西野 理子
ニシノ ミチコ (Michiko Nishino)
更新日: 09/29
基本情報
- 所属
- 東洋大学 社会学部 社会学科 教授
- 学位
-
修士(文学)(早稲田大学)
- 研究者番号
- 50257185
- J-GLOBAL ID
- 200901069701181350
- researchmap会員ID
- 1000369653
研究分野
1経歴
8-
2011年4月 - 現在
-
2004年4月 - 2011年3月
-
2001年4月 - 2004年3月
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1998年 - 2001年
-
1997年 - 2001年
-
1992年 - 2001年
-
1995年 - 1998年
-
1993年 - 1997年
学歴
2-
- 1993年
-
- 1987年
委員歴
8-
2019年9月 - 2022年9月
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2016年9月 - 2019年9月
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2013年9月 - 2016年9月
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2010年9月 - 2013年9月
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2010年9月 - 2013年9月
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2001年9月 - 2013年9月
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2006年7月 - 2012年7月
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2009年7月 - 2010年7月
論文
30-
東京大学社会科学研究所 パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズ (186) 2025年3月 筆頭著者
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家族ケア専門士公式テキスト 42-51 2024年8月
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精神科 42(5) 632-637 2023年5月 招待有り筆頭著者
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変容する社会と社会学―家族・ライフコース・地域社会 177-197 2017年2月
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日本の家族1999-2009:全国家族調査[NFRJ]による計量社会学 47-67 2016年
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社会学部紀要 53(1) 139-147 2015年9月
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中央調査報 (683) 1-7 2014年9月
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石原邦雄ほか編『現代中国家族の多面性』 120-132 2013年3月30日
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『社会と調査』 8(8) 68-74 2012年3月
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家族社会学研究 24(1) 95-96 2012年
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Changing Families in Northeast Asia: Comparative Analysis of China, Korea, and Japan 199-214 2012年
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東洋大学福祉社会開発研究センター編『地域におけるつながり・見守りのかたち:福祉社会の形成に向けて』 74-90 2011年12月15日
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福田亘孝・西野理子編、第3回家族についての全国調査(NFRJ08)第2次報告書『家族形成と育児』 3 63-78 2011年9月5日
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Family Structure and Relations in Japan, China, and Korea: Collaborative Exploration of Micro-level Datasets 125-136 2010年9月
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『東洋大学社会学部紀要』 47(1) 53-60 2010年1月25日
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家族社会学研究 21(1) 114-117 2009年4月
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Ishihara Kunio, & Hirao Keiko,(eds.) Comparative Research on Changing Family Structure in Northeast Asia: Japan, China, and Korea 107-117 2008年9月
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福祉社会開発研究 = Annual report of researches on development of welfare society (1) 73-78 2008年3月
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『東洋大学社会学部紀要』 43(1) 93-108 2005年12月
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ヒュ-マンサイエンス 15(2) 36-46 2003年3月
MISC
12-
母の友 28-30 2025年2月
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『共働き・共育て家族マーケティング』 69-79 2024年2月
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#生涯子なし:なぜ日本は世界一、子供を持たない人が多いのか 116-121 2024年
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社会と調査 (30) 113 2023年3月 筆頭著者
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倫風 (12月) 38-41 2021年12月 筆頭著者
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東洋大学社会学部紀要 39-3, 91-104(3) 91-104 2002年
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THE ANNUALS OF SOCIOLOGY 42 41-52 2001年
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家族社会学研究 13-1, 35-45(1) 35-45 2001年
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Japanese Journal of Family Sociology 13-1, 61-71 2001年
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ANNALS OF FAMILY STUDIES 25 43-56 2000年
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Journal of Human Sciences 13(1) 53-61 2000年
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Journal of Human Sciences 15(2) 36-46
書籍等出版物
25-
ミネルヴァ書房 2022年12月 (ISBN: 9784623094776)
-
ミネルヴァ書房 2020年
