大杉 麻美
オオスギ マミ (Mami Oosugi)
更新日: 04/15
基本情報
研究分野
1経歴
5-
2018年4月 - 現在
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2009年4月 - 2018年3月
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2007年4月 - 2009年3月
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2003年4月 - 2007年3月
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2002年4月 - 2003年3月
委員歴
33-
2023年1月 - 現在
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2022年 - 現在
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2022年 - 2022年
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2020年 - 2022年
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2019年 - 2021年
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2019年 - 2021年
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2017年 - 2021年
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2017年 - 2020年
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2016年 - 2018年
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2013年 - 2018年
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2012年 - 2018年
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2016年 - 2017年
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2015年 - 2017年
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2015年 - 2017年
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2014年 - 2017年
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2012年 - 2017年
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2004年 - 2017年
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2003年 - 2017年
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2009年 - 2015年
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2007年 - 2015年
受賞
1-
2020年11月
論文
66-
円満かつ円滑に (11) 45-60 2023年10月 招待有り
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長谷川貞之教授退職記念論文集 多様化する社会と法律学の課題 日本法学第88巻第4号 88(4) 103-134 2023年2月 査読有り招待有り
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円満かつ円滑に( 日本相続学会) (9) 27-40 2021年 招待有り
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民商法雑誌 157(2) 367-372 2021年 招待有り
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判例地方自治 (469) 63-65 2021年 招待有り
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日本法学 84(4) 1115-1139 2019年3月 査読有り
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日本不動産学会誌 32(4) 140-145 2019年 招待有り
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平成30年度諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務報告書―Part-1 基本問題関係/環境管理関係- 61-78 2019年 招待有り
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平成30年度諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務報告書―Part-1 基本問題関係/環境管理関係- 79-92 2019年 招待有り
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明海大学不動産学部論集 (24) 1-18 2017年
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明海大学不動産学部ディスカッションペーパー 1-134 2017年
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日本不動産学会誌 31(1) 106-111 2017年
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民商法雑誌 153(1) 190-195 2017年 招待有り
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平成26年度諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務 報告書 69-90 2015年 招待有り
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平成25年度諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務ーPart1 環境管理関係ー 45-54 2014年 招待有り
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平成25年度地球温暖化問題対策調査事業報告書 98-102 2014年 招待有り
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平成25年度諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務報告書ーPart1 環境管理関係ー 61-74 2014年 査読有り
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平成24年度諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務ーPart1 環境管理関係ー 29-38 2013年 招待有り
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法律論叢 84(2・3) 135-153 2012年 招待有り
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日本不動産学会誌 26(3) 29-34 2012年 招待有り
MISC
55-
判例地方自治 (508) 70-72 2024年3月
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民商法雑誌 159(6) 990-995 2024年2月
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環境法研究 (48) 142-154 2023年11月 招待有り
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判例地方自治 (495) 55-57 2023年3月
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民商法雑誌 158(5) 1268-1273 2022年 招待有り
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判例地方自治 (482) 12-14 2022年 招待有り
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渋谷でマナブ(放送大学) (14) 2-2 2021年 招待有り
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ジェンダーと法 (17) 129-133 2020年 査読有り
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民商法雑誌 156(2) 373-380 2020年 査読有り招待有り
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新・判例解説Watch (26) 125-128 2020年 査読有り招待有り
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TKCローライブラリー 新・判例解説Watch♦民法(家族法)No.106 1-4 2020年 査読有り招待有り
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判例地方自治 (456) 54-57 2020年 招待有り
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判例地方自治 (443) 43-46 2019年 招待有り
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Quality of Life and Tax systems to implement Sustainable Development Goals(SDGS)in Japan and the Netherlands 2019年
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Quality of Life and Tax systems to implement Sustainable Development Goals(SDGS)in Japan and the Netherlands 2019年
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日本法学 84(4) 277-301 2019年 査読有り
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判例地方自治 (430) 38-41 2018年 招待有り
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判例地方自治 (417) 61-64 2017年 招待有り
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環境法研究 (42) 101-112 2017年 招待有り
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円満かつ円滑に 5 7-22 2017年 招待有り
書籍等出版物
52-
2023年3月
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成文堂 2023年3月 (ISBN: 9784792327927)
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勁草書房 2023年
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2022年3月
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成文堂 2022年
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国土交通省 総合政策局 総務課 交通安全企画調査係 2021年
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信山社 2021年
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成文堂 2021年
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ぎょうせい 2021年
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ぎょうせい 2020年
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第一法規 2020年 (ISBN: 9784474069329)
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ぎょうせい 2019年
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第一法規株式会社 2019年
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青林書院 2019年
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国土交通省総合政策局総務課交通安全対策室 2019年
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2018年
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ぎょうせい 2017年
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日本評論社 2015年
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成文堂 2015年
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ミネルヴァ書房 2014年
講演・口頭発表等
11-
日本相続学会 2023年10月28日 招待有り
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ジェンダー法学会第17回学術大会 2019年 ジェンダー法学会
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日本相続学会第4回研究大会 2016年 日本相続学会
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日本相続学会第4回研究大会 2016年
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日本相続学会第2回研究大会 2014年 招待有り
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地域マネジメント学会学術会議 2014年
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日本不動産学会平成24年度秋季全国大会 2012年
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都市住宅学会学術大会 2009年 招待有り
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地域マネジメント学会学術大会 2007年
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日本土地環境学会学術大会 2006年
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日本法政学会学術大会 2000年
担当経験のある科目(授業)
10共同研究・競争的資金等の研究課題
1-
基盤研究(C) 2015年 - 2017年
社会貢献活動
34