大石 高志
オオイシ タカシ (Takashi Oishi)
更新日: 04/06
基本情報
- 所属
- 神戸市外国語大学 外国語学部 国際関係学科 教授
- J-GLOBAL ID
- 200901085351673048
- researchmap会員ID
- 5000009769
日本を含む近現代の広域アジアにおけるヒトの移動性やモノの生産・流通・消費に関する分析を通じて、植民地支配やナショナリズムなどの政治的枠組みの規定性、さらに、それを越えた地域社会の変動や躍動(ダイナミズム)を捉える努力を続けています。実証的な歴史研究から浮かび上がってくる視座を起点として、現代的な問題や事象の理解への接合を試みています。Putting focus on the mobility of human being as well as circulation of goods in wider Asia including Japan, I have been making efforts to illuminate the various effects of colonialism/nationalism and the dynamism of society that transcend it. Starting from perspectives that emerge through empirical historical research, I seek to connect them to the understanding of contemporary issues and phenomena.
研究キーワード
24研究分野
5経歴
12-
2019年4月 - 現在
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2007年4月 - 2019年3月
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2007年4月 - 2019年3月
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2011年4月 - 2015年3月
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2011年 - 2012年
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2011年 - 2011年
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2002年4月 - 2007年3月
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2002年7月 - 2005年3月
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1998年4月 - 2004年3月
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2001年4月 - 2002年3月
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2000年4月 - 2001年3月
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1997年4月 - 2000年3月
学歴
4-
1992年4月 - 1997年3月
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1992年 - 1995年
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1989年4月 - 1992年3月
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1985年4月 - 1989年3月
主要な論文
23-
14-20 2025年11月
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華僑華人研究 (21) 26-43 2024年11月 査読有り
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社会経済史学 87(2) 155-169 2021年
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社会経済史学 82(3) 3-9 2016年11月 査読有り
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社会経済史学 82(3) 11-34 2016年11月 査読有り
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公益財団法人たばこ総合研究センター(TASC)『公益財団法人たばこ総合研究センター助成研究報告書(平成27年度)』 108-131 2016年10月
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『南アジア研究』(Journal of the Japanese Association for South Asian Studies) (22) 327-342 2010年12月 査読有り
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Journal of the Economic and Social History of the Orient(Leiden, Brill) 50(2-3) 287-324 2007年 査読有り
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International Journal of Asian Studies (Cambridge University Press) 1(1) 149-185 2004年 査読有り
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『東洋文化』東京大学東洋文化研究所、77-136頁 (82) 2002年 査読有り
主要な書籍等出版物
19-
人間文化研究機構 基幹研究プロジェクト「南アジア地域研究」京都大学中心拠点・研究グループ1 2022年3月
MISC
9-
神戸華僑華人研究会『通訊』 (第99号) 7-9 2024年9月
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神戸華僑華人研究会『通訊』 (第99号) 10-11 2024年9月
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神戸華僑華人研究会『通訊』 (第99号) 3-5 2024年9月
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社会経済史学事典 444-445 2021年6月 招待有り
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『南アジア研究』日本南アジア学会 (27) 7-45 2016年
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2002年
主要な講演・口頭発表等
43-
就実大学吉備地方文化研究所(岡山) シンポジウム・人文知のトポスX「南アジア現代史と岡山・日本―私たちは歴史を共有している―」 2026年3月21日 招待有り
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KIZUNA “India and Japan: Lived Seasons and Intercultural Encounters” (New Delhi: India) 2026年3月6日 招待有り
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日本華僑華人学会 2025年度研究大会(於:立教大学) 2025年11月23日
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「近現代インドの住まいの記憶」科研(代表:井坂理穂) 2025年度第2回研究会(於:デザイン・クリエイティブセンター神戸 KIITO) 共催:大石高志研究室・日印関係史研究プロジェクト(神戸市外国語大学) 2025年11月15日 招待有り
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日本南アジア学会 38回大会 (於:東京外国語大学) 2025年9月27日
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令和7年度事業 西城町自治振興区連絡協議会 講演会 「中国山地の山間地回廊と芸備線・木次線:グローバル広域連関史のなかの林産資源」 庄原市制施行20周年記念協賛事業 2025年8月30日 招待有り
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安郷土史懇話会(広島市) 例会 2025年3月1日
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日本南アジア学会 37回大会 (於:国立民族学博物館) 2024年9月29日
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神戸華僑華人研究会 第209回特別例会案内 2024年7月6日
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神戸華僑華人研究会、第208回例会、テーマ「広域アジアの移動性と帝国主義」、神戸中華総商会KCCビル 2024年6月8日
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社会経済史学会第93回全国大会、東京都立大学南大沢キャンパス →『社会経済史学会 第93回全国大会報告要旨』52-53頁に要旨掲載 2024年5月11日
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京大アジア・アフリカ塾2024 『存在感を示す巨象・インド :アカデミアの立場から見た多様性と可能性』、京都大学(オンライン) 2024年2月2日 招待有り
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日本南アジア学会 第36回全国大会 (神戸大学)→ 同学会編『報告要旨集』68頁に要旨掲載 2023年9月24日
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社会経済史学会 第92回全国大会(於九州大学・西南学院大学) →同学会編『報告要旨』(82-83頁)に要旨掲載。 2023年5月27日
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日本南アジア学会 第35回全国大会 2022年9月25日
-
World Economic History Congress 2022 (Paris) :Resource Distribution in the Mega-states with Small Governments: A Comparison between China and India, 1750–1950(村上衛(京都大学)代表) →WEHC2022ホームページに掲載 2022年7月28日
担当経験のある科目(授業)
11-
2002年4月 - 現在
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2002年4月 - 現在
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2002年4月 - 現在
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2002年4月 - 現在
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2017年4月 - 2020年9月
-
2004年4月 - 2005年3月
-
1999年9月 - 2002年3月
-
1998年4月 - 2001年9月
共同研究・競争的資金等の研究課題
18-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2020年4月 - 2024年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2019年4月 - 2022年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2017年4月 - 2021年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2013年4月 - 2017年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2010年 - 2012年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2010年 - 2012年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 新学術領域研究(研究領域提案型) 新学術領域研究(研究領域提案型) 2008年 - 2012年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2007年 - 2010年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2006年 - 2009年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 特定領域研究 特定領域研究 2005年 - 2009年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2006年 - 2008年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2004年 - 2006年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2004年 - 2006年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2003年 - 2005年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 若手研究(B) 2003年 - 2005年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2002年 - 2005年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2002年 - 2004年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別研究員奨励費 特別研究員奨励費 1998年 - 1999年
学術貢献活動
4-
企画立案・運営等, 学術調査立案・実施2018年 - 2022年