久保田 隆
クボタ タカシ (Takashi Kubota)
更新日: 04/27
基本情報
- 所属
- 早稲田大学 法学学術院 大学院法務研究科 教授
- 学位
-
博士(国際公共政策)(大阪大学)修士(法学)(ハーバード大、東大)学士(法学)(東京大学)
- 研究者番号
- 50311709
- J-GLOBAL ID
- 200901092403373869
- researchmap会員ID
- 1000321062
研究キーワード
1経歴
17-
2005年4月 - 現在
-
2023年4月 - 2023年7月
-
2023年2月 - 2023年3月
-
2022年11月 - 2023年1月
-
2021年10月 - 2022年1月
-
2019年12月 - 2021年9月
-
2019年11月 - 2021年9月
-
2010年10月 - 2011年9月
-
2004年4月 - 2005年3月
-
1998年 - 2003年
-
2003年
-
2000年
-
1990年 - 1998年
-
1995年 - 1997年
-
1993年 - 1995年
-
1992年 - 1993年
学歴
4-
2001年4月 - 2003年3月
-
1995年9月 - 1996年6月
-
1992年4月 - 1993年3月
-
1986年4月 - 1990年3月
委員歴
3-
2005年4月 - 現在
-
2019年12月 - 2021年11月
-
2005年4月 - 2020年3月
受賞
1-
2008年3月
論文
171-
国際商事法務 53(6) 2025年6月 責任著者
-
ウズベキスタン・イルシャド国際法政策雑誌（英語オンライン雑誌） (318) 2025年5月 査読有り招待有り責任著者
-
6国際取引法学会年報 (10) 71-83 2025年3月 筆頭著者 -
国際商事法務 53(3) 320-323 2025年3月 筆頭著者
-
国際商事法務 52(12) 2024年12月 筆頭著者最終著者責任著者
-
25国際商事法務 52(11) 1356-1359 2024年11月 筆頭著者最終著者責任著者 -
35国際経済法雑誌 (2) 105-149 2024年11月 査読有り招待有り筆頭著者最終著者責任著者 -
国際商事法務 52(8) 944-947 2024年8月 責任著者
-
11エドガー社国際経済法事典 2024年7月28日 査読有り招待有り責任著者 -
国際商事法務 52(6) 692-695 2024年6月 責任著者
-
国際商事法務 52(5) 565-574 2024年5月
-
国際商事法務 52(3) 323-329 2024年3月 筆頭著者最終著者責任著者
-
7法律時報 96(1) 36-41 2024年1月 招待有り最終著者責任著者 -
Counsel（https://www.counselmagazine.co.uk/articles/tokyo-s-ai-mock-trial） 2023(September) 18-20 2023年9月 招待有り最終著者責任著者
-
判例時報 (2533) 131-135 2022年12月1日 招待有り責任著者
-
国際商事法務 50(10) 1339-1342 2022年10月 責任著者
-
早稲田大学法学会百周年記念論文集 359-382 2022年10月 招待有り責任著者
-
アメリカ法 2021(2) 302-304 2022年7月31日 招待有り筆頭著者最終著者責任著者
-
国際商事法務 50(6) 710-713 2022年6月 筆頭著者
-
比較法学（早稲田大学） 56(1) 78-88 2022年6月 招待有り筆頭著者最終著者責任著者
MISC
14-
国際商事法務 51(11) 1503-1506 2023年11月 筆頭著者
-
国際商事法務 51(10) 1388-1391 2023年10月 筆頭著者
-
国際商事法務 51(9) 1255-1258 2023年9月 筆頭著者
-
国際商事法務 51(8) 1107-1110 2023年8月 筆頭著者
-
国際商事法務 51(7) 984-987 2023年7月 筆頭著者
-
国際商事法務 51(6) 842-845 2023年6月 筆頭著者
-
国際商事法務 51(5) 689-691 2023年5月 筆頭著者
-
国際商事法務 51(4) 534-538 2023年4月 筆頭著者
-
国際商事法務 51(3) 376-380 2023年3月
-
国際商事法務 51(2) 225-228 2023年2月
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国際商事法務 51(1) 81-84 2023年1月 責任著者
-
国際商事法務 50(12) 1666-1669 2022年12月
-
NBL (1096) 29-41 2017年4月15日
-
国際商取引学会年報 (16) 165-167 2014年
書籍等出版物
31-
Routledge 2023年10月 (ISBN: 9781032044156)
-
中央経済社 2023年9月 (ISBN: 9784502466519)
-
Oxford University Press 2023年5月 (ISBN: 9780192869753)
-
中央経済社,中央経済グループパブリッシング(発売) 2021年4月 (ISBN: 9784502366512)
-
中央経済社、全298頁 2021年3月
-
中央経済社 2019年1月 (ISBN: 9784502290015)
-
中央経済社 2018年4月 (ISBN: 9784502253515)
