
末廣 昭
基本情報
- 学位
-
経済学博士(東京大学)経済学修士(東京大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901075431559372
- researchmap会員ID
- 1000315452
鳥取県生まれ。特殊法人アジア経済研究所、大阪市立大学経済研究所をへて、1992年4月から東京大学社会科学研究所。2009年から2012年まで社会科学研究所所長。2016年3月退職。同年4月より新設の学習院大学国際社会科学部教授・学部長。2021年3月、学習院大学を退職。東京大学名誉教授。アジア政経学会理事長、日本タイ学会会長を歴任。公益財団法人トヨタ財団理事、同国際助成プログラム選考委員長(2019年3月退任)、大平正芳記念財団運営委員会委員長、樫山純三賞選考委員会委員ほかを歴任。タイ研究、アジア経済研究などで、発展途上国研究奨励賞(1985年)、日経経済図書文化賞(1990年)、大平正芳記念賞(1990年)、毎日新聞社アジア太平洋賞大賞(2001年)、大同生命地域研究奨励賞(2005年)、樫山純三賞(2007年)を受賞。2010年4月、紫綬褒章(タイを中心とする東南アジア研究)を受章。2018年9月、福岡アジア文化賞学術研究賞(経済学・地域研究[タイ])を受賞。2024年11月、瑞宝中綬章を受章。◆主な著書に、『タイの工業化:NAICへの挑戦』(共編著、アジア経済研究所、1987年)、Capital Accumulation in Thailand 1855-1985 (Tokyo UNESCO, 1989)、『タイの財閥:ファミリービジネスと経営改革』(共著、同文舘出版、1991年)、『タイ:開発と民主主義』(岩波新書、1993年)、『20世紀システム4 開発主義』(編著、東京大学出版会、1998年)、『東南アジア史I 大陸部』(共著、山川出版社、1999年)、『キャッチアップ型工業化論:アジア経済の軌跡と展望』(名古屋大学出版会、2000年)、『タイの経済政策:制度・組織・アクター』(編著、日本貿易振興機構アジア経済研究所、2000年)、『アジア政治経済論:アジアの中の日本をめざして』(共編著、NTT出版、2001年)、『岩波講座東南アジア史9 「開発」の時代と「模索」の時代』(編著、岩波書店、2002年)、『タイの制度改革と企業再編』(編著、日本貿易振興機構アジア経済研究所、2002年)、『ファミリービジネス論:後発工業化の担い手』(名古屋大学出版会、2006年)、『岩波講座「帝国」日本の学知第6巻 地域研究としてのアジア』(編著、岩波書店、2006年)、Catch-up Industrialization:The Trajectory and Prospects of East Asian Economies (Singapore NUS Press, 2008), 『タイ:中進国の模索』(岩波新書、2009年)、『東アジア福祉システムの展望:7カ国・地域の企業福祉と社会保障制度』(編著、ミネルヴァ書房、2010年)、『新興アジア経済論:キャッチアップを超えて』(岩波書店、2014年)、『変容するアジアの、いま:新しいアジア経済社会論』(共著、弦書房、2016年)、『東アジアの社会大変動:人口センサスが語る世界』(共編著、名古屋大学出版会、2017年)、『中国・新興国ネクサス:新たな世界経済循環』(共編著、東京大学出版会、2018年)、Emerging States at Crossroads (共著、Springer, 2018)、『世界歴史体系 タイ史』(共著、山川出版社、2020年)、การพัฒนาอุตสาหกรรม แบบไล่กวด: เส้นทาง และ อณาคต ของ เศรษฐกิจ เอเชียตะวันอออก (กรุงเทพฯ: สำนักพิมพ์ฝ้าเดียวกัน, 2022)など多数。
研究キーワード
8研究分野
2学歴
5-
- 1991年3月
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- 1976年
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- 1976年
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- 1974年
-
- 1974年
委員歴
14-
2012年6月 - 現在
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2001年6月 - 現在
-
1999年7月 - 2019年4月
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2014年3月 - 2019年3月
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2008年6月 - 2018年6月
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1989年10月 - 2016年3月
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2011年4月 - 2015年3月
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2006年4月 - 2014年3月
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1999年1月 - 2013年2月
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2008年7月 - 2011年3月
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2004年9月 - 2005年9月
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2003年10月 - 2005年9月
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1992年10月 - 2003年9月
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1998年4月 - 2000年3月
受賞
10-
2024年11月
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2021年3月
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2010年4月
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2005年7月
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1985年7月
論文
6-
Japan Digital Library, Japan's Diplomacy Series 2016年3月 査読有り
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ASIA PACIFIC JOURNAL OF MANAGEMENT 31(4) 997-1018 2014年12月 査読有り
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Southeast Asian Studies Vol.3(No.2) 299-344 2014年8月 査読有り
-
学術の動向 19(8) 8_70-8_74 2014年
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The Oxford Handbook of Business Groups 237-266 2010年9月2日 査読有り
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International Journal of Human Resource Management 15(1) 196-218 2004年2月 査読有り
MISC
29-
アジ研ワールド・トレンド 21(8) 24-27 2015年8月
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福祉社会学研究 = Journal of welfare sociology (11) 11-28 2014年
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アジア研究 52(2) 113-124 2006年4月
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アジア経済 44(5) 101-127 2003年5月
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武藏大學論集 51(2) 139-173 2003年
-
Social science Japan journal : SSJJ : an international journal of social science research on Japan 4(2) 159-160 2001年10月
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Asian Development Bank Institute Working Paper (19) 62 2001年
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社會科學研究 51(5) 75-153 2000年3月31日
-
経済研究所所報 (4) 41-55 2000年
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社会科学研究 51(4) 25-65 2000年
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The Journal of Social Science 51(4) 25-65 2000年
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上智アジア学 17 87-118 1999年12月27日
-
上智アジア学 (17) 85-111 1999年
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Asian Studies Review(Australia) 23(2) 153-172 1999年
-
Social Science Japan Journal 2(1) 85-105 1999年
-
(17) 85-111 1999年
-
Social science Japan journal : SSJJ : an international journal of social science research on Japan 1(2) 163-164 1998年10月
-
日本経済研究センタ-会報 (808) 24-28 1998年9月15日
-
開発主義 1998年
主要な書籍等出版物
39共同研究・競争的資金等の研究課題
22-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2018年4月 - 2021年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 新学術領域研究(研究領域提案型) 2013年6月 - 2018年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2014年4月 - 2017年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2011年11月 - 2014年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2011年4月 - 2014年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2008年 - 2010年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2008年 - 2010年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2006年 - 2008年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2005年 - 2007年
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2002年 - 2006年
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2002年 - 2006年
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1998年 - 2001年
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1998年 - 2001年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 重点領域研究 1996年 - 1996年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 国際学術研究 1994年 - 1996年
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1995年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 国際学術研究 1992年 - 1993年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 総合研究(A) 1989年 - 1990年