本研究の目的は、フランス、イギリス、ドイツ、ロシア、アメリカ、中国そして日本の各国が20世紀の国際関係のなかでどのような教員をもとめ、どのように養成し、国民教育の現場たる学校（主として初等学校）に教員を送り出していたのか、比較発達史的分析を試みることにある。
第4年度にあたる2019年度は、これまでに引き続き、研究計画全体の基礎的な部分となる研究作業、すなわち、①比較分析の対象であるフランス・イギリス・ドイツ・ロシア・アメリカ・中国・日本、各国における教員養成発達史の個別的側面の把握に努めるとともに、②それぞれの成果の一部を大学紀要等に発表し、さらに共同研究としての成果の一部を関連学会で口頭発表することを目指した。具体的には、①については各国担当者（主分析者）それぞれ個別的に国内外の文献調査と資料（図書などの刊行資料及び複写資料）の調査と収集を行った。担当者それぞれが先行研究及び基本的な研究資料を調査して図書を中心に購入することに努めた。また②については、おもに尾上、梶井、山口が各々指導する大学院生との共同執筆で学部紀要に論文を掲載した。さらにこの際の分析結果をもとに、岡山大学（教育学部）で開催された国際会議でポスター発表を行なうことができた。また、フランス担当の尾上、ロシア担当の高瀬、日本担当の梶井の3名が、19～20世紀のドイツ（プロイセン）から各国にどのような影響（インパクト）が与えられたか、ジャーマン・インパクトの視点から共同討議を行い、教育史学会第63回大会（静岡大学）において仮説的な口頭発表（コロキウム）を行なうことができた。以上から、第4年度もまた当初の目標をおおむね達成することができたといえる。