寺内 光宏

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研究者氏名
寺内 光宏

論文

 
Classification of Preference of Local Community towards Dolphin Conservation and Ecotourism Development: A Case Study of Kratie Provinces, Cambodia
Ou RATANAK,Mitsuhiro TERAUCHI,Shinobu YAMADA
東京農業大学農業経済学会『農村研究』   (118) 84-107   2014年3月   [査読有り]
近年、メコン河に生息する淡水鯨類(イラワジイルカ:Orcaella brevirostris)の生息数は、流域の開発や汚水の流入による水質悪化の進行から、急速に減少しており、その絶滅が危惧されている。イラワジイルカ個体数回復やその生息域保全に関する問題は、単に稀少動物保護の観点に留まらず、流域住民の水資源環境の確保という観点から、流域住民においては重要な課題である。加えて、イラワジイルカは、生息地域において、重要な観光資源の一つであり、国や州、そして住民が一体となった、イラワジイルカの保護...
An Estimate of the Value of Ecotourism Management in Cambodia: Case Study on Dolphin Ecotourism Development and Management in Kratie province
Ou RATANAK,Mitsuhiro TERAUCHI
東京農業大学農業経済学会『農村研究』   (117) 52-61   2013年9月   [査読有り]
カンボジアにおける農村地域の地域発展において、エコツーリズムの推進は、経済的な観点から極めて重要になっている。カンボジア王国において、観光産業部門におけるエコツーリズムは、年率20~30%の成長を実現し、重要な産業部門を形成すると共に、今後とも、その成長が期待される部門となっている。特に、カンボジア王国の東部地域においては、潜在的の自然環境を利用したエコツーリズムを実現することが可能な地域が多数存在している。しかしながら、カンボジア王国における観光客の多数は、シェムリアップを拠点とした、ア...
Estimating the value of sustainable bamboo resource management in Cambodia: a case study in O Tauch community, Kampot Province
OU Ratanak,Mitsuhiro TERAUCHI
Cambodian Journal of Natural History   2013(1) 35-43   2013年8月   [査読有り]
カンボジアにおける多くの天然資源は、地域住民の家計改善の支援に関して、高い潜在的能力を有している。特に、非材木林産物(NTFPs)の収集は有効である。農村人口の大多数は、収入や生存のための源泉として、非材木林産物(NTFPs)を利用している。そして、非材木林産物(NTFPs)は、季節的な食糧不足が発生する地域における貧困層において、食糧安全保障での観点からも重要な役割を果たしている。本研究においては、カンポット州における非材木林産物(NTFPs)利用:竹資源を分析対象とし、持続的な竹資源の...
Using Choice Experiment to Estimate the Value of Sustainable Rattan Resource Management in Cambodia
Ou RATANAK,Mitsuhiro TERAUCHI
International Journal of Environmental and Rural Development   4(1) 88-94   2013年4月   [査読有り]
近年、カンボジアにおいては、天然資源の管理・保全に関して、国土保全とその資源開発を巡る議論が増加している。農村開発と自然環境の保全に関して、非材木林産物(NTFPs)利用を検討することは、現在のカンボジアにおける天然資源の保全・管理における代表的課題と位置づけられている。農林業部門における非材木林産物(NTFPs)(特に籐資源と竹資源)利用は、農村部の貧困問題の解決策として有効な選択肢となる可能性を有している。しかしながら、その過度な利用は、自然破壊・環境問題を引き起こすというトレードオフ...
Using Choice Experiment to Estimate the Value of Sustainable Rattan Resource Management in Cambodia
OU Ratanak, Mitsuhiro TERAUCHI
The 4th International Conference on Environmental and Rural Development Siem Reap, Cambodia, 19-20 January 2013      2013年1月   [査読有り]
カンボジアにおいては、国土面積の約60%を森林面積が占めており、森林資源の持続的な保全と活用が重要視されている。同時に、天然資源の管理・保全を可能とする地域社会の確立が、農村部における貧困問題と環境保全問題の解決に向けた条件として重要視されている。本研究においては、農村部における両問題の解決に向けた条件の解明に向け、カンポット州における非材木林産物(NTFPs)利用:籘資源を分析対象とし、持続的な籘資源の保全に関して分析を加えた。

