茂木創 (Hajime Motegi) - マイポータル - researchmap

基本情報

所属: 拓殖大学国際学部教授

学位: 経済学修士(慶應義塾大学)

J-GLOBAL ID: 200901006631815576
researchmap会員ID: 1000315056

外部リンク: http://hajimemotegi.world.coocan.jp/

研究キーワード

8

研究分野

2

経歴

15

2019年4月 - 現在

拓殖大学, 国際学部, 教授
2016年7月 - 現在

群馬県農政審議会, 審議委員
2015年4月 - 現在

高崎商科大学商学部・大学院商学研究科, 非常勤講師
2013年7月 - 現在

群馬県産業教育審議会, 審議委員
2013年4月 - 現在

共愛学園前橋国際大学国際社会学部, 非常勤講師
2018年4月 - 2019年3月

拓殖大学, 国際学部, 准教授
2008年4月 - 2018年3月

拓殖大学政経学部, 准教授
2003年4月 - 2014年3月

高崎経済大学経済学部, 非常勤講師
2007年6月 - 2012年3月

日本エネルギー経済研究所中東研究センター, 外部研究員
2011年4月 - 2011年9月

聖学院大学政治経済学部, 非常勤講師
2009年4月 - 2010年3月

金沢星稜大学総合研究所, 研究員（経済経営研究部門）
2005年4月 - 2008年3月

拓殖大学政経学部, 専任講師
2001年4月 - 2008年3月

新島学園短期大学, 非常勤講師
2006年7月 - 2006年9月

中国社会科学院世界経済與政治研究所, 客員研究員（財務省開発経済学研究派遣研究者）
2000年4月 - 2003年3月

拓殖大学アジア情報センター, 非常勤嘱託研究員

学歴

5

1999年4月 - 2002年3月

慶應義塾大学大学院, 経済学研究科, 経済学専攻後期博士課程
1997年4月 - 1999年3月

慶應義塾大学大学院, 経済学研究科, 経済学専攻修士課程
- 1999年

慶應義塾大学
1993年4月 - 1997年3月

高崎経済大学, 経済学部, 経済学科
- 1997年

高崎経済大学

委員歴

13

受賞

8

論文

34

「枯渇資源と再生可能資源の価格連動性」

茂木創

『政治経済法律研究』 18(1) 141-153 2016年査読有り
「食料品製造業の外資参入―倉賀野新町ベルト地帯の産業集積」

茂木創

『総合研究所年報』 (35) 9-11 2015年
「食料自給率備蓄と安全保障」

茂木創

『年鑑海外事情2015』 99-109 2014年
「貿易投資構造からみた中国と中東産油国との経済的結合度の深化」

茂木創

『政治経済法律研究』 16(2) 169-183 2014年査読有り
アジアにおける経済成長と産業構造高度化―貿易投資構造の変化―

茂木創

『国際開発学研究』 13(2) 157-170 2014年査読有り
「国内自給率と国民自給率」

茂木創

『海外事情』 13-28 2013年
「イラク復興需要が牽引した2011年の中東プロジェクト市場」

茂木創

『中東動向分析』 11(1) 1-11 2012年
「最適穀物自給率にむけた標準穀物自給率の推計」

茂木創

『Macro Review』 23(2) 25-32 2011年
「ドル安の影響を受けた2010年の中東プロジェクト市場」

茂木創

『中東動向分析』 10(1) 1-17 2011年
「2010年の日本の対中東輸出動向分析」

茂木創

『中東動向分析』 10(3) 1-14 2011年
「地方自治体の外資誘致―群馬県を例とした萌芽的研究」

茂木創

『金沢星稜大学論集』 45(1) 31-41 2011年
「自然増加率低下に伴う中国の産業構造高度化と比較優位構造の変化―高まりつつある中国の観光需要」

茂木創

『国際開発学研究』 11(1) 139-158 2011年査読有り
「グローバル資本主義への処方箋―経済騎士道は日本より甦るか」

茂木創

『日本貿易会月報』 2010年査読有り
「回復に向かう2009年の中東プロジェクト市場―積極的な新興国参入」

茂木創

『中東動向分析』 8(11) 1-6 2010年
「日本人の台湾へのリタイアメント移住の特徴と今後の増加可能性」

茂木創

『政治経済法律研究』 12(2) 71-87 2010年査読有り
「2009年の日本の対中東輸出動向分析」

茂木創

『中東動向分析』 9(2) 1-8 2010年
「最適穀物自給率についての特性アプローチ」

茂木創

『Macro Review』日本マクロエンジニアリング学会 22(1) 2009年査読有り
「輸入食料の数量規制と最適品質水準の理論」

茂木創

『Macro Review』日本マクロエンジニアリング学会 21(2) 3-9 2009年査読有り
