首藤 若菜

J-GLOBALへ         更新日: 19/01/08 03:09
 
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研究者氏名
首藤 若菜
 
シュトウ ワカナ
eメール
shutorikkyo.ac.jp
所属
立教大学
部署
経済学部 経済政策学科
職名
教授
学位
修士(家政学)(日本女子大学), 博士(学術)(日本女子大学)
その他の所属
立教大学立教大学
科研費研究者番号
30323158

研究キーワード

 
 

経歴

 
2000年4月
 - 
2006年3月
山形大学 人文学部 講師
 
2006年4月
 - 
2007年3月
山形大学 人文学部 助教授
 
2007年4月
 - 
2010年3月
日本女子大学 家政学部 講師
 
2010年4月
 - 
2011年3月
日本女子大学 家政学部 准教授
 
2011年4月
 - 
2018年3月
立教大学 経済学部 経済政策学科 准教授
 

学歴

 
 
 - 
1996年3月
大妻女子大学 社会情報学部 
 
 
 - 
1998年3月
日本女子大学 家政学研究科 
 
 
 - 
2001年3月
日本女子大学 人間生活学研究科 
 

受賞

 
2004年5月
社会政策学会 第10回社会政策学会奨励賞
 
2006年3月
労働問題リサーチセンター 2005年度沖永賞
 

論文

 
非正社員のキャリアと雇用保障――百貨店A社の事例から――
首藤若菜
立教経済学研究   63(3) 53-73   2012年1月
女性組合役員の増加と組合運動の変化
首藤若菜
大原社会問題研究所雑誌   633 20-35   2011年7月   [招待有り]
女性と労働組合――『男性稼ぎ主モデル』の視角から――
首藤若菜
久本憲夫編著『叢書・働くということ第5巻 労使コミュニケーション』ミネルヴァ書房   123-147   2009年12月
パートタイム労働をどう考えるか――自立パートと非自立パート――
首藤若菜
石田光男・願興寺晧之編著『講座・現代の社会政策第3巻 労働市場・労使関係・労働法』明石書店   116-135   2009年11月
Occupational Sex Segregation and the Japanese Employment Model: Case Studies of the Railway and Automobile Industries
Wakana SHUTO
Japan Labor Review   6(1) 21-35   2009年1月

書籍等出版物

 
統合される男女の職場
首藤若菜
勁草書房   2003年12月   

講演・口頭発表等

 
生活経済からみた高齢期男女の自立と共同――カップルとシングルの視点から――
首藤若菜
日本家政学会生活経営学部会   1998年8月26日   
男女混合職化の進展
首藤若菜
1999年労使関係研究会議   1999年3月16日   
Revision of Protective Regulations for Women and Expansion of Women’s Occupations
Wakana SHUTO
International Industrial Relations Association 12th World Congress   2000年5月   
自動車産業における女性参入の実態――現場の労働体験から――
首藤若菜
社会政策学会第100回大会   2000年5月27日   
経済のグローバル化と企業別労働組合
首藤若菜
社会政策学会労働組合部会   2013年5月26日   

競争的資金等の研究課題

 
ブルーカラー職種における男女混合職化の進展
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
研究期間: 2001年4月 - 2002年3月
自動車産業と鉄道業を対象に、現業職場で働く女性労働者の職務、キャリアの分析をおこなった。
男女混合職化の国際比較研究
民間財団等: 新渡戸フェローシップ
研究期間: 2003年9月 - 2004年8月
女性労働政策の国際比較研究――性別職域分離の視点から
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
研究期間: 2004年4月 - 2006年3月
女性労働に関する政策について、イギリス、アメリカ、日本の3か国比較をおこなった。
グローバライゼーションとジェンダー――海外進出日系企業の女性雇用の実態分析
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
研究期間: 2007年4月 - 2009年3月
日系自動車メーカーの海外工場における労務管理の実態をジェンダーの視角から調査分析した。
キャリアの中断を前提とした教育訓練システム――女性技術者を対象として
科学研究費助成事業
研究期間: 2010年10月 - 現在
女性は、男性よりも出産や育児を理由に、キャリアを中断する可能性が高い。各企業が、こうしたキャリアの中断を前提に、女性の教育訓練システムをどのように組み立てているのかを企業調査に基づき検討する。