北中 英明

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研究者氏名
北中 英明
 
キタナカ ヒデアキ
URL
https://kitanaka.org/
所属
拓殖大学
部署
商学部 経営学科
職名
教授
学位
経営学修士
科研費研究者番号
20297089

プロフィール

一橋大学商学部、J.L.Kellogg Graduate School of Management, Northwestern University(ノースウェスターン大学ケロッグ・ビジネス・スクール、MBA)卒。サントリー株式会社を経て、ゼネラル・エレクトリック社(GE)の企画開発部長として、家電事業、照明事業、情報サービス事業等の日本における事業展開プロジェクトを管轄。その後、ディジタルイクイップメント社(DEC)に移り、事業開発部長として戦略提携業務を担当する。 1997年より実業界から学界に転じ今日に至る。現在の主な研究テーマは、営業研究、デジタル・マーケティング、機械学習、テキストマイニング等。

研究分野

 
 

経歴

 
1996年1月
 - 
1997年3月
日本ディジタル・イクイップメント株式会社 事業開発部 部長
 
1992年10月
 - 
1995年12月
日本ゼネラルエレクトリック株式会社 企画開発部 部長
 
1984年4月
 - 
1992年9月
サントリー株式会社
 

学歴

 
1988年9月
 - 
1990年6月
ノースウェスタン大学大学院 経営学研究科 経営戦略論、マーケティング
 
1980年4月
 - 
1984年3月
一橋大学 商学部 
 

委員歴

 
2018年
 - 
2019年
オペレーションズ・マネジメント&ストラテジー学会  会長
 
2015年
 - 
2016年
経営情報学会  編集長
 
2013年
 - 
2014年
経営情報学会  編集委員長
 

論文

 
北中 英明
拓殖大学経営経理研究 = Takushoku University, the researches in management and accounting   (115) 23-40   2019年3月   [査読有り]
営業活動は,企業活動の中で最も重要な活動の一つである。その理由は,営業活動は企業経営の原点である売上げを生み出す源泉であるからだ。従って,営業活動の質を向上させることが,企業経営にとっての重要な課題となる。営業活動の質向上のためには,営業活動に従事するセールスパーソンの資質について理解することが不可欠である。その理解が,セールスパーソンの採用,配属,人事異動といった営業管理を実践する上で有効な手段につながるからである。本稿は,セールスパーソンの資質分析についての研究の一環として行われた。本...
北中 英明
拓殖大学経営経理研究 = Takushoku University, the researches in management and accounting   (112) 257-283   2018年3月   [査読有り]
北中 英明
拓殖大学経営経理研究   (106) 423-452   2016年3月   [査読有り]
北中 英明
拓殖大学経営経理研究   (90) 1-30   2010年12月   [査読有り]
北中英明
拓殖大学 経営経理研究   (81) 27-63   2007年12月   [査読有り]
経営戦略の一環としてイノベーションをどのように展開していくかについては,改めてその重要性が認識されている。その際に,イノベーション・マネジメントの側面だけではなく,イノベーションがどのように普及していくかについてそのメカニズムを理解しておくことも重要なことがらである。イノベーションの普及の際に大きな役割を果たしているのが社会ネットワーク構造であるが,社会ネットワーク構造に関する研究が,近年になって飛躍的に発展してきた。本稿ではイノベーションが普及する際のメカニズムと社会ネットワーク構造の関...

