須田 善行
スダ ヨシユキ (Yoshiyuki Suda)
更新日: 2023/09/27
基本情報
- 所属
- 豊橋技術科学大学大学院 大学院工学研究科 電気・電子情報工学系 准教授
- 学位
-
博士(工学)(北海道大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901003185725674
- researchmap会員ID
- 1000246504
1971年名古屋市生まれ。1997年に北海道大学大学院工学研究科電子情報工学専攻修士課程を修了。以後、パロマ工業株式会社、北海道大学大学院工学研究科助手、同大学院情報科学研究科助教を経て、2008年から豊橋技術科学大学電気・電子情報工学系准教授。
主として、1)カーボンナノコイルなどの炭素ナノ材料の合成と応用、2)大気圧プラズマを用いた基礎的検討と応用の研究に取り組む。収束イオンビーム加工観察装置(FIB)を利用した単一ナノ粒子の物性測定、燃料電池や電気二重層キャパシタなどのエネルギーデバイスの開発、炭素ナノ材料を用いた電磁波吸収体や電界電子放出素子の開発、生体モデル物質に対する大気圧プラズマの影響の検討、プラズマ解析に基づくカーボンナノチューブ成長のモデル化、レーザーアブレーションによる炭素ナノ材料の合成、微小重力環境下における極低温液体の挙動の検討、などの研究成果をこれまでに論文発表。
応用物理学会、フラーレン・ナノチューブ・グラフェン学会、電気学会、電気化学会会員。博士(工学)。
主として、1)カーボンナノコイルなどの炭素ナノ材料の合成と応用、2)大気圧プラズマを用いた基礎的検討と応用の研究に取り組む。収束イオンビーム加工観察装置(FIB)を利用した単一ナノ粒子の物性測定、燃料電池や電気二重層キャパシタなどのエネルギーデバイスの開発、炭素ナノ材料を用いた電磁波吸収体や電界電子放出素子の開発、生体モデル物質に対する大気圧プラズマの影響の検討、プラズマ解析に基づくカーボンナノチューブ成長のモデル化、レーザーアブレーションによる炭素ナノ材料の合成、微小重力環境下における極低温液体の挙動の検討、などの研究成果をこれまでに論文発表。
応用物理学会、フラーレン・ナノチューブ・グラフェン学会、電気学会、電気化学会会員。博士(工学)。
研究キーワード
22経歴
7-
2008年4月 - 2019年3月
-
2007年4月 - 2008年3月
-
2004年4月 - 2007年3月
-
1998年6月 - 2004年3月
学歴
4-
- 1997年
-
- 1997年
-
- 1994年
-
- 1994年
委員歴
14-
2017年 - 2018年
-
2017年 - 2018年
-
2016年 - 2017年
-
2016年 - 2017年
-
2015年 - 2016年
-
2015年 - 2016年
-
2014年 - 2016年
-
2014年 - 2016年
-
2014年 - 2015年
-
2014年 - 2015年
-
2013年 - 2014年
-
2013年 - 2014年
-
2012年 - 2013年
-
2012年 - 2013年
受賞
8-
2008年8月
論文
99-
Applied Surface Science 473, pp.291-297(号) 2019年 査読有り
-
AIP Conference Proceedings 1929 2018年1月22日 査読有り
-
AIP Conference Proceedings 1929 2018年1月22日 査読有り
-
AIP Conference Proceedings 1929 2018年1月22日 査読有り
-
J. Plasma Fusion Res. Vol.94, No.11 (2018)567‐569 567-589 2018年 査読有り
-
Vacuum 167 536-541 2018年 査読有り
-
Japanese Journal of Applied Physics 57, 01AE07 2018年 査読有り
-
AIP Conference Proceedings 1929, pp.020021-1-7 2018年 査読有り
-
Materials Sciences and Applications 8(13) 966-978 2017年 査読有り
-
電気学会論文誌A 137(11) 674-675 2017年 査読有り
-
IRAGO CONFERENCE 2016: 360 DEGREE OUTLOOK ON CRITICAL SCIENTIFIC AND TECHNOLOGICAL CHALLENGES FOR A SUSTAINABLE SOCIETY 1807 2017年 査読有り
-
AIP Conference Proceedings 1807, 020022 2017年 査読有り
-
電気情報通信学会 Vol. J 100_C No.5 2017年 査読有り
-
SURFACE & COATINGS TECHNOLOGY 307 1029-1033 2016年12月 査読有り
-
ELECTRONICS AND COMMUNICATIONS IN JAPAN 99(9) 79-84 2016年9月 査読有り
-
ARCHIVES OF BIOCHEMISTRY AND BIOPHYSICS 605(1) 26-33 2016年9月 査読有り
-
APPLIED PHYSICS LETTERS 108(15) 2016年4月 査読有り
-
JAPANESE JOURNAL OF APPLIED PHYSICS 55(3) 2016年3月 査読有り
-
プラズマ応用科学 24(1) 35-40 2016年 査読有り
