本研究では、概念フレームワークで財務情報が備えておくべき質的特性の1つとして位置づけられる比較可能性について，文献レビューと日本企業のデータに基づく実証分析を通じて，会計情報の利用者にもたらす効果を検討した。
文献レビューから，会計情報の比較可能性が投資家をはじめ，経営者にとってもプラスの効果をもたらすことを明らかにした。また，実証結果から，比較可能性が投資家間の情報の非対称性を緩和し，資本市場にプラスの効果をもたらすことを例証した。さらに，会計情報の比較可能性が経営者と投資家の間の情報の非対称性を緩和するのみならず，経営者に対するモニタリング機能を果たすことについても明らかにした。