水谷 洋一
ミズタニ ヨウイチ (Yoichi Mizutani)
更新日: 2025/09/17
基本情報
研究キーワード
3研究分野
1学歴
4-
- 1993年
-
- 1993年
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- 1985年
-
- 1985年
委員歴
32-
2022年7月 - 2027年3月
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2023年11月 - 2025年3月
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2022年8月 - 2024年7月
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2020年6月 - 2024年7月
-
2022年6月 - 2024年6月
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2022年4月 - 2024年3月
-
2018年4月 - 2024年3月
-
2014年4月 - 2024年3月
-
2010年4月 - 2024年3月
-
2013年8月 - 2023年6月
-
2016年9月 - 2022年9月
-
2018年7月 - 2022年6月
-
2011年4月 - 2022年5月
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2019年4月 - 2022年3月
-
2017年5月 - 2022年3月
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2017年2月 - 2022年3月
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2009年4月 - 2021年6月
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2018年7月 - 2020年6月
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2014年4月 - 2020年3月
-
2017年7月 - 2018年3月
論文
10-
環境と公害 (vol)35((num)1) (xxx) 29-(zzz)30 2005年7月 査読有り
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寺西俊一・細田衛士編『環境保全への政策統合』（岩波書店，岩波講座環境経済・政策学講座・第５巻，2003年2月），pp.97-124 (vol)((num)) 97-124 2003年2月 査読有り
-
交通学研究 (46) 1-10 2002年1月 査読有り
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環境と公害 27(2) 2-7 1997年10月 査読有り
-
環境と公害 25(3) 25-30 1996年1月 査読有り
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MOBILITY (101) 46-50 1995年10月 査読有り
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一橋論叢 108(6) 73-93 1992年12月 査読有り
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工学院大学共通課程研究論叢 (30) 61-73 1992年12月 査読有り
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都市問題 83(11) 71-88 1992年11月 査読有り
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環境と公害 22(2) 58-65 1992年11月 査読有り
MISC
19-
地域創造教育研究 1 2020年3月
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経済研究（静岡大学） 19(1) 1-21 2014年7月1日
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経済研究 17(2) 37-47 2012年10月
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平成13年度～平成15年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(1)）研究成果報告書 京都議定書の批准に向けた国内地球温暖化対策の制度設計に関する研究 (vol)((num)) 1-31 2004年3月
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経済研究 7(3・4) 369-380 2003年3月
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静岡大学学長裁量経費プロジェクト 平成12年度報告書 (vol)((num)) 39-44 2001年3月
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静岡大学学内特別研究報告 2(別冊) 2(2) 119-127 2000年3月
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マーバン・アドバンス (15) 49-54 1999年11月
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((num)) 9-17 1999年1月
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The State of the Environment in Asia 1999/2000. ed. by Japan Environmental Council, Springer-Tokyo (vol)((num)) 9-17 1999年1月
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淡路剛久･寺西俊一 編著,『公害環境法理論の新たな展開』,日本評論社 (vol)((num)) 228-240 1997年4月
-
高月紘･仲上健一･佐々木佳代 編著,『現代環境論』,有斐閣(有斐閣ブックス) (vol)((num)) 155-182 1996年7月
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一橋研究 18(1) 89-114 1993年4月
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日本の科学者 27(10) 9-13 1992年10月
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教育 42(9) 124-126 1992年9月
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一橋研究 16(3) 17-39 1991年12月
-
一橋研究 16(1) 161-182 1991年4月
-
一橋研究 15(4) 63-84 1991年1月
-
日本の科学者 25(11) 24-29 1990年11月
書籍等出版物
5-
富士市 2018年3月
-
富士市 2018年3月
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昭和堂 2007年11月
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実教出版 2000年11月
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実教出版 1995年7月
講演・口頭発表等
3-
静岡県地方自治研究所第10回定例研究会，静岡県地方自治研究所発行『ネットワークしずおか』第85号，2021年7月1日 2021年7月1日 招待有り
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環境と公害 35/1 pp.29- 30 2005年7月 招待有り
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法律時報 73(12), 29-43 2001年11月 招待有り
担当経験のある科目(授業)
45共同研究・競争的資金等の研究課題
1-
日本学術振興会 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2001年4月 - 2004年3月