東アジア各国の経済データ分析や現地調査を通じて、当該地域における経済統合の実態を把握した。その結果をもとに、貿易、海外直接投資(FDI)、国際フラグメンテーションを含む理論モデルを構築し、経済成長の阻害要因の撤廃が地域経済・厚生に与える影響を考察した。分析の結果、阻害要因の撤廃が必ずしも地域全体の経済・厚生を改善するとは限らないとの結論を得た。いくつかの理論的帰結の妥当性については、実証的にも検証している。