-
中央経済社 2017年9月 (ISBN: 9784502238413)
-
有斐閣 2015年1月 (ISBN: 9784641046719)
-
金融財政事情研究会 2013年3月 (ISBN: 9784322121858)
-
中央経済社 2011年9月 (ISBN: 9784502047305)
-
Oxford University Press 2010年 (ISBN: 9780199588411)
-
中央経済社 2009年7月 (ISBN: 9784502981906)
-
Information Science Reference 2007年12月 (ISBN: 9781599048284)
-
LEXISNEXIS 2007年6月
-
レキシスネキシス・ジャパン 2006年5月
-
東洋経済新報社 2005年10月
講演・口頭発表等
75-
DASF研究会 2025年4月17日 招待有り
-
2Inno Cyberweek 2025（於：タシケント国立法科大学） 2025年4月2日 招待有り -
5国際取引法学会全国大会（於：明治学院大学） 2025年3月8日 -
3国際商事研究学会シンポジウム（対面・Zoom、於：桜美林大学） 2025年1月26日
-
14タシケント国立経済大学「2030年のウズベキスタンに向けた国際・国内経済情勢」フォーラム（英語） 2024年10月18日 招待有り -
6チュラロンコン大学法学部のRosen・久保田合同ゼミ 2024年9月18日 -
20国際取引法学会 2024年8月31日 -
国際法協会通貨法委員会 2024年6月27日 招待有り
-
20早稲田大学比較法研究所・国際商事研究学会・国際取引法学会国際契約法制部会共催「通貨を巡る国際シンポジウム」 2024年6月7日 -
日本銀行金融研究所セミナー 2024年6月7日
-
15日本金融学会全国大会（於：埼玉大学） 2024年5月18日 -
30国際取引法学会全国大会 2024年3月16日 -
Australian National University School of Law Online Seminar 2024年3月8日
-
University of Auckland Business School Commercial Law Seminar 2024年3月6日
-
International Symposium on Digitalization and the Future of Financial Law (hosted by SIBLS, JAIBL, and Waseda University Comparative Law Institute) at Waseda Univ. 2023年12月2日
-
MOCOMILA meeting at the Bank of Japan 2023年11月30日
-
36Japan Association of Economic Law: South Korea and Japan Joint International Conference at Doshisha Univ. 2023年11月18日
-
28国際商事研究学会（於：埼玉大学） 2023年9月23日 -
30The London Financial Regulation Seminar, CCLS, University of London (available from https://www.youtube.com/watch?v=QLe71Y97O40) 2023年7月3日 招待有り -
35University of Auckland Business School Commercial Law Seminar 2022年11月23日 招待有り
担当経験のある科目(授業)
4所属学協会
7共同研究・競争的資金等の研究課題
9-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2024年4月 - 2029年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2017年4月 - 2022年3月
-
2013年4月 - 2017年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2007年 - 2010年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 特定領域研究 2004年 - 2010年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 特定領域研究 2004年 - 2009年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2004年 - 2006年
メディア報道
6-
日本経済新聞社 日本経済新聞 日本経済新聞 2023年11月29日 新聞・雑誌
-
日本経済新聞社 日本経済新聞 日本経済新聞2023年11月25日号朝刊 2023年11月25日 新聞・雑誌
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読売新聞社 読売新聞夕刊 第9面 2021年10月25日 新聞・雑誌
-
NHK News 7 2021年8月22日 テレビ・ラジオ番組
-
ラジオ Tokyo FM タイムライン2015年11月17日 2015年11月 テレビ・ラジオ番組
社会貢献活動
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