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ミネルヴァ書房 2019年12月 (ISBN: 9784623085514)
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東信堂 2013年5月 (ISBN: 4798901725)
-
弘文堂 2013年3月
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Sophia University Press 2012年
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中央法規出版株式会社 2011年12月
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日本家族社会学会全国家族調査委員会 2011年
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有斐閣 2009年2月 (ISBN: 4641183708)
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学文社 2008年5月 (ISBN: 4762018341)
-
西野理子 2007年
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東洋大学現代社会総合研究所研究所プロジェクト 2006年
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日本家族社会学会・全国家族調査委員会 2006年
-
ミネルヴァ書房 2006年
-
梓出版社 2005年 (ISBN: 9784872622195)
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学文社 2003年
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建帛社 2003年
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コロナ社 2001年
-
Corona Publishing Co. Ltd. 2001年
-
早稲田大学出版部 1998年
講演・口頭発表等
17-
日本社会学会大会第97回大会 2024年11月9日
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日本家族社会学会第30回大会 2020年9月13日
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日本家族社会学会第28回大会 2018年9月8日
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日本家族社会学会第6回家族社会学パネル研究会 2016年2月23日
-
日本家族社会学会第6回家族社会学パネル研究会 2016年2月23日
-
日本家族社会学会第3回家族社会学パネル研究会 2015年2月22日
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東北大学 萩セミナー ワークショップ「計量分析からみる家族変動」 2010年10月17日
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“Diversity and Dynamics of East Asian Family”East Asian Comparative Family Studies Workshop 2010年8月27日
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第19回日本家族社会学会大会 2009年9月12日
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東洋大学福祉開発研究センター公開研究会「日本と韓国における家族・地域の変容と福祉社会の形成-国際比較研究の課題と方法をめぐって」 2009年8月6日
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International Workshop on Family Structure and Relations: Collaborative Exploration of Micro-level Data Sets in Japan, China, and Korea 2009年7月31日
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International Workshop on Family Structure and Relations: Collaborative Exploration of Micro-level Data Sets in Japan, China, and Korea 2007年12月9日
-
㈱ニッセイ基礎研究所研究会 2006年2月3日
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日本家族社会学会第14回大会(日本大学)テーマセッション日本家族社会学会第14回大会報告要旨 2004年9月
-
第2回パネルカンファレンス(グランドヒル市ヶ谷)季刊『家計経済研究』 2002年12月
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日本社会学会第75回大会(大阪大学)第75回日本社会学会大会報告要旨 2002年11月
-
第1回パネルカンファレンス(グランドヒル市ヶ谷)季刊『家計経済研究』 2001年12月
Works(作品等)
4-
2009年
-
1997年
共同研究・競争的資金等の研究課題
32-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2022年4月 - 2027年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2022年4月 - 2027年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2021年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2021年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2018年4月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2017年4月 - 2020年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2014年4月 - 2018年3月
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日本学術振興会 科学研究費補助金 基盤研究C 2014年4月 - 2017年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2013年4月 - 2016年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2012年4月 - 2015年3月
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特別研究(特定課題) 2012年 - 2014年
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文部科学省 科学研究費補助金(基盤研究(A), 基盤研究(A)) 基盤研究(A), 基盤研究(A) 2009年 - 2013年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2010年 - 2012年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2008年 - 2010年
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科学研究費 基盤研究(B)(一般) 2007年 - 2010年
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特別研究(特定課題) 2007年 - 2009年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2006年 - 2009年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2005年 - 2007年
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研究所プロジェクト 2005年 - 2007年
-
研究所プロジェクト 2006年 - 2006年
その他
9-
2005年 - 2005年文献紹介 樋口美雄・太田清・家計経済研究所(編)『女性たちの平成不況:デフレで働き方・暮らしはどう変わったか』 単著、『家族社会学研究』17巻1号(日本家族社会学会)、62頁


