小笠原 敦
基本情報
- 学位
-
工学博士(東京大学大学院工学系研究科)
- J-GLOBAL ID
- 200901091623848110
- researchmap会員ID
- 5000003310
- 外部リンク
小笠原 敦 (おがさわら あつし)
1960年生まれ。国立大学法人滋賀医科大学バイオメディカル・イノベーションセンター特任教授、医学研究監理室室長。国立大学法人京都大学医学部附属病院臨床研究利益相反委員会委員、国立大学法人滋賀医科大学倫理審査委員会委員、利益相反マネジメント委員会委員長、国際交流委員会委員、輸出入管理マネジメント委員会委員、公益財団法人日本生産性本部プログラム委員。内閣府男女共同参画局女性役員育成研修講師。2021年4月より静岡理工科大学総合技術研究所客員教授及びふくろい産業イノベーションセンターセンター長を併任。
前文部科学省文部科学事務官、科学技術・学術政策研究所科学技術動向研究センター長。独立行政法人理化学研究所、独立行政法人産業技術総合研究所総括主幹、立命館大学大学院理工学研究科電気システム系教授/大学院テクノロジー・マネジメント科教授/経営学部教授。 最終学歴は東京大学大学院工学系研究科博士課程。
1988年ソニー株式会社超LSI研究所入所。SOI-MOSデバイス、SRAMの研究に従事。その後CD、MD用AlGaAs系半導体レーザ、DVD用AlInGaP系半導体レーザの研究・開発、Photo IC/LSIの研究・開発等を経て本社R&D戦略部シニアR&Dマネジャー、CTO補佐を歴任。2000年より科学技術庁に転じ、科学技術政策研究所第一研究グループ、第四調査グループ、文部科学省科学技術政策研究所科学技術動向研究センターを経て、2004年~2011年経済産業省/独立行政法人産業技術総合研究所ナノ電子デバイス研究センター主任研究員、イノベーション推進本部総括主幹、つくばイノベーションアリーナ推進部総括主幹、2005年~2008年立命館大学大学院理工学研究科/テクノロジー・マネジメント研究科/経営学部 教授、2006年~2009年東京大学人工物工学研究センター、2011年~2012年独立行政法人理化学研究所、2012年~2015年文部科学省文部科学事務官、科学技術政策研究所科学技術動向研究センター長。2012年~2014年財務省・日本政策投資銀行「競争力強化ファンド」アドバイザー、2015年12月1日より国立大学法人滋賀医科大学バイオメディカル・イノベーションセンター特任教授、2017年4月より医学研究監理室室長(併任)現在に至る。
現在は大学、大学病院における臨床研究・治験に関する審査及び制度構築・教育を行うとともに、医学研究における研究公正についての制度構築・教育を行っている。また、糖尿病合併症の研究も行っている。
WSTS(World Semiconductor Trade and Statistics)委員(1999-2000)、NEDO技術革新型企業創生プロジェクト(ルネッサンスプロジェクト)事務局(2003-2007)、経済産業省CTOポリシーフォーラム事務局(2004-2006)、経済産業省サービス生産性協議会 科学的・工学的アプローチ委員会委員長(2007-2008)、文部科学省「第3期の科学技術基本計画におけるフォローアップに係る調査研究 イノベーションシステムに関する調査委員会」委員、国際ナノテクノロジー会議日本委員会事務局長(2010)、経済産業省「イノベーション創出に資する我が国企業の中長期的な研究開発に関する実態調査委員会」委員(2011-2013)、研究・技術計画学会常任理事(2013-2016)、日本学術振興会先導的研究開発委員会委員(2016-2019)。 所属学会は、IEEE Engineering in Medicine and Biology、糖尿病合併症学会、日本医学教育学会、日本医療マネジメント学会、日本医学教育学会。
主な著書に、「社会課題を解決する課題ドリブン・イノベーション」生産性出版(2022)、「医薬品・医療機器・再生医療”開発における オープンイノベーションの取り組み」技術情報協会(2018)、「希少疾患/難病 の診断・治療と製品開発」技術情報協会(2012)、「イノベーション創出の方法論」工業調査会(2007)、「イノベーションと競争優位」NTT出版(2006)、日本の産業システム3巻「サイエンス型産業」NTT出版(2003)など。
https://www.facebook.com/atsushi.ogasawara1
https://8card.net/p/21228701070
https://sumsdbweb.shiga-med.ac.jp/profile/ja.4aa2d45538f37936eff90e3fc658dd52.html#JobTitle
https://www.sist.ac.jp/inds/inds14/
https://mainichi.jp/articles/20201212/ddl/k22/040/207000c
http://www.mizu.gr.jp/kikanshi/no26/04.html
研究キーワード
17研究分野
7経歴
24-
2021年4月 - 現在
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2021年4月 - 現在
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2017年4月 - 現在
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2015年12月 - 現在
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2015年12月 - 2024年3月
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2018年5月 - 2019年3月
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2012年12月 - 2015年11月
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2011年7月 - 2012年11月
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2006年7月 - 2011年6月
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2008年4月 - 2009年3月
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2008年4月 - 2009年3月
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2007年4月 - 2009年3月
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2006年4月 - 2009年3月
-
2005年10月 - 2008年12月
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2004年7月 - 2006年6月
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2002年4月 - 2004年6月
-
2002年4月 - 2004年6月
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2001年1月 - 2002年3月
-
2000年1月 - 2000年12月
学歴
1委員歴
30-
2022年4月 - 現在
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2021年2月 - 現在
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2020年4月 - 現在
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2016年8月 - 現在
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2015年12月 - 現在
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2004年4月 - 現在
-
2004年4月 - 現在
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2016年4月 - 2019年3月
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2016年8月 - 2017年6月
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2016年4月 - 2017年3月
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2013年4月 - 2016年3月