Misc

 
「多自然居住地域における循環型資源管理システムの構築-平成15年度~平成17年度科学研究費補助金(基盤研究(A))研究成果報告書(課題番号:15208021)」
熊谷宏(研究代表)、寺内光宏、他11名
研究代表者熊谷宏(東京農業大学)      2006年3月
都市及びその周辺地域に存在する農業資源は、食料生産機能をはじめ多種多様な役割と多面的な機能を有している。こうした状況の下、都市的地域における農業資源の有する多面的機能への認識が深まると共に、それら地域に存在している農地・農業資源の維持・保全に向けての方向性の模索が急がれている。本研究においては、東京都世田谷区を事例として都市部における農業資源の維持・保全に対する住民意識をアンケート調査に基づき明らかにした。担当部分:「都市農業の維持・保全に対する住民意識-東京都世田谷区を事例として-」、全...
「多自然居住地域における循環型資源管理システムの構築-平成15年度~平成17年度科学研究費補助金(基盤研究(A))研究成果報告書(課題番号:15208021)」
熊谷宏(研究代表)、寺内光宏、他11名
研究代表者熊谷宏(東京農業大学)      2006年3月
山形県長井市においては、これまで「住民参加による地域環境保全型まちづくり」と「住民参加による地域資源循環型まちづくり」が展開されている。本研究は、現在、「自然と調和した美しい環境のまち」の実現を目指す長井市の住民に対し、アンケート調査結果に基づき、今後の「循環」を基調とした「まちづくり」プランに対する住民の評価を明らかにした。分析手法としては、コンジョイント分析(Conjoint Analysis)を適用した。担当部分:「「循環」を基調とした「まちづくり」プランに対する住民評価-山形県長井...
「〔資料〕山形県長井市における地域循環システムの形成過程と住民評価」
寺内 光宏
東京農業大学 国際食料情報学部 食料環境経済学科      2005年8月
山形県長井市における「台所と農業をつなぐながい計画-レインボープラン-」は、住民相互の協力の下で、安全な農産物の生産という視点に留まらず、「有機性資源地域循環システム」の構築を「町づくり」の基調として実践されている。本研究成果は、長井市における地域資源循環システムの形成過程とアンケート調査結果に基づく分析結果に関して、これまでに発表してきた研究成果を取り纏めたものである。全頁数:81p.
「平成16年度国際食料情報研究所プロジェクト研究成果報告書 環境保全型国際農業・食料・開発システムに関する研究」
門間敏幸、加藤好武、藤本彰三、清水昂一、牛久保明邦、白石正彦、寺内光宏他
東京農業大学 国際食料情報研究所      2005年3月
一般研究課題として採択された「日本型環境保全型農耕システムの独自性の解明に関する基礎的研究」の研究成果を総括したものである。担当課題は、「北関東稲麦二毛作にみる日本型環境保全型農耕システムの現状と課題」であり、稲麦二毛作の北限地地域と同時に主要養蚕地域という農業条件を克服するために昭和初期に形成された精緻な集約技術は、農業生産が後退・縮小を余儀なくされる現状においても、確実に継承されていることが明らかとなった。
「平成15年度国際食料情報研究所プロジェクト研究成果報告書 環境保全型国際農業・食料・開発システムに関する研究」
門間敏幸、加藤好武、藤本彰三、北村貞太郎、田中洋介、白石正彦、寺内光宏他
東京農業大学 国際食料研究所      2004年3月
一般研究プロジェクト課題として採択された、「環境保全型農耕システムの比較総合化に関する基礎的研究-『日本型環境保全型農耕システム』の独自性の解明に向けて-」の研究成果を総括した。研究担当部分は、「北関東稲麦二毛作の地域的変化:群馬県を中心として-予備的考察-」であり、地域的な観点からその存続条件を明らかにした。