Misc

 
鎗水 徹, 北中 英明
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   201906(0) 185-188   2019年
近年、「デザイン思考」による商品・サービス開発が注目されている。なかでも過去数十年来開発手法が変わらなかったシステム開発現場においても、その適用が始まりつつある。開発プロセス、工期、コストにおいて従来とは全く異なる効果を生み出し、IT産業における構造変化をもたらす可能性を秘めている。</p><p>本報告では、「デザイン思考」の概要・先行研究について整理し、システム開発現場における適用事例、および「デザイン思考」がもたらす構造的変化について考察を行う。
北中 英明, 横田 絵理
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2018(0) 283-286   2018年
営業活動は企業の売上げを生み出す源泉であるため、最も重要なビジネス活動の一つである。営業活動の向上のためには、営業活動に従事するセールスパーソンの資質について理解することが重要である。その理解が、セールスパーソンの採用、配属、人事異動といった営業管理を実践する上で有効な手段となり得るからである。<br>本研究では、セールスパーソンに対して、アンケート調査(ビッグファイブ性格診断)を実施した。ビッグファイブとは、個人の行動や思考を5つの特性(traits)によって説明する理論であり、1980...
北中 英明, 香坂 千佳子, 伊藤 宗彦
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2018(0) 120-123   2018年
日本国内ではホテルの需要が急速に拡大し、大都市を中心に多くのホテルが開業している。観光庁の調査によると、平成28年の延べ宿泊者数は、4億9,418万人泊であった。うち、外国人延べ宿泊者数は、前年比+8.0%で過去最高の7,088万人泊であった。こうした状況は、ホテルの予約が取りにくい等、ホテル利用者の満足度にも影響を及ぼしている。<br>本研究はホテル利用客の満足度に影響を及ぼす要因を明らかにするものである。ホテル利用客のインターネット上のコメントを収集し、テキストマイニング分析をおこなっ...
北中 英明, 宮本 侑弥, 椿 美智子
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2017(0) 167-170   2017年
ビジネス活動の主目的である売上は、営業活動を通じて実現される。そのため、営業活動は、ビジネス活動の中でもっとも重要な活動の一つとされている。近年では人工知能による人間の仕事の置き換えが注目されているが、営業活動は置き換えが最も進みにくい職種の一つとされている。こうしたことから、営業活動について学術的なアプローチによる分析を蓄積することは有意義である。<br>本研究は、営業員に対して実施されたアンケートの回答結果の文章データを分析したものである。営業活動を行う上で最も重要である事柄と最も困っ...
宮本 侑弥, 椿 美智子, 北中 英明
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2016(0) 325-328   2016年
サービストライアングルの要素である顧客と従業員の間で起こるインタラクティブ・マーケティングにおいて,サービスエンカウンターの質を向上させることは極めて重要である.本研究の目的は,その質向上のために,従業員の営業力を定量的に分析し,サービスにおける従業員の各能力スキル間の関係の特徴を把握することである.そこで,各従業員の営業力をモチベーション・ナレッジ・ネゴシエーションの3観点からの様々なスキル変数について自己評価及び他者評価がなされたデータに対して,ベイジアンネットワークを用いて,サービス...
北中 英明, 椿 美智子, 宮本 侑弥
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2016(0) 321-324   2016年
営業活動は、企業における売上の実現に深く関わっているため、もっとも重要な活動の一つである。近年の顧客志向の高まりを受けて、営業活動の本質の捉え方には変化が生じている。ターゲットとしての顧客から交渉や駆け引きによって売上を獲得する活動と捉えるのではなく、顧客が必要とする解決策を提供するサービス活動としての捉え方である。こうした変化は、営業活動における成功要因に対しても変化をもたらしていると考えられる。<br>本研究は、実証的な分析を通じて営業活動における成功要因に関する新たな知見を獲得するこ...
北中 英明
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2015(0) 351-354   2015年
近年のインターネットの普及により、消費者の情報行動には変化が生じている。消費者は情報機器を活用し積極的に情報収集をするようになった。また、収集した情報を自発的に発信するようにもなった。こうして、社会の情報伝播プロセスにおける消費者による情報発信行動の役割の大きさが注目されてきた。<br>本研究は、Webアンケートによって収集したデータを用いて、消費者の情報発信行動に影響を及ぼす要因についての分析を行うものである。その際に消費者の情報発信行動の内容について着目し、消費者属性および情報収集のき...
北中 英明
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2015(0) 213-216   2015年
近年、検索エンジン、SNSサービス、キュレーションサイト等の新しい手段が出現してきた結果、消費者の情報検索行動に変化が生じてきている。こうした変化を受けて、口コミによる消費者への情報伝播の役割の大きさが注目されてきた。<br>その一方、従来のマスメディアはその到達度合いの大きさから、消費者への情報点播において依然として重要な役割を果たしていることが指摘されている。<br>本研究は、Webアンケートによって収集したデータを用いて、消費者への情報伝播におけるマスメディア起点情報と消費者のインタ...
北中 英明
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2014(0) 173-176   2014年
企業が提供するサービスと顧客の直接的な接点であるサービス・エンカウンターの中核をなすものが、顧客と従業員との相互作用である。相互作用の中で最も基本的なものが、店舗等での顧客と従業員との間の対面的接触である。<br>顧客は従業員との対面的接触によって、サービスを提供する従業員に対する評価を下し、その評価に従って、当該サービスに対する満足度を形成し、その結果として顧客ロイヤルティの発露としての爾後の行動意図を形成している。<br>本研究は、銀行の利用実態に関してWebアンケートによって収集した...
北中 英明
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2014(0) 185-188   2014年
