佐々木 幸寿

学校の教育内容や教育実践に与える教育関係法令の影響－教育基本法第二条（教育の目標）に着目して－ 

日本義務教育学会紀要 (2) 27-35 2018年12月  査読有り

高校生のための学びの基礎診断と授業改善への視点 

工業教育資料 2018年9月  

総合政策としての教師教育の展開に向けて－教員養成の高度化，地域システムとしての教員養成，教職の専門性基準の視点から－ 

学校教育研究 第33号 (33) 22-34 2018年8月  査読有り

学校教育の法化現象と『学校法務』の概念 

教育経営研究 (23・24) 13-19 2017年9月  査読有り

大きな転機を迎える教員養成－教職大学院による高度化とローカルシステムとしての教師教育－ 

学校教育研究所年報 (61) 22-29 2017年5月  

現代における教育行政の自律性と専門性の意味 

日本教育行政学会年報 (42) 211-215 2016年10月  

現代における教師の教育権・教育の自由について試論 

教育経営研究 (22) 52-60 2016年5月  査読有り

教育基本法における教育と文化の関係についての一考察 

教育経営研究 (21号) 55-63 2015年5月  

教育基本法の準憲法性についての一考察－改正法における教育根本法の概念の再検討－ 

『武蔵大学教職課程研究年報 第29号』2015年，59-66頁 2015年5月  

教員のインフォーマルな人的ネットワークと教育行政制度 

『地方教育行政法の改定と教育ガバナンス』,三学出版，2015年，43-54頁 2015年5月  

震災復興教育についての一考察－山田南小学校の取り組みの事例－ 

教育学研究年報 (33) 69-85 2014年9月  

教員の自発的コミットメントの確保と地方教育行政制度 

教育と文化 (76) 29-38 2014年7月  

教育基本法に示された人間像・教育観と教育実践－教育委員会前文と第2条の分析を中心に－ 

『教育経営研究 第20号』上越教育経営研究会，2014年，14-23頁 (20) 14-23 2014年5月  査読有り

中規模教育委員会の効果的な組織運営－自治体の教育施策と学校カリキュラムを連携させる工夫：岩手県二戸市－ 

東京学芸大学紀要 総合教育科学Ⅰ 第65号 (65) 35-51 2014年2月  

小規模教育委員会の効果的な組織運営－自治体の教育施策と学校カリキュラムを連動させる工夫：秋田県東成瀬村－ 

東京学芸大学紀要 総合教育科学Ⅰ (64) 39-54 2013年2月  

被災地の教育支援における教職員組合とNPO・NGOの連携 

東京学芸大学紀要 総合教委教育科学Ⅰ (64) 9-21 2013年2月  

震災発生時の校外活動における学校の避難行動－岩手県立岩泉高等学校田野畑校の事例－ 

教育学研究年報 (31) 1-15 2012年9月  

市町村教育委員会の組織運営（その１）－小規模自治体における自治体単位のカリキュラムを中心とした学区経営の事例－ 

教育経営研究 (18) 28-39 2012年5月