本論文では、ヒートアイランド緩和対策に関する数値目標を設定した際に、各地域の必要大気熱負荷削減量や具体技術の必要投入量を把握することを目的として、大気熱負荷削減ポテンシャルと目標設定の関係について検討を行った。まず、メソスケール気象モデルにより過去回帰から具体的な数値目標を求めた結果、熱帯夜DHの必要低減量は大阪平野部の空間平均で10.7℃・h、人口重み平均で12.5℃・hと算出された。また、必要熱負荷削減量は、大阪平野部全体での一律削減時には空間平均で11.5W/m^2、人口重み平均で12.0W/m^2である一方、熱負荷削減ポテンシャルの大きな都心部を中心に削減を行う地域配分条件では、概ね同量の熱負荷削減で目標を達成することを示した。大阪府内のある市区を対象として、本論文で採り上げた各種ヒートアイランド緩和対策を導入率100%で実施した場合、目標を達成する市区が存在することが示された。