 
大阪府国民保護協議会、有識者会議委員
 
 
   
 
大阪市、枚方市 国民保護協議会、有識者委員
 
 
   
 
大阪市地域福祉推進委員
 

論文

 
李洙任(Lee Soo im)・牧野英二・田中宏
龍谷大学社会科学研究所社会科学年報   (45) 207-223   2015年5月   [査読有り]
市民運動の連帯、日本から世界へ、世界から日本へ ―国際民主法律家協会大会参加とアウシュヴィッツ訪問から学んだこと―
李 洙任
アジェンダ 第45号(2014年夏号)―未来への課題 特集:国家主義の台頭に抗して   (第45号(2014年夏号)) 66-75   2014年6月
日本の帰化行政とインターネット情報の影響 -行政書士への調査を中心に-
李洙任
『世界人権問題研究センター 研究紀要』   (19号) 161-185   2014年4月
Japanese Learners' Underlying Beliefs Affecting Foreign Language Learners' Motivation: New Perspectives of Affective Factors Mechanism
Soo im Lee
The Proceedings of The Second Afrasian International Symposium Multiculturalism in Asia   157-168   2013年3月
『本学でのeラーニングの普及と革新』PartⅡ:eラーニングの普及を妨げる要因
李洙任
龍谷大学FD・教材等研究開発報告書    33-36   2012年6月   [査読有り]

Misc

 
英語教育においてのCALL活用
李洙任
『龍谷大学FD・教材等研究開発報告書』   (第1号) 1-5   1999年
韓国系日本人としてのアイデンティティ
李洙任
『同和問題研究資料 高瀬川を歩くII- 東九条と在日コリアン』   60-69   2002年3月
「シリコンバレーの日本人起業家」
李洙任
『同志社時報』   No.117(3号) 44-47   2004年3月
「在日コリアン系起業家」(翻訳)
李洙任
『龍谷大学経済学論集(民際学特集)』   47巻(5号) 91-107   2008年3月   [査読有り]
「京都の中国人観光客誘致戦略」(調査報告)
李洙任
『京都産業学研究』   (7号) 98-112   2009年3月

書籍等出版物

 
Japan: Migration and a Multicultural Society
Soo im Lee(執筆), Lydia N. Yu Jose(編集), Johanna O. Zulueta(編集) (担当:共著)
Ateneo De Manila University   2014年   
『Culture and Conflict─Changing the World for the Better/文化と衝突─多文化共生のために』
Soo im Lee,Lisa Rogers (担当:共著)
松柏社   2014年1月   ISBN:978-4881986875
『「韓国併合」100年市民ネットワークワークショップ記録集 日本と朝鮮半島との和解の道を探る!』
李洙任(/U>,重本直利 (担当:共著)
安重根東洋平和研究会、「韓国併合」100年市民ネットワーク   2013年3月   
『龍谷大学アフラシア多文化社会研究センター国内ワークショップ「韓国併合」100年市民ネットワーク共催、植民地支配と紛争解決にむけての対話ー東アジアの相互理解のためにー』龍谷大学アフラシア多文化社会研究センター、研究シリーズ2
李洙任,八幡耕一 (担当:共著)
龍谷大学アフラシア多文化社会研究センター   2013年3月   ISBN:978-4-904945-34-6
在日コリアンの経済活動 : 移住労働者、起業家の過去・現在・未来
李 洙任(編著), 河 明生(著), 木村 健二(著), 田中 宏(著), 中村 尚司(著), 朴 一(著) (担当:共著)
不二出版   2012年2月   ISBN:978-4835070841
『英語教育体系 第2巻 英語教育政策―世界の言語教育政策論をめぐって』
李洙任(執筆), 矢野 安剛(編集), 木村 松雄(編集), 木下 正義(編集) , 本名 信行(編集) (担当:共著)
大修館書店   2011年7月   ISBN:978-4469142327
『京都産業学を創る』
李洙任(執筆), 龍谷大学大学院経営学研究科附置機関京都産業学センター「京都産業学を創る」編集委員会 (担当:共著)
晃洋書房   2011年2月   ISBN:978-4771022409
『在日コリアン辞典』
李洙任(執筆), 国際高麗学会日本支部「在日コリアン辞典」編集委員会(編) (担当:共著)
明石書店   2010年11月   ISBN:978-4750333007
"Handbook of Research on Ethnic Minority Entrepreneurship"
David Blake Willis and Soo im Lee (Authors), Léo-Paul Dana (Editor) (担当:共著)
Edward Elgar   2007年12月   ISBN:978-1-84542-733-7
『グローバル時代の日本社会と国籍』
李 洙任, 田中 宏 (担当:共著)
明石書店   2007年5月   ISBN:978-4-750325-31-6

