明日香 壽川

J-GLOBALへ         更新日: 18/04/25 19:05
 
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研究者氏名
明日香 壽川
 
アスカ ジュセン
eメール
asukacneas.tohoku.ac.jp
URL
http://db.tohoku.ac.jp/whois/detail/2e7faa273c20f484f02f0686f70bb720.html
所属
東北大学
部署
東北アジア研究センター 基礎研究部門 中国研究分野
職名
教授
学位
農学修士(東京大学), 経営学修士(欧州経営大学院), 学術博士(東京大学)

研究分野

 

経歴

 
2010年4月
 - 
2013年3月
(公益財団法人)地球環境戦略研究機関 気候変動グループ ディレクター
 
2004年4月
 - 
現在
東北大学環境科学研究科環境科学・政策論 教授
 
2004年4月
 - 
現在
東北大学文学研究科科学技術論 教授
 
2004年4月
 - 
現在
東北大学東北アジア研究センター 教授
 
2003年4月
 - 
2004年3月
東北大学環境科学研究科環境科学・政策論 助教授
 

学歴

 
 
 - 
1996年3月
東京大学 工学系研究科 先端学際工学
 
 
 - 
1984年3月
東京大学 農学部 農芸化学
 
 
 - 
1991年5月
欧州経営大学院 経営学研究科 
 

委員歴

 
2006年4月
 - 
現在
中国環境問題研究会  代表
 
2005年4月
 - 
現在
環境経済・政策学会  理事
 
2013年4月
 - 
現在
国際アジア共同体学会  理事
 
2003年1月
 - 
現在
Environmental Economics and Policy Studies  学術誌査読
 
2000年1月
 - 
現在
エネルギー・資源学会誌  学術誌査読
 

受賞

 
2006年11月
山崎賞奨学会 第32回山崎賞
 

論文

 
どうなる地球温暖化対策
明日香 壽川
婦人の友      2017年6月   [査読有り][招待有り]
テロと気候変動問題と不正義
明日香 壽川
市民環境白書2017グリーンウオッチ   95-97   2017年5月   [招待有り]
中国の気候変動対策の相対的強度を考える
明日香 壽川
環境経済・政策研究   63-66   2017年4月
パリCOP21合意後の世界:投資撤退、情報開示、訴訟リスクを中心に
明日香壽川
Energy Democracy      2016年4月
COP21: 終わりと始まり
明日香壽川
世界   (2月)    2016年1月   [招待有り]

Misc

 
中国奔流
明日香壽川
JCER 日本経済研究センター会報      2007年10月
地球温暖化懐疑論者への反論および私たちが反省すべき点
明日香壽川
季刊 環境技術会誌 第129号      2007年10月
中国の気候変動対策数値目標を考える
明日香壽川
国際貿易      2007年10月
環境における中国との共生
明日香壽川
金属 Vol.77 No.11      2007年11月
地球温暖化をめぐる先進国と途上国の対立
明日香壽川
エネルギーレビュー12月号      2007年11月

書籍等出版物

 
脱「原発・温暖化」の経済学
明日香 壽川 (担当:共著)
中央経済社   2017年11月   
進藤永一・朽木昭文・松下和夫共編『東アジア連携の道をひらく:脱炭素社会・エネルギー・食料』
明日香 壽川 (担当:分担執筆, 範囲:「環境安全保障の力学-石炭火力依存からの脱却を:II部9章)
花伝社   2017年9月   
クライメート・ジャスティス:温暖化対策と国際交渉の政治・経済・哲学
明日香壽川
日本評論社   2015年9月   ISBN:978-4-535-55842-7
地球温暖化ーほぼすべての質問に答えます!
明日香壽川
2009年6月   
Globalization of Low-Carbon Technologies the Impact of the Paris Agreement, Anbumozhi Venkatachalam, and Kalirajan Kaliappa (Eds.))
Asuka Jusen (担当:共著, 範囲:chapter11 "INDC Costs and Experiences in Removing Low-Carbon Technology Barriers:Japan", p.367-402)
Springer   2017年10月   ISBN:978-981-10-4900-2

講演・口頭発表等

 
アジア(日中韓)低炭素共同体をどうつくるのか
国際アジア共同代学会 2016年度秋季国際会議関西支部発足記念大会   2016年11月19日   
世界は脱原発と脱温暖化の両立を目指す
第27回核戦争に反対し核兵器の廃絶を求める 医師・医学者のつどいin 宮城   2016年11月6日   
Post-PA world, Japan's current climate policy and suuggestion to the East-Asian Countries
東アジア気候フォーラム2016ぱり協定の実施に向けた東アジアの役割   2016年9月24日   
日本へのメッセージ
気候変動とたたかうアジアの人々   2016年8月1日   
日本の温暖化政策
2016东亚海洋高峰论坛   2016年7月25日   

競争的資金等の研究課題

 
地球温暖化政策の政治経済学的分析
研究期間: 1996年4月 - 現在
環境安全保障システムの構築に関する研究
研究期間: 1996年4月 - 現在
アジアの環境問題に関する研究
研究期間: 1995年4月 - 現在

社会貢献活動

 
大学初の排出権事業
【出演, 寄稿】  日本経済新聞 夕刊  2006年11月6日
日本経済新聞:経済教室「京都議定書から逃げるな」
【出演, 寄稿】  日本経済新聞  2005年11月22日
日本経済新聞:経済教室「日本の環境外交:欧州・途上国と協調を」
【出演, 寄稿】  日本経済新聞  2004年2月13日
今年度の山崎賞明日香壽川さん
【出演, 寄稿】  朝日新聞  2006年11月15日
東北大がCDM事業
【出演, 寄稿】  朝日新聞  2006年11月16日

その他

 
1993年10月
(13) 明日香壽川・金松, 1993.「中国の環境問題」『360』, 1993年10月号, p.75-79, 三田出版会
2012年4月   東北復興・原発縮小・地球温暖化防止を同時に達成する環境・エネルギー・産業政策の構築
東日本大震災は、地震に加えて津波と原発災害を伴うことにより、日本の経済・社会を揺るがす歴史的な災害となった。その速度と程度は別にして、今後日本は原発依存度を低める政策を採っていかざるを得ないであろう。もはやイデオロギーや思想的立場を超えて、東北復興を見据えながら、再生可能エネルギーと省エネ導入の可能性、それによる脱原発と温暖化防止を真剣に検討すべき状況にある。この検討を、1)原発縮小シナリオの経済分析、2)電力産業発送電分離の産業組織論的分析、3)エネルギー多消費産業の省エネポテンシャル計算・制度設計、4)低炭素復興のための環境金融スキームの構築、の4つの観点から行い、これらの知見も踏まえて東北地域での具体的な再生可能エネルギー導入案件の実現も目指すのが本研究の目的である。研究成果として、助成期間内に環境・エネルギー政策、産業組織政策などに有効な提言を行っていき、長期的には同政策による日本経済・社会の復興と革新に貢献したい。
2005年4月   日本カーボンファンド(JCF), 安泰公司(中国)とのクリーン開発メカニズムの案件形成
日本カーボンファンド(JCF), 安泰公司(中国)とのクリーン開発メカニズムの案件形成
2005年4月
(1) 明日香壽川, 2005.「「公害」か「貧困」か―途上国・中国が嵌った「環境対策」究極ジレンマ」『サピオ』, 2005年4月13日, p.21, 小学館.
2004年4月   (株)蒼々社やアジア経済研究所などとの中国環境情報ハンドブック出版
(株)蒼々社やアジア経済研究所などとの中国環境情報ハンドブック出版