サービス・エンカウンターは、企業が提供するサービスと顧客の直接的な接点であり、そこでの体験が当該サービスに対する顧客満足度を左右するため重要視されている。サービス・エンカウンターの中核をなすものが、顧客と従業員との接触であり、その中でも店舗等における顧客と従業員の対面的接触は最も基本的なものである。従って、サービス・エンカウンターにおける従業員に対する顧客の評価は、当該サービスに対する顧客満足度に大きな影響を与えていると考えられる。<br>本研究は、銀行の利用実態に関してWebアンケートに...
北中 英明, 戸谷 圭子, 鈴木 暁
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2013(0) 229-232   2013年
サービス・エンカウンターは顧客と企業との間に生じる相互作用であり、その適切な管理は、企業が提供するサービスの全体的なパフォーマンスに影響する重要な経営課題である。サービス・エンカウンターの後に顧客が持つ行動意図には、①反復利用、②口コミ、③クレーム、の3種類があり、それぞれ当該サービスの爾後の業績に影響を及ぼすため、その生成に影響を及ぼす要因を知ることが必要である。<br>本研究では、金融サービスにおけるサービス・エンカウンターに関して、サービス接触手段(店頭、インターネット、電話)毎の顧...
北中 英明, 鈴木 暁, 木戸 茂, 中村 仁也
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2011(0) 96-96   2011年
2011年3月11日に発生した東日本大震災の影響は多方面にわたるが、テレビ広告の出稿状況に関しても大きな影響を及ぼした。震災発生時以降、テレビ局各局が報道番組を放送したことや自粛ムード等により、2011年3月期のテレビ広告の出稿本数は、前年度同時期に比べると大幅に減少した。その結果、生活者のテレビ広告への接触は著しく制限されることとなった。本研究では、震災時を挟むテレビ広告の出稿パターンと生活者の広告想起の関係について、実証データをもとに分析をおこなった。
A Study on Products’ Information Spread to Consumers and Three Communication Modes
Hideaki Kitanaka, Kido Shigeru, Suzuki Akira and Jinya Nakamura
2010 INFORMS Marketing Science Conference      2010年
北中英明・木戸茂・鈴木暁・中村仁也
『経営情報学会 2010年春期全国研究発表大会 予稿集』   2010(0) 83-83   2010年
今日の社会における情報ネットワークやコミュニケーション・ツールの普及と進展は、社会の構成員としての消費者に対する情報伝達のあり方を大きく様変わりさせている。こうした変化は、企業のマーケティング活動(特に宣伝広告活動)に大きな影響を及ぼすため適切な対処が必要である。本研究は、伝統的なマスメディアによる宣伝広告コミュニケーションに加えて、対人コミュニケーションや、ソーシャルネットワークサービス等による消費者間コミュニケーションという複数の情報受信経路による情報受信状況が、爾後の消費者の情報発信...
北中 英明, 木戸 茂, 鈴木 暁, 中村 仁也
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2010(0) 69-69   2010年
今日の社会における商品やサービスに関する情報伝達は、伝統的なマスメディアを用いた企業のプロモーション活動に加えて、生活者間の自発的な情報交換によって生成されるソーシャル・インフルエンスに寄るところが大きい。ソーシャル・インフルエンスに関しては、ソーシャルネットワークサービス(SNS)等の新しいコミュニケーション・ツールによるものが近年注目されているが、伝統的な口コミによる対面コミュニケーションも、依然として大きな影響力を及ぼしている。本研究では、口コミによる対面コミュニケーションに焦点を絞...
INFORMATION SYSTEMS IMPLEMENTATION IN FACTORIES: SIMILARITY AND DIFFERENCE OF INTEGRATION OF FUNCIONS
Osam Sato, Yoshiki Matsui and Hideaki Kitanaka, "INFORMATION SYSTEMS IMPLEMENTATION IN FACTORIES: SIMILARITY AND DIFFERENCE OF INTEGRATION OF FUNCIONS," The Journal of Japanese Operations Management and Strategy, Vol. 1, No. 1, pp.47-64, 2009
The Journal of Japanese Operations Management and Strategy   1(1) 44-64   2009年
消費者の広告想起と購買意図の形成における消費者間相互作用の影響について
北中英明・木戸茂・鈴木暁・中村仁也
日本マーケティング・サイエンス学会 第86回研究大会      2009年
A Study on the Effect of WOM Communication Under Crossmedia Advertising
Hideaki Kitanaka, "A Study on the Effect of WOM Communication Under Crossmedia Advertising," Decision Sciences Institute 2009 Annual Meeting, New Orleans, USA, 2009/11
Decision Sciences Institute 2009 Annual Meeting      2009年
The PR Effect of Consumers' Interaction and its Impact on Consumers' Brand Consideration
Hideaki Kitanaka, Kido Shigeru, Suzuki Akira and Jinya Nakamura
COMPLEX 2009      2009年
北中 英明, 木戸 茂
日経広告研究所報   41(6) 65-70   2008年12月
上田 忠雄, 北中 英明
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2008(0) 35-35   2008年
本報では、簡単な調査を基に明瞭な手順で構築された人工社会の振舞いが実市場によく一致する実例を示し、そのモデル化の手順を紹介するとともに、モデルの妥当性を議論する。本報で対象とした市場は量販店チャネルに特化した温水洗浄便座市場であり、商品のパラメータとして考慮したのは、主要機能、デザイン、販売価格である。消費者の価値観はコンジョイント分析の結果を基に数値化した。併せてチラシ掲載件数からプロモーション効果を推定して人工社会に考慮した。シミュレーションに用いる3つのモデル定数の値は遺伝的アルゴリ...