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2013年4月 - 2014年3月
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2012年4月 - 2013年3月
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2011年4月 - 2013年3月
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2010年4月 - 2011年3月
-
2010年4月 - 2011年3月
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2008年4月 - 2009年3月
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2008年4月 - 2009年3月
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2008年4月 - 2009年3月
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2007年4月 - 2008年3月
受賞
2論文
24-
International Journal of Applied Science and Technology 7(2) 19-25 2017年6月 査読有り
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日本医療マネジメント学会誌 17(4) 220-225 2017年4月 査読有り
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成人病と生活習慣病 45(5) 663-664 2015年5月 査読有り
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Japan SPOTLIGHT 2015年4月 招待有り
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年次大会講演要旨集 29 902-904 2014年
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一橋ビジネスレビュー (Winter) 38-51 2013年10月 査読有り
-
PICMET '12: PROCEEDINGS - TECHNOLOGY MANAGEMENT FOR EMERGING TECHNOLOGIES 2663-2669 2012年 査読有り
-
Science and Technology Trends 39 9-20 2011年4月 査読有り
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病院 87(2) 110-114 2008年2月 査読有り
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KEIO SFC JOURNAL 6(1) 2007年1月 査読有り招待有り
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Science and Technology Trends 21 32-41 2006年10月 査読有り
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Science and Technology Trends 16 36-45 2005年7月 査読有り
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精密工学会誌 71(7) 803-806 2005年7月 招待有り
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組織科学 39(2) 26-39 2005年2月 査読有り
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Science and Technology Trends 11 11-18 2004年4月 査読有り
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一橋ビジネスレビュー 51(2) 64-78 2003年9月 査読有り
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Science and Technology Trends 4 34-40 2002年12月 査読有り
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Science and Technology Trends 4 64-70 2002年12月 査読有り
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Science and Technology Trends 2 14-17 2002年10月 査読有り
-
Science and Technology Trends 2 44-47 2002年10月 査読有り
MISC
34-
WEB Journal 20-24 2022年9月 招待有り筆頭著者
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WEB Journal 10-15 2022年1月 招待有り筆頭著者
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WEB Journal 2021年9月 招待有り筆頭著者
-
WEB Journal 2021年1月 招待有り筆頭著者
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WEB Journal 2020年8月 招待有り筆頭著者
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WEB Journal 2019年9月 招待有り筆頭著者
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WEB Journal 24(5) 2-5 2018年9月 招待有り
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WEB Journal 2-6 2017年12月 招待有り
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WEB Journal 2-6 2016年12月 招待有り
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WEB Journal 2-6 2016年10月 招待有り
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研究開発リーダー 13(6) 16-18 2016年9月 招待有り
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Biophilia 2015年10月
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科学技術動向 (149) 25-29 2015年4月 査読有り
-
研究開発リーダー 11(11) 4-10 2015年2月
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Biophilia 2014年7月
-
Biophilia 2014年4月
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科学技術動向 (143) 13-18 2014年3月 査読有り
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研究・技術計画学会年次学術大会講演要旨集(CD-ROM) 29th 2014年
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科学技術動向 (135) 22-25 2013年5月 査読有り
-
研究開発リーダー 9(9) 41-44 2012年12月 招待有り
書籍等出版物
21-
生産性出版 2022年3月 (ISBN: 9784820121329)
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丸善出版 2019年10月 (ISBN: 9784621303771)
