戎野 淑子
エビスノ スミコ (SUMIKO EBISUNO)
更新日: 2023/12/14
基本情報
研究キーワード
8研究分野
1経歴
13-
2010年4月 - 現在
-
2009年 - 現在
-
2001年4月 - 現在
-
2009年 - 2011年
-
2009年4月 - 2010年3月
-
2002年4月
-
2000年4月 - 2002年3月
-
2000年4月 - 2001年3月
-
2000年4月 - 2001年3月
-
1998年4月 - 2001年3月
-
1999年4月 - 2000年3月
-
1999年4月
-
1996年4月 - 1999年3月
学歴
2-
1995年4月 - 1998年3月
-
1993年4月 - 1995年3月
委員歴
18-
2022年 - 現在
-
2021年 - 現在
-
2020年12月 - 現在
-
2020年4月 - 現在
-
2019年9月 - 現在
-
2019年6月 - 現在
-
2016年1月 - 現在
-
2015年9月 - 現在
-
2021年1月 - 2022年3月
-
2015年4月 - 2021年10月
-
2019年12月 - 2021年6月
-
2015年5月 - 2021年5月
-
2017年4月 - 2018年3月
-
2017年4月 - 2018年3月
-
2016年 - 2017年
-
2011年6月
論文
38-
持続可能な経済社会実現に向けた労使協議の在り方を考える 2023年2月
-
NETT (113) 2021年6月
-
地域経済学研究 (37) 2019年3月
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日本労働研究雑誌 61(1) 63-74 2019年1月
-
日本労働研究雑誌 (702) 2018年12月
-
中央労働時報 (1227) 19-23 2018年1月
-
電機総研NAVI (64) 7-12 2017年11月
-
組織科学 50(2) 17-30 2016年12月
-
駒村康平編著『2025年の日本:破綻か復活か』 117-146 2016年9月
-
「望ましい労働市場と働き方」報告書 30-80 2015年9月
-
賃金事情 (2694) 46-51 2015年4月
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日本労働研究雑誌 56(12) 45-58 2014年12月
-
Japan Labor Review 11(3) 78-102 2014年
-
かけはし 27(10) 4-8 2013年10月
-
キャリアデザイン研究 9 95-107 2013年10月
-
日本労働研究雑誌 55(5) 64-77 2013年5月 査読有り
-
インサイト (72) 2013年1月
-
労働調査 (504) 30-35 2012年1月
-
月刊レポートDIO (258) 8-11 2011年3月
-
世界の労働 60(4) 2-13 2010年4月
MISC
10-
日経新聞 「やさしい経済学」 2021年8月
-
地域経済学研究 37 69-81 2019年
-
生産性新聞 2015年4月
-
Japan Labor Review 12(2) 1-4 2015年4月
-
日本労働研究雑誌 52(11) 66-74 2010年11月
-
1997年
-
1995年
書籍等出版物
12-
日本生産性本部 2018年3月
-
人材創造フォーラム 2015年11月
-
Asian productivity organization 2014年11月
-
文眞堂 2013年3月
-
文真堂 2010年6月
-
2008年8月
-
慶應義塾大学出版会 2006年10月
-
2006年6月
-
産労総合研究所 2004年
-
2003年
-
NTT出版 2000年3月
-
中央経済社 1999年5月
講演・口頭発表等
74-
2023年1月30日 一般財団法人 海外産業人材育成協会
-
2023年1月13日 日本生産性本部
-
2022年12月8日 日本生産性本部
-
2022年10月19日 東京労働大学
-
2022年10月11日 東京労働大学
-
2022年6月21日 東京労働大学
-
2022年5月27日 公益財団法人静岡県勤労者福祉基金協会
-
2022年5月26日 自動車総連
-
2022年2月24日 一般財団法人 海外産業人材育成協会
-
2021年10月19日 東京労働大学
-
2021年10月11日 東京労働大学
-
2021年6月21日 東京労働大学
-
2021年4月9日 公益財団法人 関西生産性本部
-
地域経済学会 2018年12月9日
-
2018年11月30日 日本労働組合総連合会
-
2018年11月16日 千葉生産性本部
-
2018年10月27日 ワールド労働組合
-
2018年10月25日 東京労働大学
-
2018年10月23日 日産労連
-
2018年10月16日 神奈川県労働大学校
所属学協会
4共同研究・競争的資金等の研究課題
18-
Asia productivity organization 2008年4月 - 2008年9月
-
財)中部産業・労働政策研究会 2006年7月 - 2008年2月
-
広域関東圏産業活性化センター 2006年7月 - 2007年3月
-
労働政策研究・研修機構(厚生労働省) 2006年4月 - 2007年3月
-
独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構(厚生労働省) 2006年4月 - 2007年3月
-
労働政策研究・研修機構(厚生労働省) 2005年4月 - 2006年8月
-
高齢・障害者雇用支援機構(厚生労働省) 2004年4月 - 2005年3月
-
2005年
-
2004年
-
2003年
-
2001年 - 2002年
-
1997年 - 1999年
-
1999年
-
1995年 - 1996年
社会貢献活動
40