基本情報

所属
旧所属 日本文理大学 工学部 航空宇宙工学科 准教授
東海大学 総合経営学部 非常勤講師
学位
BSBA、(理学)
(California State Polytechnic University, Pomona)
MBA

J-GLOBAL ID
200901068396959170

1960年代後半、当時学生運動で大荒れの日本の大学に見切りをつけて渡米、30数年に及ぶアメリカ合衆国での移民生活を送ることになる。その経験から生まれた国際感覚と、Innovativeな視点で日本を考察する能力は、産学(官民)連携と国際化を担う貴重な戦力となって教育機関を歴任してきた。アメリカの航空業界に在っては、ロッキード事件・911ニューヨーク多発テロ事件を身近に体験し間接的被害者となって、自身の人生に大きく影響を受けることに成るが、カリフォルニアの住人として現地に溶け込んだ社会経験と教育は、多文化国家に向かう21世紀の日本の方向性を先取りした形で、多種・多様に及ぶ見識と業を身につけていると考えられる。そして、理工系の背景で日本語を母国語とするが、Native Speaker に近いその英会話力は、日本を訪れて大学で指導する日本語を第2国語とする英語圏からの外国人教員には不可能と言われている、日本人の語学に対する弱点を本当の意味で理解した上で、自らの海外経験を十分に生かした英語指導を実践していると評価を受けている。

論文

  4

MISC

  3

書籍等出版物

  4

講演・口頭発表等

  10

Works(作品等)

  6

その他

  4
  • アメリカの“産学官連携”は、“民”が企業やビジネスと合流して、地域全体の教育を支援・協力する Cooperative Complex Systemが存在し、地方の大学に於いては、子供の親たちを地域ぐるみ巻き込んだ、Community CollegeがUnified School Districtの頂点として理想的に機能して、著者もその恩恵に預かった。これらを手本にした、日本の地方大学の在り方の考察は、21世紀に於ける存続を左右することを提唱。
  • ヘリコプターと区別、小型飛行機の特性を活用、被害情報収集と伝達、孤立地域と災害対策本部 間の市民バンド無線中継基地の役割など、被害発生後1-2時間以内の初期支援始動を目的。 軽飛行機による新しいアプローチを考察、産学官連携を構築。その有効性と意義を証明して、小型航空機の新事業分野として確立を図る研究。
  • 大学の危機的環境を生き抜く躍進手段を考察。 一括した調査・研究・教育の実習とビジネスを大学一団で行なう大計画。教育機関としての象徴の構築、地域貢献とビジネスのチャンス、地域イベントでの活用の可能性と導入・運営、大学広報入試広報利用で一役も二役も果せる、人間力形成で卒業生が社会に誇れる企画、産学連携、レンタル収入などの展望を展開。 学生・各学科・入試広報・教務・大学事業部など大学の全部署を巻き込んだ巨大プロジェクトの企画提案。
  • 世界の中の大学としての在り方という課題を、地元地域の国際交流とは別な課題と思われがちな地元との産学官連携の中に、自然な形で上手に取り入れていくという考察とその重要性を、アメリカ在住の体験から、その根拠と信憑性を実例を挙げて、日本での適応性やその応用へと展開している。