倉橋 透
クラハシ トオル (Toru Kurahashi)
更新日: 04/21
基本情報
- 所属
- 獨協大学 経済学部 経済学科 教授
- 学位
-
博士（工学）(東京大学)
- 研究者番号
- 50272802
- J-GLOBAL ID
- 200901082266566713
- researchmap会員ID
- 1000306557
研究キーワード
8経歴
7-
2024年4月 - 現在
-
2024年4月 - 現在
-
2005年4月 - 現在
-
2020年4月 - 2024年3月
-
1981年4月 - 2005年3月
-
2000年4月 - 2002年3月
-
1995年7月 - 1998年6月
学歴
3-
1984年10月 - 1985年11月
-
1977年4月 - 1981年3月
-
- 1981年
委員歴
18-
2021年4月 - 現在
-
2021年3月 - 現在
-
2017年3月 - 現在
-
2014年8月 - 現在
-
2009年 - 現在
-
2014年4月 - 2024年3月
-
2008年11月 - 2022年11月
-
2012年4月 - 2022年3月
-
2011年9月 - 2021年9月
-
2013年1月 - 2020年9月
-
2015年3月 - 2017年8月
-
2013年4月 - 2017年3月
-
2007年8月 - 2014年11月
-
2006年7月 - 2014年2月
-
2010年2月 - 2013年10月
-
2013年2月 - 2013年7月
-
2011年12月 - 2012年3月
-
2009年11月 - 2010年7月
受賞
1-
2000年6月
論文
19-
季刊住宅土地経済 130 2-7 2023年10月 招待有り
-
Dynamics of Housing Affordability and Effects of Regional Migration: Evidence From England and JapanJournal of Business and Economics 14(3) 97-121 2023年3月 査読有り最終著者
-
市街地再開発 2021年(12月) 54-60 2021年12月 招待有り筆頭著者
-
土地総合研究 29(3) 69-78 2021年9月 筆頭著者
-
区画整理士会報 (198) 18-26 2019年5月 招待有り
-
114Urban Study (66) 51-63 2018年6月 -
建設物価調査会総研レポート (14) 1-8 2015年10月 招待有り
-
住総研研究論文集 39 165-176 2013年
-
都市住宅学 (80) 21-24 2013年1月 招待有り
-
Urban Study 55(55) 23-33 2012年12月 招待有り
-
PRI Review (44) 18-27 2012年4月 招待有り
-
日交研シリース (A-528) 1-19 2012年2月 招待有り
-
総研リポート (特別) 9-12 2009年4月 招待有り
-
日本不動産学会誌 23(1) 25-44 2009年
-
日本不動産学会誌 18(1) 8-8 2004年
-
都市住宅学 (34) 86-95 2001年7月 査読有り
-
日本不動産学会誌 12(4) 51-62 1998年 査読有り
-
日本不動産学会誌 12(3) 82-89 1998年 査読有り
-
東京大学 1-132 査読有り
MISC
44-
オムニマネジメント 2023年(9月号) 12-15 2023年9月
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日本経済新聞経済教室 10月6日 26-26 2021年10月 筆頭著者
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東京財団政策研究所メールマガジン 2019年10月 招待有り
-
日本経済新聞2018年10月26日朝刊経済教室 27 2018年10月 招待有り
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東京新聞2018年6月9日朝刊談論誘発 23 2018年6月 招待有り
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東京新聞2017年6月3日朝刊談論誘発 19 2017年6月 招待有り
-
東京新聞2014年7月6日朝刊談論誘発 27 2014年7月 招待有り
-
土地総合研究 22(4) 66-72 2014年
-
季報 住宅金融 (24) 24-31 2013年2月 招待有り
-
土地総合研究 18(3) 19-42 2010年
-
住宅土地経済 (77) 23-29 2010年
-
建設物価調査会 総合研究所 総研リポート (2010年5月特別号) 44-56 2010年
-
日本経済新聞経済教室 (2010年4月30日) 21 2010年
-
土地総合研究 18(2) 1-5 2010年
-
区画整理士会報 (143) 28-32 2010年
-
月刊住宅着工統計 (299) 6-10 2010年
-
新都市 63(8) 66-70 2009年8月
-
新都市 63(12) 49-51 2009年
-
季報 住宅金融 (2009年夏号) 74-83 2009年
-
Housing Finance (2009 Summer) 74-83 2009年
書籍等出版物
9-
学芸出版社 2018年8月
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2015年3月
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東洋経済新報社 2014年12月
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日本評論社 2011年9月
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勁草書房 2009年7月
-
2009年1月 (ISBN: 9784990449407)
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中央公論新社 2008年4月
-
日本評論社 2006年4月
-
東洋経済新報社 1989年1月
講演・口頭発表等
16-
Housing Studies Association 2021年4月15日
-
日本不動産学会秋季全国大会（学術講演会） 2019年12月8日
-
獨協大学地域総合研究所シンポジウム 2019年10月26日
-
第30回獨協インターナショナルフォーラム 2018年11月17日 招待有り
-
日本不動産学会秋季全国大会（学術講演会） 2017年11月
-
Standing Commitee on Rural and Urban Statistics, Ibternational Association for Official Statistics 2012 2012年9月
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the OECD Regional Policy Forum 2009年3月 招待有り
-
the OECD Workshop on Regional Policy 2009年1月 招待有り
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土木計画学研究発表会（春大会） 2007年
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国土交通省国土交通政策研究所政策課題研究会 2006年1月19日 招待有り
-
日本財政学会第63回大会 2006年
-
日本不動産学会秋季全国大会 2005年
-
Asian Real Estate Society Sixth Annual Conference 2001年
-
日本不動産学会秋季全国大会 1991年
-
日本不動産学会秋季全国大会 1990年
-
日本不動産学会秋季全国大会 1989年
共同研究・競争的資金等の研究課題
5-
日本学術振興会 科学研究費 2015年 - 2017年
-
日本学術振興会 科学研究費 2012年 - 2014年
-
Funded Research 2005年 - 2005年
その他
2-
2021年11月https://www.saitama-np.co.jp/news/2021/11/21/11.html
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2017年7月 - 2017年7月2017年7月7日放送のNHK『視点・論点』において、「空き家対策は発生の抑制から」と題し、空き家の発生を防止するため個人や自治体がとるべき対策について解説した。