野村 忠央

　筆者は学部・大学院時代から現在に至るまでの一貫したテーマとして、Mood, Modal, Modalityを追及してきた。特に筆者のこれまでの「仮定法研究」・「法助動詞研究」の成果としては、2005年に受理された博士論文の内容を改訂して2006年に出版した著書ModalP and Subjunctive Presentを挙げることができる。仮定法や法助動詞以外に追求したい他のテーマも少なからずあるので、今後はそれらのテーマと並行させてのことになるのは言うを俟たないが、やはり英語における　「法」のシステム全体については継続して考えていきたいと思っている。

　言語学の研究において「文法と意味の間」の関係をどう扱うかは重要な課題である。例えば、生成文法において「統語論の自律性」という概念は基本的なテーゼであるが、「文法のモデル」を考える際には意味論的、歴史的、あるいは音韻論的な事実との整合性、傍証の追及もまた重要な作業である。例えば、筆者の携わってきた上述の研究テーマは意味論的な概念がその振る舞いに関わってくる。すなわち、心的態度にまつわる類似した概念としてMood（法）、 Modal（法助動詞）、Modality（法性）の三者が挙げられるが、これらを分析する際、「意味論的な共通点」と「統語論的な相違点」のどちらの研究態度も必要であろう。つまり、言語研究には統語論、意味論・語用論、音韻論などのアプローチは排他的ではなく、相補的に必要不可欠であると筆者は考えている。

　最近の生成文法の潮流である「極小主義プログラム（Minimalist Program）」では理論内の整合性に重きが置かれ、言語事実の抽出・記述を基いに文法モデルを立てるという形での「記述的妥当性」の追及が（「説明的妥当性との緊張関係」の名の下に）積極的に行われていない感が筆者には少なからずあるのだが（筆者のこの意見に異を唱える研究者は当然存在しよう）、2つの妥当性の達成は両者共に十全になされることが言語理論の発展に不可欠であろうと考えている。この点、筆者は「統語論」だけに固執せず、「英語語法文法研究」、「意味論・語用論」、「歴史的研究」など、努めて実証的な研究に携わってきた。それは抽象論に終始せず、実際の英語事実から理論を構築する英語学者でありたいからである。

　そして同時に、筆者は「経験事実に基づいた文法理論の構築」を目指しつつ、大学英語教科書の編纂、文法用語の混乱の問題の整理、英語学研究の学習英文法への還元など、英語教育の分野に英語学、理論言語学の成果を還元することも視野に入れながら広く研究を進めていきたいと考えている。