共同研究・競争的資金等の研究課題

2004年 - 2006年

大学院付属心理相談室と地域スクールカウンセラーの相互援助・協力体制の研究

文部科学省  科学研究費補助金(萌芽研究)
  • 近藤俊明
  • ,
  • 大澤靖彦
  • ,
  • 山際和佳
  • ,
  • 今泉紀嘉
  • ,
  • 原千恵子
  • ,
  • 大澤靖彦
  • ,
  • 石川清子
  • ,
  • 手島茂樹
  • ,
  • 渡邉映子
  • ,
  • 山極和佳
  • ,
  • 松坂秀雄

課題番号
16653063
担当区分
研究代表者
配分額
(総額)
2,500,000円
(直接経費)
2,500,000円
(間接経費)
0円
資金種別
競争的資金

当研究は、大学及び大学院付属心理相談室の地域援助の一方法として、小・中学のスクールカウンセラーとの相互援助・協力体制を探索しようとするものである。当本研究は、2004年度に研究プロジェクト参加校7校(中学校3校、小学校4校)でスタートした。翌2005年度のプロジェクト参加校は10校(中学校4校、小学校6校)となった。2006年度においては幼稚園1校、小学校5校、中学校各4校、計10校で研究プロジェクトを行った。本研究から明らかになった学校からの要望は、校種によって異なっていた。幼稚園からの要請は、外国籍の園児に対する遊びや生活適応のための支援であった。小学校からの要請は、軽度発達障害児への学習支援であり、特に一斉授業の中での学習援助であった。中学校においては、主として相談室の運営に関るものであった。中学校でのスクールカウンセラーや教育相談担当の教員等が不在の際に、相談室登校をする生徒への対応が求められた。一方、学生側のメリットとしては、学校におけるカウンセリングの位置づけや学校文化の理解が深まった。さらに、小学校では軽度発達障害児の理解、特に認知の偏りに対してどのような援助が必要なのかを考えられる機会となった。また、中学校では大学院で勉強した面接の技法を日常生活の雑談の中に取り入れ生徒とのラポールの形成に役立てたことがあげられる。学生が地域に出て行くことで、双方のメリットにな...

リンク情報
URL
https://kaken.nii.ac.jp/p/16653063