Shujiro Abe
(阿部 秀二郎)
Modified on: 01/31
Profile Information
- Affiliation
- Faculty of EconomicsDepartment of Economics, Wakayama University
- Degree
-
(BLANK)
- J-GLOBAL ID
- 200901018319488132
- researchmap Member ID
- 1000221762
Research Interests
3Research Areas
1Papers
19-
KEIZAI RIRON The Wakayama Economic Review, (412) 1-18, Mar, 2023 Lead author
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THE ANNALS OF THE ECONOMIC SOCIETY OF WAKAYAMA UNIVERSITY, (26) 1-14, Sep, 2022 Lead author
-
400 1-16, Mar, 2020 Last author
-
和歌山大学経済学会 経済理論, 393 1月16日, Jul, 2018
-
和歌山大学経済学会 経済理論, 388(388) 1月20日-20, Jul, 2017
-
年報, 第2号 37-47, Jul, 2016
-
和歌山大学経済学会 経済理論, 384号(384) 1月14日-14, Jul, 2016
-
年報, 第1号 8月16日, Jul, 2015
-
和歌山大学経済学会 経済理論, 376 1月17日, Jun, 2014
-
15 151-166, Jul, 2011
-
研究年報 14, 1月14日, Sep, 2010
-
経済理論 355, 1月19日, May, 2010
-
グローバル化の中の日中経済関係, Sep, 2008
-
経済理論, 332 1月22日, Jun, 2006
-
経済理論, 323, Jun, 2005
-
経済理論, 327, Jun, 2005
-
和歌山大学経済学会 経済理論, pp.1-19, Mar, 2001
-
東北大学経済学部研究年報『経済学』, pp.27-45, May, 1998
-
東北大学研究年報『経済学』, pp.107-125, Jun, 1996
Misc.
8-
山東大学経済学院 和歌山大学経済学部 共同研究会 世界経済の転換期を迎えるアジアの行動：連合と協力, Jul, 2017
-
和歌山大学経済学会 研究年報, 19 41-58, Jul, 2015
-
世界経済情勢とアジア経済の成長：中国と日本, Jul, 2013
-
「持続可能な日中経済関係に向けて」, Dec, 2011
-
山東大学経済学院・和歌山大学経済学部共同研究会：金融危機後のアジア経済の成長：中国と日本, Sep, 2010
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仙台経済学研究会, Aug, 2010
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76-79, 2010 Last author
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e-learningと国際コミュニケーション（和歌山大学オンリー・ワン創成プロジェクト）, 68-73, Jan, 2008
Books and Other Publications
4-
社会評論社, 2016 (ISBN: 9784784518340)
-
Aug, 2006 (ISBN: 4275004485)
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Jul, 2003
Presentations
9-
第43回仙台経済学研究会, Aug, 2017, 第43回仙台経済学研究会
-
山東大学経済学院 和歌山大学経済学部 共同研究会 世界経済の転換期を迎えるアジアの行動：連合と協力, Jul, 2017, 山東大学経済学院 和歌山大学経済学部 共同研究会 世界経済の転換期を迎えるアジアの行動：連合と協力
-
世界経済情勢とアジア経済の成長：中国と日本, Jul, 2013, 山東大学経済学院との国際学術共同研究会
-
「持続可能な日中経済関係に向けて」, Dec, 2011, 和歌山大学山東大学共同研究会
-
仙台経済学研究会, Aug, 2011, 仙台経済学研究会
-
山東大学経済学院・和歌山大学経済学部共同研究会：金融危機後のアジア経済の成長：中国と日本, Sep, 2010
-
仙台経済学研究会, Aug, 2010
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仙台経済学研究会, Aug, 2009, 東北大学マルチメディア教育研究棟6階ホール
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仙台経済研究会, Jul, 2007, 仙台経済研究会
Professional Memberships
1Research Projects
3-
Grants-in-Aid for Scientific Research, Grant-in-Aid for Scientific Research (B), Japan Society for the Promotion of Science, Apr, 2012 - Mar, 2015