乾 友彦
イヌイ トモヒコ (Tomohiko Inui)
更新日: 01/31
基本情報
研究分野
2経歴
3-
2016年4月 - 現在
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2014年4月 - 2016年3月
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2012年4月 - 2014年3月
学歴
2-
- 1990年
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1981年 - 1985年
受賞
1-
1998年
論文
135-
日本開発銀行「調査」 (229) 2-59-59 1997年8月
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日本開発銀行「調査」 (241) 3-77 1998年6月
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国民経済研究協会「国民経済」 (164) 28-44-IT004646 2001年3月 査読有り
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日本大学経済学研究会「経済集志」 72(2) 399-412 2002年7月
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日本大学経済学研究会「経済集志」 72(4) 751-758-IT004646 2003年1月
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日本経済研究センター 「産業構造研究－産業空洞化と日本経済―」 -IT004646 2003年3月
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内閣府経済社会総合研究所「経済分析」 (170) 1-IT004646 2003年6月
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ESRI(Economic and Social Research Institute, the Cabinet Office,Government of Japan) Discussion Paper Series (44) 2003年6月
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経済分析 176(176) 136-167-IT004646 2005年6月 査読有り
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RIETI Discussion Paper Series 07-E-006 2007年3月
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Seoul Journal of Economics 21(1) 195-223 2008年3月 査読有り
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Seoul Journal of Economics 21(1) 5-33 2008年3月 査読有り
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RIETI Discussion Paper Series 08-E-017 2008年6月
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日本経済研究 (59) 1-21 2008年7月 査読有り
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(財)社会経済生産性本部『生産性白書 2008年版』 19-28 2008年10月
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NIRA『統計改革への提言―「専門知と経験知の共有化」を目指して―』 58-67 2008年10月 査読有り
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CEPII Working Paper 24 4-37 2008年10月
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Research Digest (DPワンポイント解説) No.0052 2009年
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RIETI Discussion Paper Series 09-E048 2009年9月
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(財)社会経済生産性本部『生産性白書 2009年版』 27-28 2009年11月
MISC
28-
日本経済新聞 2023年10月7日
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月刊誌『統計』 2023年8月号 74(8) 2023年8月
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月刊誌『統計』 2023年6月号 74(6) 2023年6月
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月刊誌『統計』 2023年2月号 74(2) 2023年2月
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世界経済評論2022年11-12月号 2022年10月14日
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月刊誌『統計』 2022年 6月号 73(6) 2022年6月
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研究 技術 計画 37 (2022)(1) 2-3 2022年
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月刊誌『統計』2021年11月号 72(11) 2021年11月
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日本経済新聞「経済教室」 2021年8月30日
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公益財団法人日本生産性本部 2021年3月20日
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日本経済新聞 2020年5月2日
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日本経済新聞 2019年12月1日
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RIETI コラム 2019年11月11日
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Behavior Genetics 49(6) 497-497 2019年11月
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日本経済新聞 2019年5月18日
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経済セミナー 706(2019年2・3月号) 22-25 2019年1月
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RIETI コラム 2018年5月8日
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日本経済新聞「経済教室」 2018年4月23日
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日本経済新聞 2017年10月21日
-
Asian Economic Policy Review 10(1) 150-151 2015年1月
書籍等出版物
18-
中央経済社 2023年3月31日 (ISBN: 9784502446511) -
東京大学出版会 2021年9月 (ISBN: 9784130403047)
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東京大学出版会 2021年9月 (ISBN: 9784130403047)
-
ミネルヴァ書房 2018年10月 (ISBN: 9784623083251)
-
東京大学出版会 2018年8月 (ISBN: 9784130402859)
-
Springer 2015年 (ISBN: 9783319100364)
-
弘文堂 2012年12月 (ISBN: 9784335002007)
-
2010年10月 (ISBN: 9780230521520)
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NTT出版 2009年3月 (ISBN: 9784757122321)
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日本経済新聞社 2008年5月 (ISBN: 9784532133481)
-
東洋経済新報社 2008年3月 (ISBN: 9784130402378)
-
東京大学出版会 2008年3月 (ISBN: 9784130402378)
-
東京大学出版会 2008年3月 (ISBN: 9784130402378)
-
2005年7月 (ISBN: 9781845423704)
-
World Bank Institute 2002年4月 (ISBN: 9780821351222)
-
東洋経済新報社 1998年1月
-
東洋経済新報社 1997年12月 (ISBN: 9784492392638)
講演・口頭発表等
30-
Western Economic Association International, 2022 2022年7月
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Asia Pacific Trade Seminors, 2022 2022年6月
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日本経済学会2021年度秋期大会 2021年10月
-
日本経済学会2021年度秋期大会 2021年10月
-
Asian and Australasian Society of Labour Economics (AASLE) 2017年12月
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平成29・30年度国際共同研究「潜在成長力の強化と経済の活性化に向けた課題（潜在成長力の強化：人材・人的資本とイノベーション中間報告）」 2017年11月24日
-
日本経済学;年度秋季大会 2017年9月
-
日本経済学会2017年度秋季大会 2017年9月
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the Second World Congress of Comparative Economics 2017年6月
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GRIPS-UTokyo Empirical Workshop : Economics of Education 2017年5月15日
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Pacific Rim Conference 3: Financial and Economic Links and Institutions for Prosperity, 2014年5月
-
The Pacific Rim Economies: Institution, Transition, and Development 2013年4月26日
-
Third Asia-Pacific Innovation Conference 2012年10月
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87th Annual Conference of the Western Economic Association International 2012年7月2日 Western Economic Association
-
日本経済学会2011年度春季大会 2011年5月22日 日本経済学会
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日本経済学会2010年度春季大会 2010年6月6日 日本経済学会
-
日本経済学会2010 年度春季大会 2010年6月6日 日本経済学会
-
Comparative Analysis of Enterprise Data 2009 Conference 2009年10月3日 Comparative Analysis of Enterprise Data
担当経験のある科目(授業)
7共同研究・競争的資金等の研究課題
21-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2022年4月 - 2027年3月
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挑戦的研究(萌芽) 2023年6月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2021年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2020年4月 - 2024年3月
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独立行政法人経済産業研究所 2021年9月 - 2024年2月
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基盤研究(B) 2019年4月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2019年4月 - 2022年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2018年4月 - 2021年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2017年4月 - 2021年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(S) 2016年5月 - 2021年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2016年4月 - 2021年3月
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独立行政法人経済産業研究所 2017年7月 - 2019年6月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2016年4月 - 2019年3月
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基盤研究(B) 2016年4月 - 2019年3月
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挑戦的萌芽研究 2015年4月 - 2019年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2014年4月 - 2017年3月
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独立行政法人経済産業研究所 2015年4月 - 2017年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2013年4月 - 2016年3月
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基盤研究(B) 2012年4月 - 2016年3月
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独立行政法人経済産業研究所 2013年4月 - 2015年3月