大井 方子
オオイ マサコ (Masako Oi)
更新日: 07/10
基本情報
経歴
8-
2015年4月 - 現在
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2009年4月 - 2019年3月
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2009年4月 - 2011年3月
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2004年4月 - 2009年3月
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2003年4月 - 2004年3月
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2000年4月 - 2003年3月
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1997年10月 - 2000年3月
学歴
4-
1993年4月 - 2000年3月
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1991年4月 - 1993年3月
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1989年4月 - 1991年3月
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1985年4月 - 1988年3月
委員歴
12-
2023年4月 - 現在
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2022年10月 - 現在
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2019年4月 - 現在
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2011年6月 - 現在
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2010年7月 - 現在
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2025年4月 - 2027年3月
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2011年10月 - 2021年9月
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2005年10月 - 2019年9月
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2001年7月 - 2011年3月
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2005年8月 - 2008年3月
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2006年10月 - 2007年3月
論文
36-
東京大学社会科学研究所 ISS Discussion Paper Series (J-258) 1-13 2026年7月9日
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文化論叢（高知県立大学文化学部紀要） (14) 22-30 2026年3月31日 査読有り
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『行動経済学』 第19回大会 プロシーディングス 18(Special Issue) S1-S4 2026年3月28日 筆頭著者
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北海道大学大学院経済学研究院ディスカッション・ペーパー 220 1-37 2026年2月18日
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日本行動計量学会 第53回大会（印刷中） 2026年
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『社会科学論集』県立高知短期大学発行 (第106号) 1-21 2015年3月
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Kyoto Institute of Economic Research Discussion Paper 京都大学経済研究所発行 (No.1303) 1-21 2013年4月
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『社会科学論集』県立高知短期大学発行 (第102号) 21-40 2013年3月
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『四銀 経営情報』四国銀行キャピタルリサーチ株式会社発行 (No.113) 1-9 2010年3月
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『社会科学論集』県立高知短期大学発行 (第95号) 55-83 2009年3月
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『社会科学論集』県立高知短期大学発行 (第95号) 31-54 2009年3月
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国立社会保障・人口問題研究所発行『非正規就業の増大に対応した社会保障制度の在り方に関する研究報告書 平成19年度』 93-104 2008年3月
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『人口減少社会の家族と地域 －ワークライフバランス社会の実現のために』日本評論社発行、樋口美雄、財務省財務総合政策研究所編著、第2章 59-77 2008年3月
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国立社会保障・人口問題研究所発行『非正規就業の増大に対応した社会保障制度の在り方に関する研究報告書 平成18年度』 69-76 2007年3月
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独立行政法人 雇用・能力開発機構 / 財団法人 統計研究会 発行『就業環境と労働市場の持続的改善に向けた政策課題に関する調査研究報告書』第8章.要約pp.ⅸ 136-218 2007年3月
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『季刊・社会保障研究』国立社会保障・人口問題研究所発行 第42巻(第2号) 126-136 2006年9月 査読有り
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『社会科学論集』県立高知短期大学発行 (第90号) 93-111 2006年3月
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国立社会保障・人口問題研究所発行『非正規就業の増大に対応した社会保障制度の在り方に関する研究報告書 平成17年度』平成18年度報告書 139-146 2006年3月
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独立行政法人 雇用・能力開発機構 / 財団法人 統計研究会 発行『雇用の多様化、流動化、高度化などによる労働市場の構造変化に関する調査研究報告書』第6章要約p.vⅲ 154-160 2006年3月
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『日本労働研究雑誌』労働政策研究・研修機構発行 (No.545) 4-17 2005年10月 招待有り
MISC
8-
『文化の思索』高知県立大学文化学部編、高知県立大学文化学部発行 239-241 2021年12月25日
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『大学的高知ガイド ーこだわりの歩き方』昭和堂 30-31 2019年3月
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『大学的高知ガイド ーこだわりの歩き方』昭和堂 368-369 2019年3月
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『日本労働研究雑誌』日本労働研究機構発行 44(No.506) 50-69 2002年9月
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『日本労働研究雑誌』日本労働研究機構発行 44(No.501) 22-24 2002年4月
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『社會科學研究』東京大学社会科学研究所発行 52(2) 169-178 2001年2月
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『社會科學研究』東京大学社会科学研究所発行 52(2) 43-72 2001年2月
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『郵政研究所月報』郵政省郵政研究所発行 12(No.126) 101-122 1999年3月
講演・口頭発表等
28-
第29回実験社会科学カンファレンス 2026年5月16日
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実務家と研究者との協働による防犯対策の立案と評価： エビデンスに基づく警察活動(EBP)に向けて 2026年3月9日 招待有り
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行動経済学会第19回大会 2025年12月14日
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オーストラリア・ニュージーランド実験経済学ワークショップ(ANZWEE) 2025年8月29日
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高知工科大学経済・マネジメント研究セミナーシリーズ 2025年7月30日
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高知県本山町公開講座「夜學2025」第１回 2025年5月22日 招待有り
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日本社会関係学会第５回大会 2025年3月23日
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高知工科大学フューチャー・デザイン研究所Webセミナー 2022年1月7日
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第24回労働経済学カンファレンス 2021年9月14日
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日本経済学会2015年度春季大会 2015年5月24日
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第3回教育経済・教育政策研究コンファレンス 2014年12月20日
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Western Economic Association International, 10th Biennial Pacific Rim Conference 2013年3月16日
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人口減少、家族・地域社会の変化と就労をめぐる諸問題に関する研究会（財務省財務総合政策研究所） 2006年12月25日
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関西社会経済研究所 関西労働研究会 2006年11月24日
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統計研究会労働市場委員会 2006年9月1日
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統計研究会労働市場委員会 2006年9月1日
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フェミニスト経済学日本フォーラム2005年大会 2005年4月16日 招待有り
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統計研究会労働市場委員会 2004年2月6日
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関西労働研究会11月セミナー（関西社会経済研究所） 2003年11月28日
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東京大学社会科学研究所月例スタッフセミナー 2003年3月18日
担当経験のある科目(授業)
9学術貢献活動
3メディア報道
5-
テレビ高知 https://newsdig.tbs.co.jp/articles/kutv/2763656 2026年6月27日 テレビ・ラジオ番組
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朝日新聞 全国版（紙面）https://www.asahi.com/articles/DA3S16435897.html 2026年4月2日 新聞・雑誌
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朝日新聞Online https://www.asahi.com/articles/ASV373HZ4V37UTIL019M.html 2026年3月8日 インターネットメディア
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高知県立大学 https://www.u-kochi.ac.jp/site/re-design/20250322.html 2025年3月26日 インターネットメディア
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朝日新聞社 AERA p.16-19 2005年10月 新聞・雑誌
社会貢献活動
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