書籍等出版物

 
農村地域における資源の循環活用と管理
熊谷宏、北田紀久雄、永木正和編著、寺内光宏他17名 (担当:共著, 範囲:pp.61-77、pp.121-136)
農林統計出版   2009年8月   
地域経済における農業資源の循環的な活用とその管理に関して、農業経済学・農業経営学・農村計画論の各学問領域から分析を試みた研究である。担当部分においては、農村地域及び都市的地域のそれぞれの地域について、地域特性に留意し農業資源の保全に向けての周辺住民の合意形成に関して、数量的手法を適用して解明を試みた。分担箇所:「『循環』を基調とした『まちづくり』プランに対する住民評価-山形県長井市の事例分析-」(第4章、pp.61-77)、「都市地域おける農業資源の保全と整備に対する住民意識-東京都世田谷...
食料環境経済学を学ぶ
東京農業大学食料環境経済学科編、白石正彦、清水昂一、應和邦昭、岡部守、寺内光宏、他14名 (担当:共著, 範囲:pp.93-104)
筑波書房   2007年9月   
東京農業大学国際食料情報学部食料環境経済学科は、カリキュラム改編に伴い、平成17年4月からコース制を導入した。本書は、コース制導入に伴い、学科教育科目の入門書として同学科の教員が、担当講義科目を念頭におき分担執筆した。担当分担箇所においては、地域農林業資源が本来的に有する「農業生産機能」と外部経済と位置づけられる「非農業生産機能」等の、多面的・公益的機能を明確にするとともに、地域農林業資源の価値評価の手法について解説した。担当部分:「地域農林業資源の公益的機能」(第8章、pp.93-104...
コメ経済と国際環境
清水昂一・小林弘明・金田憲和(編著)、他15名 (担当:共著, 範囲:pp.21-43)
東京農業大学出版会   2005年1月   
近年、米需要の相対的低下の中で、特に価格水準が低位な産地品種銘柄米の需要が強まる傾向から、価格下降期においても価格格差が縮小するという、従来にない動きが観察される。こうした傾向は、需給緩和・過剰基調下での自主流通米の産地間競争に種々の影響を及ぼしている。本研究は平成12年産米を分析対象に、過剰基調が加速する状況下で、各産地品種銘柄米が属する価格水準帯における構造的市場特性の明確化を試みた。担当箇所:「過剰基調下における産地品種銘柄米の価格水準」(第2章、pp.21-43)A4版、全頁数:2...
農と食の現段階と展望-エコノミカルアプローチ-
熊谷宏・清水昂一・白石正彦(監修)、他18名 (担当:共著, 範囲:pp.219-233)
東京農業大学出版会   2004年12月   
現在、平成12年6月に制定された『循環型社会形成推進基本法』の法的枠組みの下で「循環型社会」の構築が目指されている。しかしながら、われわれの生活の最も基本となる「食」からみた循環型社会の実現に際しては、依然として、基本的に個々の意思決定に委ねられている段階にある。本研究では、家庭系廃棄物の中核をなす食品廃棄物を題材に「食」からみた循環型社会のあり方を検討し資源循環と環境保全の実現の可能性を検討した。担当箇所:「「食」からみた資源循環と環境保全」(第15章、pp.219-233)A4版、全頁...
食料環境経済学入門
白石正彦・清水昂一・岡部守(監修)、他16名 (担当:共著, 範囲:pp.202-214)
筑波書房   1998年4月   
東京農業大学農学部農業経済学科は、平成10年4月に国際農業情報学部食料環境経済学科に再編成された。この新しい学科の入門書として同学科の教員がそれぞれ担当する講義科目を念頭におき分担執筆した。担当分担箇所においては、地域農林業資源が本来的に有する「農業生産機能」と外部経済と位置づけられる「非農業生産機能」等の、多面的・公益的機能を明確にするとともに、地域農林業資源の価値評価の手法について解説した。担当部分:地域農林業資源の公益的機能」(第15章、pp.202-214)A4版、全頁数:319pp.