木戸 茂, 北中 英明
日経広告研究所報   41(5) 54-60   2007年10月
広告効果のシミュレーション・モデル(1)
木戸茂・北中英明
日経広告研究所報   (235) 54-60   2007年
広告効果のシミュレーション・モデル(2)
北中英明・木戸茂
日経広告研究所報   (236) 65-70   2007年
Mobile SNS in Japan"in Information Systems in Japan: Research and Practices (Invited Panel Discussion)
Hideaki Kitanaka
Decision Sciences Institute 2007 Annual Meeting      2007年
福中慧・北中英明・徐春暉・柴直樹
経営情報学会2007年度秋期全国研究大会 予稿集   2007(0) 506-509   2007年
利用者が増えれば増える程価値の上がるネットワーク外部性をもつ製品をターゲットに据えて,企業の広告戦略について分析を行う. 顧客は製品を,「機能」,「価格」,「ネットワーク外部性」の3つの属性に対してそれぞれの顧客が固有に持つ重みによる重み付き和によって評価をする.本研究では広告を,その製品に対する顧客の重みを変化させるものとして定義する.そこで,二つの異なる企業を想定し,それぞれの企業がとる広告戦略によって3つの評価基準の重みを変化させた時にどの様な結果が得られるか,エージェントベースシミ...
北中 英明
拓殖大学経営経理研究   (78) 109-124   2006年8月
今日の企業を取り巻く厳しい経営環境の中では,いかにして新製品を迅速に開発し,スムーズに市場に導入していくかを考えることが重要な経営課題となっている。新製品開発への取り組みを効果的に展開していくことは,単にその会社のマーケティング活動としての取り組みだけには留まらず,全社的にも大きな影響を及ぼすからである。新製品開発への取り組みは,自社製品全体に対する信頼性や魅力を高める可能性を秘めている点,また,製造費用を削減できる点等から,全社的な視点から考えた場合,経営戦略上の強力な施策のひとつとして...
Back to Basics in Japanese Manufacturing
Yoshiki Matsui, Hideaki Kitanaka, Osamu Sato, Chi Anh Phan
Decision Sciences Institute 2006 Annual Meeting      2006年
消費者間相互作用における多階層性についての一考察
北中英明・柴直樹
経営情報学会 2006年春期全国研究発表大会 予稿集   338-341   2006年
Analyzing the Effect of Consumers' Interaction in Purchasing New Products Using Agent-based Approach
Hideaki Kitanaka and Naoki Shiba
INFORMS 2006 Marketing Science Conference      2006年
New Development of Manufacturing Management in Japan
Yoshiki Matsui, Hideaki Kitanaka, Osamu Sato
Decision Sciences Institute 2005 Annual Meeting      2005年
エージェント・アプローチによる消費財市場における新製品普及プロセスについての考察
北中英明・柴直樹
経営情報学会 2005年秋期全国研究発表大会 予稿集   98-101   2005年
Analyzing the Effect of New Product Development Using an Agent Based Consumer Behavior Model - An Application to the Sanitary Products Market in Japan
Hideaki Kitanaka, Naoki Shiba, and Hirokazu Tanaka
The First World Congress of the International Federation for Systems Research (IFSR 2005)      2005年
エージェントベースアプローチによる消費財市場における新製品浸透のモデル
柴直樹・北中英明
経営情報学会 2005年秋期全国研究発表大会 予稿集   94-97   2005年
An agent-based model for analyzing product penetration for consumer goods
Naoki Shiba, Hideaki Kitanaka, and Hirokazu Tanaka
The First World Congress of the International Federation for Systems Research (IFSR 2005)      2005年
柴 直樹, 北中 英明
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2005(0) 34-34   2005年
マーケティング理論においては,消費者行動の分析は1つの課題である.アサエルは,消費者の行動を4つに類型化している.本論では,そのうち,商品選択の意思決定における関与度の低い2つの類型に着目し,市場に投入されたときの新商品の浸透を分析するモデルを作成した.特に,近年,マーケティングにおいて消費者間の「口コミ」が注目されているが,今回のモデルではこの口コミを想定したエージェント間の相互作用の及ぼす影響に着目し,その新製品浸透に与える影響について分析を行なったので,報告する.
An Empirical Analysis on New Product Development Performance Revisited: Comparison Between Italian and Japanese Manufacturing Companies
Decision Sciences Institute 2004 Annual Meeting, Boston MA, USA      2004年11月
A Comparative Analysis of New Product Development: Impact of Practices, Process, Strategy and Capabilities on Performance in Italian and Japanese Manufacturing Companies
9th Annual Meeting of the Asia Pacific Region of the DSI, Seoul, Korea      2004年7月
How is New Product Development Performance determined in Italian and Japanese Manufacturing Companies?
