山田 光矢

J-GLOBALへ         更新日: 18/10/04 03:15
 
アバター
研究者氏名
山田 光矢
 
ヤマダ ミツヤ
eメール
yamada.mitsuyanihon-u.ac.jp
所属
日本大学
部署
法学部政治経済学科
職名
教授
学位
政治学修士
科研費研究者番号
70174745

研究分野

 
 

学歴

 
 
 - 
1972年
日本大学 大学院 法学研究科 政治学専攻
 
 
 - 
1979年
日本大学 法学部 政治経済学科
 

受賞

 
2004年8月
日本地方自治研究学会賞(著作部門)
 

論文

 
中野区のスポーツを通じた健康政策と施設使用料
山田光矢
桜門論叢:玉井通和先生渡部宣裕先生古希記念論文集   第93 177-202   2017年3月   [査読有り]
竹島(独島)をめぐる日本・韓国・近隣諸国の関係と北東アジアの現状
山田光矢
法学紀要   第58 253-276   2017年3月   [査読有り]
長崎県島嶼部の平成の大合併と地域おこし
山田光矢
政経研究   第53(第2) 431-467   2016年10月   [査読有り]
秋田県の地方創生―藤里町、にかほ市を中心としてー
山田光矢
政経研究   第53(第1) 1-42   2016年6月   [査読有り]
日本で最も人口減少率の高い秋田県の最も減少率の高い市町村である藤里町と、道の駅をベースに発展しているにかほ市と周辺地域の地方創生策の特色を分析し整理した
沖縄県における国境離島の地域おこし -八重山地域(石垣市と与那国町)を中心としてー
山田光矢
法学紀要   57 79-113   2016年3月   [査読有り]

Misc

 
政経研究所共同研究資料 一.石垣市役所での聞き取り調査 二.石垣市と台湾(臺灣)との関係を含む漁業と観光に関する聞き取り調査 三.与那国島での実態調査:糸数議員 四.与那国島での聞き取り調査:与那国町役場 五.臺灣(台湾)宜蘭懸蘇澳鎮蘇澳區漁會での聞き取り調査
山田光矢
法学紀要   57 115-132   2016年3月
政経研究所共同研究資料 一.釜山広域市廰(国際協力課)での聞き取り調査 二.釜山港灣公社(Busan Poart Authority)での聞き取り調査 三.対馬市役所での聞き取り調査
山田光矢
法学紀要   56 309-346   2015年3月
スコットランドの独立運動を通してみたイギリスの国政と地域政治
山田光矢
政経研究   51(3) 95-119   2014年12月   [査読有り]

書籍等出版物

 
パリッシュ
山田光矢
北樹出版   2004年2月   ISBN:4-89384-942-5
民主政治の確立:ウクライナと日本 日本のウクライナの民主化への支援(2015年)
山田光矢 (担当:共著, 範囲:2.5. 日本の地方分権政策)
民主化戦略研究機構(NISS)   2016年   ISBN:978-966-554-259-9
第二次世界大戦後の市町村合併を中心とした日本の地方分権政策の概略を分析し論じた
地方自治論
山田光矢、代田剛彦、岩井義和、賀来健輔、斉藤英明、杉山幸一、福島康仁 (担当:共著, 範囲:第1章 地方政府と自治権  第2章 ヨーロッパ主要国の地方自治制度  第8章 日本の地方公共団体の実態 )
株式会社 弘文堂   2012年12月   ISBN:978-4-335-00199-4
日本の地方自治制度の変遷と今後について、それぞれの研究者の専門分野を中心に解説を中心に論究した。
政治学
荒井祐介、岩崎正洋、大八木時広、小暮健太郎、代田剛彦、宮本満治、吉野篤、渡辺容一郎、和田寛伸 (担当:共著, 範囲:第1章 人類と政治(pp.1-16),第6章 自由民主主義体制の諸原理と政治制度4.5.6.7.節(pp.88-96),第14章 日本の行政(pp.209-224))
弘文堂   2011年3月   
政治学の基本的な知識から最新のテーマまでを見開きで網羅した入門書
地方自治論
山田光矢 外山公美 代田剛彦 福島康仁 (担当:共著, 範囲:第1章 地方自治制度の理論と制度(pp.1-74))
日本大学通信教育部   2005年4月   ISBN:000349