「岐路に立つ2008年の中東プロジェクト市場」

茂木創

『中東動向分析』 8(1) 2-17 2009年
「2008年の日本の対中東輸出動向分析」

茂木創

『中東動向分析』 8(5) 16-28 2009年

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MISC

50

「南下する中国とCLM諸国の国民生活」

茂木創

『世界経済評論IMPACT』 2018年
「日本農業の海外「展開：東南アジアへのコメ輸出の現状と課題」

茂木創

『国際開発学研究』 17(2) 105-118 2018年
「進む習李体制下の東北開発と「一帯一路」」

茂木創

『世界経済評論IMPACT』 2017年
「CLM諸国とタイベトナムとの貿易依存関係の変化」

茂木創

『アジアの政治変動』 9 137-166 2017年
「日本の対ASEAN貿易の50年」

茂木創

『海外事情』 33-48 2017年
「ブランド米とブレンド米」

茂木創

『世界経済評論IMPACT』 2016年
「ミャンマー蕎麦に思う国際援助と国内農業保護」

茂木創

『世界経済評論IMPACT』 2015年
「歴史は繰り返す」

茂木創

『世界経済評論IMPACT』 2014年
「備蓄の国際経済学」

茂木創

『世界経済評論IMPACT』 2014年
「どうする消費税増税―財政健全化に不可欠」

茂木創

『上毛新聞』 5 2013年
「『TPP参加は食料自給率を下げる』を検証する」

茂木創

『撃論』 5 47-55 2012年
「2011年第4四半期のプロジェクト成約状況」（報告書）

茂木創

『中東動向分析』 10(10) 21-28 2012年
「2011年第3四半期のプロジェクト成約状況」（報告書）

茂木創

『中東動向分析』 10(8) 20-28 2012年
「2011年第2四半期のプロジェクト成約状況」（報告書）

茂木創

『中東動向分析』 10(6) 31-37 2011年
「2011年第1四半期のプロジェクト成約状況」（報告書）

茂木創

『中東動向分析』 10(4) 14-21 2011年
「2010年第4四半期のプロジェクト成約状況」（報告書）

茂木創

『中東動向分析』 9(10) 13-20 2011年
「2010年第3四半期のプロジェクト成約状況」（報告書）

茂木創

『中東動向分析』 9(7) 22-27 2010年
「2010年第2四半期のプロジェクト成約状況」（報告書）

茂木創

『中東動向分析』 9(5) 7-11 2010年
「2010年第1四半期のプロジェクト成約状況」（報告書）

茂木創

『中東動向分析』 9(4) 16-20 2010年
「グローバル経済化の技術革新、国際協調とグランドデザイン」（巻頭言）

茂木創

『Macro Review』 23(1) 1-4 2010年

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書籍等出版物

3

『エンサイクロペディア現代経済学入門』

茂木創

唯学書房 2014年3月
『食料自給率という幻―誰のための農業政策なのか』

茂木創

唯学書房 2011年9月
『東アジア長期統計：財政』（共著）

勁草書房 2008年

講演・口頭発表等

2

韓国と台湾の財政制度の相違と財政政策の効果

日本経済政策学会発表 2000年
中国の財政制度と財政政策の効果

東アジア経済学会論文発表 1999年

担当経験のある科目(授業)

8

所属学協会

8

共同研究・競争的資金等の研究課題

7

次世代自動車普及に伴う課題導出と対策に関する研究－適正処理と再資源化を中心に－

日本学術振興会科学研究費補助金（基盤研究（C）） 2016年4月 - 2018年3月

劉庭秀
食料・エネルギー備蓄におけるデフラグメンテーション費用

日本学術振興会科学研究費補助金（挑戦的萌芽研究） 2014年4月 - 2016年3月

茂木創
地方自治体における対内直接投資施策の現状と課題

金沢星稜大学 2014年度総合研究所・部門研究推進連業（経済経営部門） 2014年4月 - 2015年3月

木村正信
イスラム金融を通じたアジア・中東産油国間における経済関係の変化と日本経済への影響

日本学術振興会科学研究費補助金（挑戦的萌芽研究） 2011年4月 - 2013年3月

茂木創
グローバリゼーション下の食の安全と食糧輸入自由化問題

日本学術振興会科学研究費補助金（基盤研究（C）） 2009年4月 - 2011年3月

吉野文雄
Research on the Development of Asian Economies and International Trade
日本の地方自治体における外資誘致に関する研究

金沢星稜大学 2009年度総合研究所・部門研究推進連業（経済経営部門）

木村正信