-
Frontier of Applied Plasma Tlechnology 9(2) 55-60 2016年 査読有り
書籍等出版物
5-
技術情報協会 2016年9月
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Nova Science Publishers 2016年5月
-
John Wiley & Sons 2015年12月
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CRC Press 2015年12月 (ISBN: 9781466580343)
-
InTech 2011年8月 (ISBN: 9789533074962)
講演・口頭発表等
564-
第45回 炭素材料学会年会 2018年12月
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The 2018 MRS Fall Meeting and Exhibit 2018年11月
-
The 2018 MRS Fall Meeting and Exhibit 2018年11月
-
放電/プラズマ・パルスパワー合同研究会 2018年10月
-
ACSIN-14&ICSPM26 2018年10月
-
第79回応用物理学会秋季学術講演会 2018年9月
-
第79回応用物理学会秋季学術講演会 2018年9月
-
平成30年度電気・電子・情報関係学会東海支部連合大会 2018年9月
-
第79回応用物理学会秋季学術講演会 2018年9月
-
平成30年度電気・電子・情報関係学会東海支部連合大会 2018年9月
-
第79回応用物理学会秋季学術講演会 2018年9月
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第79回応用物理学会秋季学術講演会 2018年9月
-
平成30年度電気・電子・情報関係学会東海支部連合大会 2018年9月
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第79回応用物理学会秋季学術講演会 2018年9月
-
第79回応用物理学会秋季学術講演会 2018年9月
-
第79回応用物理学会秋季学術講演会 2018年9月
-
平成30年度電気・電子・情報関係学会東海支部連合大会 2018年9月
-
平成30年度電気・電子・情報関係学会東海支部連合大会 2018年9月
-
平成30年度電気・電子・情報関係学会東海支部連合大会 2018年9月
-
平成30年度電気・電子・情報関係学会東海支部連合大会 2018年9月
所属学協会
7共同研究・競争的資金等の研究課題
33-
愛知県 知の拠点あいち重点研究プロジェクト 近未来水素エネルギー社会形成技術開発プロジェクト 2016年8月 - 2019年3月
-
科学研究費・日本学術振興会 挑戦的萌芽研究 2015年4月 - 2017年3月
-
豊田理研スカラー 2015年4月 - 2016年3月
-
科学研究費・日本学術振興会 基盤研究(B)(一般) 2012年4月 - 2016年3月
-
科学研究費・日本学術振興会 挑戦的萌芽研究 2013年4月 - 2015年3月
-
科学研究費・日本学術振興会 新学術領域(研究領域提案型) 2012年4月 - 2014年3月
-
科学研究費・日本学術振興会 科学技術振興機構 研究成果展開事業 研究成果最適展開支援プログラムフィージビリティスタディ【FS】ステージ 探索タイプ 2011年 - 2012年
-
科学研究費・日本学術振興会 基盤研究(B) 2010年 - 2011年
-
財団法人堀科学芸術振興財団 研究助成 2011年
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財団法人材料科学研究助成基金 材料科学研究助成金 2010年
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財団法人東海産業技術振興財団 第23回助成研究 2010年
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科学研究費・日本学術振興会 国際学会等派遣事業平成22年度第II期 2010年
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中部科学技術センター 学術奨励研究助成金 2009年
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科学研究費・日本学術振興会 若手研究(B) 2007年 - 2008年
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2008年
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財団法人カシオ科学振興財団 研究助成 2008年
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財団法人マツダ財団 マツダ研究助成 2006年 - 2007年
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科学研究費・日本学術振興会 国際学会等派遣事業平成19年度第I期 2007年
-
科学研究費・日本学術振興会 若手研究(B) 2004年 - 2005年
-
科学研究費・日本学術振興会 国際学会等派遣事業平成17年度第II期 2005年