佐藤健司 (Kenji Sato) - マイポータル

基本情報

所属: 京都経済短期大学経営情報学科教授

学位: 修士(商学)(同志社大学)

J-GLOBAL ID: 200901088011902572
researchmap会員ID: 1000327459

研究キーワード

研究分野

人文・社会 / 経営学 /

経歴

2000年 - 2001年

京都学園大学非常勤講師

学歴

論文

「1on1ミーティングの現状と課題」

佐藤健司

『京都経済短期大学論集』第30巻(第1号) 25-39 2023年2月責任著者
「高業績業務システムに基盤をおいた人的資源管理の2面性」

佐藤健司

京都経済短期大学論集 29(1) 1-13 2022年2月25日責任著者
「モチベーション理論に基づく人的資源管理」

佐藤健司

労務理論学会誌 28 23-37 2019年3月20日責任著者
「日本企業における人間関係 : メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用の視点から」

『同志社商学』 72(5) 733-749 2018年招待有り責任著者

MISC

「産業における人間関係論-職長についての史的分析-」

京都経済短期大学論集 9(1) 2001年
「人間関係論の生成・展開と産学協同-ロックフェラー財団とハーバード・ビジネス・スクールとの関係を中心として-」

労務理論学会研究年報 (10) 96-102 2000年

書籍等出版物

『持続可能な社会に向けて』

京都経済短期大学経営・情報学会編 (担当:共著, 範囲:佐藤健司「ディーセント・ワークの実現を目指して―持続可能性を視野に入れて―」)

晃洋書房 2023年3月
『働きがいのある会社とは何か : 「働きがい理論」の発見』

Levering, Rober, 翻訳者, 斎藤, 智文, 伊藤, 健市, 岡田, 寛史, 佐藤, 健司, 楠奥, 繁 (担当:共訳)

晃洋書房 2022年10月 (ISBN: 9784771036666)
『働き方改革と「働きがい」のある職場』

労務理論学会編 (担当:共著, 範囲:佐藤健司「モチベーション理論に基づく人的資源管理」)

晃洋書房 2019年4月
『企業と利益がわかる: 経営学入門オムニバス講義』

京都経済短期大学経営情報学会編 (担当:共著, 範囲:佐藤健司「日本的経営の変容―『新しい働き方』にどのように対応すべきか」)

ミネルヴァ書房 2013年11月
『アメリカの経営・日本の経営－グローバル・スタンダードの行方－』

伊藤健市, 中川誠士, 堀龍二編 (担当:共著, 範囲:佐藤健司「ジョンソン・エンド・ジョンソンのコンピテンシー」・「アフラックのワークライフバランス」)

2010年
『ニューディール労働政策と従業員代表制－現代アメリカ労使関係の歴史的前提－』

伊藤健市, 関口定一編 (担当:共著, 範囲:佐藤健司「ウェスタン・エレクトリックにおける従業員代表制の展開」)

ミネルヴァ書房 2009年
『明日を生きる人的資源管理入門』

澤田幹, 平沢克彦, 守屋貴司編著 (担当:共著, 範囲:佐藤健司「あなたの生活を支える福利厚生制度」)

ミネルヴァ書房 2009年
『はじめて学ぶ経営学－人物との対話－』

中野裕治, 貞松茂, 勝部伸夫, 嵯峨一郎編 (担当:共著, 範囲:佐藤健司「人間関係論の思想－メイヨー」・「人間関係論の構築－レスリスバーガー＝ディクソン」)

ミネルヴァ書房 2007年
『現代アメリカ企業の人的資源管理』

伊藤健市, 中川誠士, 田中和雄編 (担当:共著, 範囲:佐藤健司「高業績業務システムの展開と人的資源管理」)

税務経理協会 2006年
『変容期の企業と社会』

木田融男・浪江巌・平澤克彦・守屋貴司編 (担当:共著, 範囲:佐藤健司「人間関係および人間関係管理の変容」)

八千代出版 2003年
『アメリカ・新なる繁栄へのシナリオ』、ポール・オスターマン著（共訳者：伊藤健市・田中和雄・佐藤健司・橋場俊展）

ミネルヴァ書房 2003年
『人的資源管理論』

島弘編著 (担当:共著, 範囲:佐藤健司「労働時間と裁量労働制」)

ミネルヴァ書房 2000年

所属学協会

Works(作品等)

アメリカにおける労使関係システムの「生成」と「交代」に関する実証的研究

2002年 - 2003年

共同研究・競争的資金等の研究課題

現代アメリカ労使関係の基盤形成過程に関する実証的研究

日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(B) 2009年 - 2011年

橋場俊展, 関口定一, 森川章, 内田一秀, 百田義治, 中川誠士, 岩波文孝, 佐藤健司, 堀龍二, 宮崎信二, 藤原篤志, 藤野真
アメリカにおける労使関係システムの「生成」と「交代」に関する実証的研究

2002年 - 2004年