安藤 知子

J-GLOBALへ         更新日: 17/07/07 20:45
 
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研究者氏名
安藤 知子
 
アンドウ トモコ
所属
上越教育大学
部署
大学院学校教育研究科
職名
教授
学位
修士(教育学)(筑波大学), 博士(教育学)(筑波大学)

研究分野

 
 

経歴

 
2014年10月
 - 
現在
上越教育大学 学校教育研究科(研究院) 教授
 
2004年4月
 - 
2014年9月
上越教育大学 学校教育研究科(研究院) 准教授
 
1998年4月
 - 
2004年3月
上越教育大学 学校教育学部 助手
 
1996年
 - 
1998年
筑波大学 準研究員
 
1998年
   
 
筑波大学 助手
 

学歴

 
 
 - 
1996年
筑波大学 教育学研究科 教育基礎学
 
 
 - 
1990年
筑波大学 第二学群 人間学類教育専攻
 

受賞

 
1997年
教育研究特別表彰
 

論文

 
「チーム学校」政策論と学校の現実
安藤 知子
日本教師教育学会年報   (25) 26-34   2016年9月   [査読有り]
学校における経営課題としての「いじめ問題」
安藤 知子
学校経営研究   40 20-28   2015年4月   [査読有り]
研究する文化への積極的意味付与を促進する要因に関する研究―根岸小学校の事例に焦点付けて―
安藤 知子
上越教育大学研究紀要   34 13-23   2015年3月
安藤 知子
教育経営研究   (20) 4-13   2014年5月   [査読有り]

書籍等出版物

 
学校教育の戦後70年史:1945年(昭和20)-2015年(平成27)
日本児童教育振興財団 (担当:共著, 範囲:教員の仕事と生活/子どもの学校生活)
小学館   2016年7月   
教師の条件[改訂版]―授業と学校をつくる力
小島弘道、北神正行、水本徳明、平井貴美代、安藤知子 (担当:共著, 範囲:第8章 教師にとっての学級担任経験と職能発達)
学文社   2016年3月   
全訂:学校教育の基礎知識
小島弘道他 (担当:共著, 範囲:第12章「学級経営の実践と方法」)
共同出版   2015年8月   
新・教職課程シリーズ 教育の経営・制度
浜田博文編著
一藝社   2014年4月   
伊藤 直美, 安藤 知子
ナカニシヤ出版   2013年8月   ISBN:9784779507694

講演・口頭発表等

 
安藤 知子
日本教育経営学会紀要   2005年5月30日   
This study starts from an agreement that we should make a decision whether recent educational reform are right or wrong. As researchers, or as the members of JASEA, we must investigate the process of an enforcement the educational reform and confu...

Works

 
学校の改革過程における経営構造の研究
1996年 - 1997年
教員の年齢構成と教育効果に関する研究
1996年 - 1998年
各学校のカリキュラム開発の促進条件に関する研究
1999年 - 2000年
教員の人事評価と職能プログラムに関する国際比較研究
2002年 - 2003年

競争的資金等の研究課題

 
新たな学校ガバナンスにおける「教育の専門性」の再定位
文部科学省: 科学研究費補助金挑戦的萌芽研究
研究期間: 2015年4月 - 2017年3月    代表者: 浜田 博文
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2011年 - 2013年    代表者: 安藤 知子
平成24年度は、(1)<学校力>概念を吟味し、測定指標を開発するとともに、それを測定するためのチェックシートを作成することと、(2)高い<学校力>を有すると思われる学校での、「学校全体での取り組み」に対する積極的な意味付与が形成される過程に関する事例調査を行うことの2点を具体的課題として取り組んだ。まず、(1)については平成23年度中に全国都道府県、政令指定都市教育委員会等に依頼して収集した学校評価に関連する諸資料と、平成24年2月および8月に実施した新潟県公立小学校の学校HPで公開されて...
文部科学省: 科学研究費補助金(若手研究(B))
研究期間: 2002年 - 2004年    代表者: 安藤 知子
昨年度に引き続き、S県S市M中学校における観察調査を実施した。今年度は、隔週ごとに2〜3日のペースで訪問し、二つの観点から軸を設定して焦点化したデータ収集を行った。第一の観点は「地域教育改革」の影響である。S市では今年度から、市内中学校で通学区の弾力化(5月から9月までの間、転校を理由を聞かずに認める)を実施することになった。このため、特に1学年の学級経営計画で転校を想定せざるをえず、教育改革によって子どもに寄り添った教育実践が妨げられているという意識が若干観察された。この制度改革は、保護...
文部科学省: 科学研究費補助金(奨励研究(A))
研究期間: 2000年 - 2001年    代表者: 安藤 知子
本年度は、前年度に引き続き解明すべき課題の(2)の実施・分析・考察、および(3)の事例分析を実施することを目標とした。(2)については、前年度に十分実施できなかった実践者のドキュメント分析や聞き取り調査を行い、子ども理解規範の類型を測定するために具体的にはどのような質問項目が必要であるかを検討し、質問紙を作成した。質問紙調査の実施は平成14年2月になってしまったが、現在分析・考察に取り組んでいる。〔調査実施方法:全国の小・中学校対象、無作為抽出で416校に配布、各学校で4名の教員(合計16...
教師の社会学的アンビバランスと職能成長に関する研究
研究期間: 1990年