我妻 伸彦

地球温暖化の経済学的側面 

内閣府平成18年度委託調査報告書「ポスト京都議定書にむけた経済・環境統計情報の整備及びモデル分析のための総合的研究」（財団法人日本総合研究所） 第3章第1節 pp71-78 2007年3月  

長期多部門モデルの経緯・概要・経験と今日の環境問題分析への応用可能性 

内閣府平成16年度委託調査報告書「経済・環境の相互作用の総合的分析」（財団法人 日本総合研究所) 第8章 pp139-169 2005年3月  

環境税・炭素税に関するいくつかの論点 

立命館経済学 53(特別) pp83-117 2004年10月  

環境政策における自主的規制の多様傾向とその競争政策上の含意 

公正取引委員会事務局平成14年度委託調査報告書「環境等に関して生ずる外部性の問題と競争政策－理論的・実証的研究の枠組みの検討－」(財団法人 関西社会経済研究所) 第4章 pp77-89 2003年3月  

環境経済学 

ESP 経済企画協会 通(391) P44-47 1998年4月  

地球環境保全と国際協力 

用水と排水 産業用水調査会 38(1) 23-30 1996年1月  

アメリカの景気の強さと弱さ 

経済セミナー 日本評論社 1989年2月  

設備投資減税をめぐって 

ESP 経済企画協会 56-58 1985年5月  

金融モデルの試み 

ESP 経済企画協会 39-43 1984年3月  

設備投資とｑ理論・・投資理論の系譜・・ 

ESP 経済企画協会 54-60 1984年2月