EUROMA 2004, INSEAD, Fontainebleau, France      2004年6月
A Comparative Analysis on the Determinants of New Product Development Performance
2nd World POM Conference on POM and 15th annual POM Conference      2004年5月
ビジネス教育におけるエージェント・ベースト・アプローチの教育的効果についての一考察
経営行動科学   17(3) 101-114   2004年
北中 英明, 高田 朝子, 横田 絵理
経営行動科学   17(3) 159-172   2004年
We examined the educational effects of the Agent Based Approach (ABA), which is attracting attention recently, as one of several teaching methods in business administration education for practitioners. We found that the ABA not only offers effecti...
An Empirical Analysis on New Product Development Performance in Japanese and Italian Manufacturing Companies
Decision Sciences Institute 2003 Annual Meeting      2003年
Is Flexible Development Really Important to Japanese Manufacturing
Joint Conference of POMS and EurOMA      2003年
Comparative Analysis of New Product Development Performance
POM 2003      2003年
製造企業における新製品開発の日伊比較
生産管理学会第17回全国大会予稿集   63-66    2003年
Determinants of New Product Development Performance in Japanese Manufacturing Companies
Proceedings of the Fourth International Conference on Operations and Quantitataive Management   62-69    2003年
高田 朝子, 横田 絵理, 北中 英明
経営情報学会 2003年秋期全国研究発表大会 予稿集   2003(0) 114-117   2003年
この発表では研究方法として近年注目されているエージェント・ベースト・アプローチによるシミュレーション(マルチエージェント・アプローチ)が、社会人教育においてどのような教育効果をもたらすのかを検討した。エージェント・ベースト・アプローチによる教育は、従来の教育方法として定着している、講義及びケース授業(討議)がもつ効率的学習と気づき効果を提供するのみならず、意思決定プロセスの総合的疑似体験を可能にしていた。加えて、理論の理解という点でも、概念的なレベルのみならず、より詳細な検討の中で、現実の...
CASEのSEへの貢献についての実証研究(共著)
経営情報学会 2002年度秋季全国研究発表大会      2002年
我が国製造企業の新製品開発成果(共著)
松井美樹・北中英明
生産管理学会第16回全国大会   311-314   2002年8月
佐藤 修, 松井 美樹, 北中 英明
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2002(0) 63-63   2002年
市場の製品ニーズの多様化に伴い,設計・生産期間短縮,製品の質の向上が望まれている.この要求に応えるために,SE (Simultaneous Engineering)が推進されている。このための道具として具体的には、CAD,CAM,CAE,CAPP,DFX,FMEAなどが利用されている。これらITを活用したSEは、CASE(Computer Aided Simultaneous Engineering)と総称される。これらの技術が実際のSEに貢献する程度は、多様な要素によって異なる。本研究で...
北中 英明
経営経理研究   (63) 77-102   1999年12月
情報技術の進展はネットワーク社会の出現をもたらし, 企業経営を取り巻く経営環境もさまざまな影響を受けている。本稿は, このような状況下における企業経営を考える際の新しい視点として, 第三世代のシステム論であるオートポイエーシス論を適用した。イントロダクションとして, システム論についてのこれまでの系譜を辿ったあと, オートポイエーシス論の特性についてのまとめを行った。ついで, 経営学におけるオートポイエーシス論の先行研究を概観し, 企業経営とオートポイエーシス論の関わりについての見解を示し...
北中 英明
企業診断   46(5) 80-85   1999年5月
リンケージ経営とコミュニケーション・システム(共著)
経営情報学会全国大会予稿集   255-258   1999年
ネットワーク社会における企業経営とオートポイエーシス論-(]G0001[)
経営経理研究   (63) 77-102   1999年
マーケティングの新展開
企業診断   46(5) 80-85   1999年
北中 英明
経営経理研究   (61) 181-203   1998年12月
北中 英明
経営経理研究   (60) 105-131   1998年6月
安藤 明之, 一瀬 益夫, 中 光政, 佐藤 修, 上田 泰, 北中 英明, 佐藤 英男, 山田谷 勝善
オフィス・オ-トメ-ション   18(1) 9-12   1997年5月
組織におけるキャリアデベロップメントと情報リテラシー教育
オフィス・オートメーション   18(1-1) 1-23   1997年
電子メール利用度への環境要素の影響(共著)
経営情報学会全国大会予稿集   25-28   1997年
安藤 明之, 一瀬 益夫, 中 光政, 佐藤 修, 上田 泰, 北中 英明, 佐藤 英男, 山田谷 勝善
オフィス・オートメーション   18(1) 1-23   1997年
北中 英明
東京経大学会誌   (200) 155-160   1996年12月
佐藤 修, 上田 泰, 北中 英明
オフィス・オートメーション   16(2) 78-81   1995年6月
「電子メールの普及と組織への影響:その研究枠組み」(共著)
オフィス・オートメーション   16(2-2) 78-81   1995年
佐藤 修, 北中 英明
東京経大学会誌   (188) p51-62   1994年9月
情報技術の進展と今後の企業経営
東京経大学会誌   188 51-62   1994年
企業組織のダウンサイジング
企業診断   39(12) 28-32   1992年