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技術情報協会 2018年7月 (ISBN: 9784861047220)
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文部科学省 科学技術・学術政策研究所 2016年3月
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文部科学省 科学技術・学術政策研究所 2015年11月
-
文部科学省 科学技術・学術政策研究所 2015年9月
-
文部科学省 科学技術・学術政策研究所 2015年9月
-
文部科学省 科学技術・学術政策研究所 2014年5月
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技術情報協会 2012年10月 (ISBN: 4861044537, 9784861044533)
-
週刊エコノミスト 毎日新聞社 2012年9月
-
週刊エコノミスト 毎日新聞社 2012年9月
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文部科学省 科学技術・学術政策研究所 2009年3月
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技術情報協会 2008年2月
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工業調査会 2007年 (ISBN: 9784769361749)
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NTT出版 2006年 (ISBN: 9784757121829)
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NTT出版 2003年 (ISBN: 9784757121027)
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文部科学省 科学技術政策研究所 2001年7月
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S & Tジャーナル 10(4), 科学技術広報財団 2001年4月
講演・口頭発表等
108-
静岡文化芸術大学文化政策学部文化政策学科 2023年7月17日 公立大学法人静岡文化芸術大学文化政策学部文化政策学科 招待有り
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JHQC医療経営品質協議会 2023年6月30日 公益財団法人日本生産性本部経営品質協議会 招待有り
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国立大学法人福井大学病院医学研究支援センター「臨床研究のすすめ」セミナー 2022年11月25日 招待有り
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第20回近畿・中部地区大学知的財産連絡会議 2021年9月16日 招待有り
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2021年9月10日 三井住友建設株式会社 招待有り
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中部圏イノベーション推進機構 ビヨンドザボーダープログラム 2021年8月5日 一般社団法人中部経済連合会 招待有り
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2021年7月16日 足利銀行 招待有り
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袋井産業イノベーションセンター開設記念シンポジウム 2021年6月23日 静岡理工科大学、静岡県袋井市
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2021年6月8日 株式会社大林組 招待有り
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2021年5月28日 青山学院大学 招待有り
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2021年2月18日 株式会社日本触媒 招待有り
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2021年1月20日 藤倉化成株式会社 招待有り
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2020年12月22日 株式会社大林組 招待有り
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内閣府男女共同参画局「女性役員育成研修」 2020年12月16日 内閣府 招待有り
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2020年12月11日 NECソリューションイノベータ株式会社 招待有り
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2020年11月30日 東京電力株式会社 招待有り
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中部圏イノベーション推進機構 ビヨンドザボーダープログラム 2020年10月2日 一般社団法人中部経済連合会 招待有り
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2020年7月30日 東京建物株式会社 招待有り
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公益財団法人日本生産性本部オンラインセミナー 2020年7月13日 公益財団法人 日本生産性本部 招待有り
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内閣府男女共同参画局「女性役員育成研修」(広島) 2020年1月21日 内閣府 招待有り
担当経験のある科目(授業)
10所属学協会
7Works(作品等)
2-
2018年10月 - 現在 コンピュータソフト
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1984年3月 コンピュータソフト
共同研究・競争的資金等の研究課題
2-
文部科学省 産学官連携リスクマネジメントモデル事業 2015年10月 - 2016年3月
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文部科学省 2000年4月 - 2001年3月
産業財産権
10学術貢献活動
9-
企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等文部科学省科学技術・学術政策研究所 (文部科学省) 2015年9月2日
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企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等独立行政法人理化学研究所 (独立行政法人理化学研究所) 2012年5月21日 - 2012年5月22日
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企画立案・運営等Japan Committee,7th International Nanotechnology Conference on Communication and Cooperation (INC7) 2010年4月 - 2011年6月
メディア報道
6-
静岡新聞 静岡新聞 2023年3月11日 新聞・雑誌
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静岡新聞 2021年6月26日 新聞・雑誌
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毎日新聞 2020年12月12日 新聞・雑誌
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静岡新聞 2020年12月11日 新聞・雑誌
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つくばちゃんねる 2015年10月4日 インターネットメディア
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日本政策投資銀行プレスリリース 2013年3月12日 インターネットメディア
社会貢献活動
2