講演・口頭発表等

 
李 洙任
望ましい韓日関係と在日同胞社会の未来像   2015年12月   民団大阪
イチロー選手が日米4000本安打という偉大な記録をつくりました。日本で海外の選手が活躍し、米国で日本の選手が活躍する。もはや国境や国籍にこだわる時代は過ぎ去りました。
世界の成長センターであるアジア・太平洋。その中にあって、日本とアメリカは、自由、基本的人権、法の支配といった価値観を共有し、共に経済発展してきました。
その両国が、TPPをつくるのは、歴史の必然です。
李 洙任
日本人と海外移住   2015年12月   
日本は戦前、植民地出身者(在日オールドカマー)を日本人「皇国臣民」としつつ、戦後(一九五二年)、一方的に彼らの日本国籍の喪失を宣告しました。戦後70年経過した今日でも日本社会の周辺に置かれ、今や在日オールドカマーは新しい世代では四世や五世となっています。韓国・朝鮮人が外国人の最多数を占めていた時代では、日本の外国人処遇対策は在日韓国・朝鮮人処遇対策と同義で、国籍条項を盾に彼らの社会参画は排除されてきました。本講義では、民族差別にあえぎ、社会的・法的・経済的差別待遇から日本人と同等の就業機会...
李 洙任、中川 慎二
多文化関係学会第14回年次大会   2015年11月   多文化関係学会
李 洙任
2015年度学内学会文化講演会   2015年10月   常葉大学外国語学部学内学会
在日コリアンが日本の伝統文化の過酷な労働を下支えしたにも関わらず、年金を受給されないという事例を出し、在日コリアンの置かれている差別的現状に触れた。さらに、日本における外国人の国籍取得が近年まで国際法に則ったものではなかったという歴史を、データを見せながら語った。また、日本の移民政策の問題点を他国と比較しながらわかりやすく解説した。
Managing “diversity” in the workplace: The inclusion of foreign workers in Japanese companies
2015年3月   

Works

 
ワンアジア財団寄附講座「アジア共同体の展望と歴史認識問題」「「市民の協働による新たな歴史認識の可能性-米国における従軍慰安婦記念碑運動-」東京大学
2014年
「外国人も同じ住民、フラットな社会を(2)」『にしなり我が町』 2013年11月号 No.210.
2013年
「外国人も同じ住民、フラットな社会を(1)」『にしなり我が町』 2013年10月号 No.209.
2013年
「帰化行政の実態」世界人権問題センター研究会発表
2013年
「在日コリアンの経済活動から学ぶー国籍、国境、人種、民族を超越する創造力と強靭性第15回在日コリアン人権啓発東京セミナー
2013年10月

競争的資金等の研究課題

 
異文化理解
研究期間: 1998年   
言語テスト
研究期間: 2000年   
オンライン コミュニケーション
研究期間: 1999年   
移民学・少数派問題
研究期間: 2003年 - 2004年
韓商ビジネスにおける起業家精神
科学研究費補助金(学術創成研究費)
研究期間: 2007年 - 2010年