藤田 誠

J-GLOBALへ         更新日: 19/03/06 02:41
 
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研究者氏名
藤田 誠
 
フジタ マコト
eメール
fmakotowaseda.jp
URL
http://www.waseda.jp/sem-mfujita/index.html
所属
早稲田大学
部署
商学学術院 商学部
職名
教授
学位
博士(商学)(早稲田大学), 商学修士
科研費研究者番号
00199340

研究分野

 
 

経歴

 
1989年
 - 
1991年
日本学術振興会特別研究員()
 

学歴

 
 
 - 
1984年
早稲田大学 商学部 
 
 
 - 
1991年
早稲田大学 商学研究科 経営学
 

委員歴

 
2014年10月
   
 
日本学術会議  連携会員
 

受賞

 
2008年9月
日本経営学会賞
 
1992年
日本労務学会研究奨励制度による表彰
 

論文

 
経営学における実証と理論
藤田誠
経営哲学   13(2) 18-27   2016年8月
産業クラスターのネットワーク論的検討
藤田誠
早稲田商学   (441.442) 1-28   2015年3月
産業クラスターの現状と研究課題
藤田誠
早稲田商学   431 491-515   2012年3月
産業クラスター研究の動向と課題
藤田誠
早稲田商学   (429) 101-124   2011年9月
企業価値と経営戦略—社会性と企業の存続ー
藤田 誠
『社会と企業:いま企業に何が問われているか』(経営学論集80集)   80 5-16   2010年9月

書籍等出版物

 
ベーシック+(プラス)経営学入門
藤田誠
中央経済社   2015年2月   
Patent Valuation Model: Concepts and methods of PatVM
Hirose, Y., Hiruma, F., Fujita, M., Sakurai, H., Suzuki, K., & others (担当:共著)
Chuokeizaisha   2013年   ISBN:978-4-502-47690-7
スタンダード経営学
藤田誠
中央経済社   2011年2月   
企業評価の組織論的研究
藤田 誠
中央経済社   2007年12月   
特許権価値評価モデル
広瀬義州・桜井久勝・昼間文彦・藤田 誠・鈴木公明他
東洋経済新報社   2006年5月   

講演・口頭発表等

 
経営学における実証と理論
藤田誠
経営哲学学会第32回全国大会   2015年9月   経営哲学学会
企業価値と経営戦略—社会性と企業の存続—
日本経営学会第83回大会   2009年9月   
日本企業のイノベーション
日本経営学会第82回大会(統一論題シンポジウム)   2008年8月   
日本企業の知的財産戦略に関する実証分析
日本経営学会関東部会例会   2007年11月   
Resource based viewとブランド価値
日本経営学会第77回大会   2003年9月   

競争的資金等の研究課題

 
産業クラスタ-のネットワーク論的研究
研究期間: 2013年4月 - 2016年3月
本研究では、産業クラスターの発展要因を、ネットワーク論の視点から概念的にモデル化することで、理論的・政策的に貢献することを目的としていた。愛知県東部地域における調査等から、「同業者組合へ加入しているといった親近性は、経済主体間の緊密度(ネットワークの密度)を増す」、「ネットワークの構造特性がイノベーションに影響を与えるという2点」を確認した。前者は、地域におけるつきあいが、経済主体間の関係を緊密にすることを意味し、後者は、「ネットワークの密度」、「クリーク(clique)」の存在および、ク...
産業クラスターと企業の組織能力に関する研究
研究期間: 2010年4月 - 2013年3月
本研究は、産業クラスター発展に寄与する要因を理論的・実証的に解明することを目的とし、東海バイオものづくりクラスターに属する豊橋市において複数回の聞き取り調査を実施した。その結果、従来の研究が提示するクラスターの発展要因を部分的に確認するとともに、クラスターの発展にはクリーク(緊密なつながりを持つ集団)形成が有効であるとの結論を得た
科学研究費助成事業(早稲田大学): 科学研究費助成事業(基盤研究(C))
研究期間: 2000年 - 2002年
本研究の目的は、流通業、金融業および自動車産業について昭和60年から平成13年までを対象に、新聞や雑誌などのすべての公表された記事に基づいて、戦略や組織の変革に関するデータベースを構築することにあった。最終的には、これらのデータを他国のデータと分析・比較することにより、情報化時代における新しい企業戦略や組織デザインを構成する要素を発見することを目的としている。
本研究では、その上で、データベースを用いたいくつかの実証研究を行った。まず、米国およびドイツで構築されたデータベースも利用して、本...
科学研究費助成事業(早稲田大学): 科学研究費助成事業(基盤研究(C))
研究期間: 1997年 - 1999年
流通業、金融業および自動車産業について、企業戦略と組織変革に関するデータベース化を1980年から1997年の期間を対象に図った。本データベースでは、各企業について新聞・雑誌記事の検索を行った後、記事本文の分析を行い、各変革に関する分類と記述を行った。そこでは、各変革の鍵となる特徴を浮き彫りにするために、変革のタイプ、組織内で変革が起きた場所、表明された目標およびその理由が記録された。また、戦略タイプ、戦略方針、組織構造なども記述されている。このデータベースに基づき、以下のようなテーマを分析...
ビジネス教育が企業の人材育成に果たす役割に関する国際比較研究
我が国において昨今開設ラッシュの続いてきた社会人ビジネススクール教育,とりわけMBA教育について,日本企業の人材育成にとって真に有用でありうるか否かという観点から,我が国における代表的なビジネススクールと欧米のビジネススクールとのカリキュラム体系の比較検討を行った。また,東証一部上場の日本企業でMBAスクールに対しいわゆる「企業派遣」をしているいくつかの企業の人事担当者および派遣学生を対象に行ったインタビュー調査を受け,その派遣動機等の分析を行った。これらの結果,以下にまとめるような知見が...