高橋 伸彰

J-GLOBALへ         更新日: 18/12/08 03:14
 
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研究者氏名
高橋 伸彰
 
タカハシ ノブアキ
所属
立命館大学
部署
国際関係学部国際関係学科
職名
教授
その他の所属
立命館大学

研究分野

 
 

経歴

 
1979年4月
 - 
1981年3月
日本経済研究センター経済分析部エコノミスト
 
1984年7月
 - 
1987年6月
通商産業大臣官房企画室主任研究官
 
1990年4月
 - 
1991年3月
米国ブルッキングス研究所visiting scholar
 
1993年7月
 - 
1998年3月
日本開発銀行設備投資研究所主任研究員
 
1998年4月
 - 
1999年3月
日本開発銀行総務部次長兼経営計画室長
 

学歴

 
 
 - 
1976年3月
早稲田大学 政治経済学部 経済学科
 

委員歴

 
2006年4月
 - 
2008年3月
朝日新聞社  朝日新聞書評委員会委員
 
2002年9月
   
 
近畿財務局  財務行政モニター(近畿財務局)
 
2011年2月
 - 
2013年3月
全国知事会  全国知事会第十次自治制度研究会委員
 
2000年4月
 - 
2002年3月
朝日新聞社  朝日新聞論壇時評委員会委員
 
2014年4月
 - 
2016年3月
全国知事会  全国知事会第十一次自治制度研究会委員
 

論文

 
アベノミクス「景気拡大」の死角
高橋伸彰
『世界』2017年10月号、岩波書店   82-89   2017年9月
日本の電力会社は本当に公益企業なのか?
高橋伸彰
『科学』2017年5月号、岩波書店   456-462   2017年5月
持続可能な社会に原発は不要である
『科学』2017年3月号、岩波書店   271-276   2017年3月
永遠の「道半ば」に潜む安倍首相の真意
『週刊金曜日』2017年1月20日号   14-17   2017年1月
経済学の貧困と経済の危機に関する一考察-宇沢弘文の思想に学ぶ-
『立命館国際関係研究』   28(4) 61-77   2016年3月

Misc

 
成長は豊かな社会をもたらすのか?
高橋伸彰
『DIO 連合総研レポート 』2015年12月号   (310) 4-7   2015年12月
賃上げ闘争は始まったばかりである
高橋伸彰
『月刊社会民主』2015年6月号   (721) 58-61   2015年6月
賃上げは労働者の権利である
高橋伸彰
『DIO 連合総研レポート』2015年2月号   (301) 8-11   2015年2月
「失われた20年」の俗説に潜む発想からの転換を
『生活経済政策』2014年12月号   6-10   2014年12月
アベノミクスに対する尽きない疑問-「失われた20年」の根因は何か-
『世界』2014年12月号、岩波書店   42-49   2014年11月

書籍等出版物

 
「世界の中の日本経済」板木雅彦ほか編著『プレリュード国際関係学』第10章
東信堂   2016年3月   ISBN:978-4-7989-1335-1
『アベノミクスは何をもたらすか』
水野和夫
岩波書店   2013年6月   
『ケインズはこう言った 迷走日本を古典で斬る』
NHK出版   2012年8月   
「世界の中の日本経済」奥田宏司ほか編著『エティック国際関係学』第12章
東信堂   2011年3月   
『日本は変わるか』
大久保史郎ほか
法律文化社   2011年3月   

講演・口頭発表等

 
実感なきアベノミクスの回復に潜む戦後の労使関係
「職場の人権」例会   2018年2月17日   
「脱成長の時代の経済学-対人援助職者にとっての資本主義経済の現在-」
対人援助学会第7回年次大会の基調講演   2015年11月1日   
経済学の貧困
日本記者クラブでの会見   2015年4月8日   
アベノミクスは何をもたらすか
現代資本主義研究会   2013年6月15日   
アベノミクスの批判的検証
北海道大学公共政策研究会   2013年2月27日   

担当経験のある科目

 

Works

 
書評 水野和夫著『株式会社の終焉』(『生活経済政策』2016年11月号)
その他   2016年11月
「労働組合運動の復権に向けて」(『生活経済政策』2015年12月号、明日への視角)
その他   2015年12月
「人間存在の世界-内山さんの思想から学んだこと」(『内山節著作集15巻 共同体の基礎理論』月報)
その他   2015年12月
秋田さきがけ政経懇話会での講演(テーマ「日本経済の課題と展望)
その他   2015年12月
オイコスの会@東京での講演(テーマ「アベノミクスの評価と日本経済復活のポイント-経済学の危機を超えて-」
その他   2015年12月