講演・口頭発表等

 
地域としての農畜産物等廃棄物のリサイクリング-山形県長井市にお ける「レインボープラン」の実践過程を事例として-
寺内 光宏
システム農学会『農畜産業等廃棄物リサイクリングシステムの現状と課題』 (システム農学秋季シンポジウム・一般研究発表会要旨集)(於東京農業大学)   2005年11月   
「農業」から排出される有機性資源の再資源化に留まらず、「一般家庭」から排出される有機性資源=家庭系食品廃棄物の有効活用に向けたシステムを如何に構築するかといった観点が重要となる。山形県長井市においては、平成9年以降、「台所と農業をつなぐながい計画-レインボープラン」の名称で「有機性資源地域内循環システム」が構築・実践されている。「有機性資源地域内循環システム」構築に際しては、啓蒙活動等による「社会的手法」の充実・徹底化が有効である。pp.38-47
フィリピン高地畑作地域における慣行型農耕システムの性格-Benget州Buguias郡Natubleng村を中心に-
寺内 光宏
システム農学会 『農業ビジネスモデルの変革』(システム農学第17巻別号1)(於東京農業大学)   2001年5月   
近年、フィリピンにおいては、国民所得向上により温帯野菜の需要が急増している。増加する農地需要の拡大に応えるために高地山岳地帯への農地拡大が行われてきている。これらの主産地においては、地力依存による慣行型農耕システムでの野菜栽培が行われている。本研究は、数量的分析を用いて慣行型農耕システムの下での野菜生産方式の性格を把握し、環境負荷軽減に向けて環境保全型農耕システムの必要性を確認した。pp.99-100
性フェロモン剤利用による環境保全型りんご栽培の推進-長野県高山村を事例として-
寺内 光宏
日本農業経営学会 平成11年度日本農業経営学会研究大会報告要旨 (於宇都宮大学)   1999年10月   
長野県高山村においては、平成3年から性フェロモン剤を利用した、環境保全型りんご栽培を全国に先駆けて実践している。平成6年度からは、害虫発生予察に基づく散布薬剤決定システムが導入されている。平成10年現在、地域全体において殺虫剤を年間3~4剤削減する技術が確立されている。長野県高山村においては、行政、農協及び生産者が一体となり町ぐるみで環境保全型りんご栽培を支援・推進していく体制が構築されている。pp.148
産地品種銘柄別うるち米の品種特性と価格形成
寺内 光宏
日本農業経済学会 1998年度日本農業経学会大会要旨集 (於千葉大学園芸学部)   1998年4月   
食糧法下において自主流通米市場における価格競争が激化している状況で各産地は、産地間競争において優位性の確保を目標にし産地品種銘柄の確立を図っている。本報告は、1994年産以降1997年産までの4年連続豊作の下での産地品種銘柄別自主流通米の価格推移に基づき各々の産地品種銘柄別の品種特性と価格形成の関係の解明を行い、価格競争において優位な展開が可能となる銘柄米が必要とする品種特性の把握を試みた。pp.54
産地銘柄品種別自主流通米の価格形成
寺内 光宏
日本農業経済学会 1997年度日本農業経学会大会要旨集 (於仙台市国際センター)   1997年4月   
「自主流通米価格形成機構」により形成された東京・大阪取引場における1990年から1995年までの産地銘柄品種別指標価格の推移に基づき、その特徴と価格水準帯の解明を試み、今後いかなる傾向を示して推移するのかに関して検討を加えた。分析の結果、各産地銘柄品種の指標価格の推移から、他の農産物と同様に米においても価格上昇期には品目間の価格格差は縮小し、逆に価格下降期にはそれが拡大する事実が確認された。pp.67