近い将来、教科指導の中心を担うことになる30歳代の教員の力量形成は、地域が抱える喫緊の課題である。5年後に危機的状況にならないよう（その状況を「５年後問題」と称した）、全国3地域において、地方自治体と連携しながら彼らに対する研修プログラムを開発・実践し、その成果を評価することを目的として研究が進められた。
研修の結果、すべての地域において受講者の著しい成長を見ることができ、研修後も自主的な研究組織が継続して機能するなど、その効果が確認された。そして、地域との連携形態としては、地方自治体が研修環境を整え、研修プログラムの開発、研修会の企画・実施、そして評価のすべてを大学が担う形が望まれた。