書籍等出版物

 
複雑系マーケティング入門
共立出版   2005年   ISBN:4320096312
プレステップ経営学
弘文堂   2009年   ISBN:4335000774

講演・口頭発表等

 
Strategic Management Orientation and Operations Management [招待有り]
北中 英明
The 9th International Symposium on Operations Management and Strategy (ISOMS) 2019   2019年9月5日   

担当経験のある科目

 
 

競争的資金等の研究課題

 
法人営業における営業スキルと個人業績の関係についての実証研究
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
研究期間: 2017年4月 - 2020年3月    代表者: 北中 英明
サービス・エンカウンターにおける従業員と顧客の相互作用に関する研究
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
研究期間: 2013年4月 - 2016年3月    代表者: 北中 英明
クロスメディア状況下での広告効果伝達メカニズムに関する構成的手法による研究
日本学術振興会: 科学研究費補助金
研究期間: 2009年4月 - 2012年3月    代表者: 北中 英明
新製品導入時のマーケティング戦略と市場メカニズムについての構成的手法による研究
日本学術振興会: 科学研究費補助金
研究期間: 2006年4月 - 2009年3月    代表者: 北中 英明
サプライチェーンのリスク管理・危機管理と持続可能性に関する実証研究
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
研究期間: 2019年4月 - 2023年3月    代表者: 松井美樹
事業継続性と持続可能性を考慮したサプライチェーンに関する実証研究
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
研究期間: 2013年4月 - 2017年3月    代表者: 松井美樹
循環型生産システムの実証研究:持続可能な製品開発とサプライチェーン
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
研究期間: 2010年4月 - 2013年3月    代表者: 松井美樹
製造企業における生産システムの実証研究
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
研究期間: 2005年4月 - 2008年3月    代表者: 松井美樹