南海トラフ巨大地震の被害想定地域において、アンケート調査およびインタビュー調査を行い、個々の住民レベルとコミュニティ・レベルでの防災意識や取り組みがどのような状況にあるかを把握した。さらに、防災ワークショップを行い、意識啓発を行った。研究の結果として、客観的に高リスクな地域においてすら、従来型の意識啓発型防災・減災対策では効果が期待で「固い無関心層」が存在することが明らかとなった。そのような「固い無関心層」に対しては、集合的記憶に訴えかける取り組み、あるいは子供を通じたアプローチが一定の有効性をもっていることが判明した。
30年以内に生起する確率が80%と予測されている南海トラフ巨大地震に備えて、高リスク地域に居住する住民の防災意識の向上とコミュニティ・レベルでの減災の取り組みを充実させることは、喫緊の課題である。本研究では、「固い無関心層」に対して、集合的記憶を喚起する取り組み、および子どもを通じたアプローチが有効であることを明らかにしたことは、学術的および社会的に意義がある。