工藤 達朗
Tatsuro Kudo
更新日: 2025/03/24
基本情報
研究キーワード
1研究分野
1経歴
4-
2004年4月
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1997年4月 - 2004年3月
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1985年4月 - 1997年3月
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1981年4月 - 1985年3月
学歴
1-
1979年4月 - 1981年3月
論文
69-
青井未帆=新井誠=尾形健=村山健太郎編『現代憲法学の理論と課題』 299-316 2023年9月
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法学新報 127(7・8) 223-249 2021年3月25日
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法学新報 127(3・4) 143-170 2021年2月19日
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憲法研究 (7) 121-130 2020年11月3日
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中央ロー・ジャーナル 17(1) 65-77 2020年6月30日
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中央ロー・ジャーナル 16(3) 83-103 2019年12月20日 査読有り招待有り
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中央ロー・ジャーナル 16(1) 99-119 2019年6月30日 招待有り
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藤野美都子=佐藤信行編著『憲法理論の再構築』 175-191 2019年1月25日 招待有り
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判例時報 (2383) 130-135 2018年12月1日 招待有り
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民商法雑誌 154(3) 510(116)-526(132) 2018年8月15日 招待有り
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戸波江二先生古稀記念『憲法学の創造的展開 下巻』 671-691 2017年12月
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法学新報 123(11・12) 1-16 2017年3月
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法学新報 123(5・6) 253-273 2016年11月
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阪本昌成先生古稀記念論文集『自由の法理』 1-20 2015年10月
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法学新報 121(11・12) 671-686 2015年3月
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判例セレクト2009- 2013 56 2015年3月
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法学新報 120(1・2) 92-100 2013年6月
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法学新報119巻7・8号 119(7・8) 205-216 2013年1月
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公法研究 (74) 1-21 2012年10月
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ジュリスト (1422) 8-13 2011年5月
MISC
84-
判例秘書ジャーナル 2024年2月15日
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判例秘書ジャーナル 2022年9月30日
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法学教室 (489) 45-49 2021年6月1日
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判例秘書ジャーナル 2021年4月15日
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中央ロー・ジャーナル 14(1) 157-163 2017年6月
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ディートリッヒ・ムルスヴィーク(畑尻剛編訳)『基本権・環境法・国際法』 371-421 2017年3月
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ディルク・エーラース(松原光宏編訳)『教会・基本権・公経済法』 121-146 2017年3月
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トーマス・ヴルテンベルガー(畑尻剛編訳)『国家と憲法の正統化モデル』 3-25 2016年12月
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中央ロー・ジャーナル 13(1) 105-111 2016年6月
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平成27年度重要判例解説 8-9 2016年4月
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中央ロー・ジャーナル 12(3) 135-141 2015年12月
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法学教室編集室編「判例セレクト2009-2013[1]」 56 2015年3月
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中央ロー・ジャーナル 11(4) 89-93 2015年3月
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法学教室 (401) 5 2014年2月
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公法研究 76(76) 200-215 2014年
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憲法判例百選Ⅰ(第6版) 199-200 2013年11月
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論究ジュリスト 4(2013冬) 92-100 2013年
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比較法雑誌 46(2) 35-54 2012年9月
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ヘルムート・ハインリッヒスほか(森勇監訳)『ユダヤ出自のドイツ法律家』 541-559 2012年3月
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1149-1168 2012年3月
書籍等出版物
56-
日本評論社 2025年3月31日 (ISBN: 9784535528260)
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尚学社 2023年7月 (ISBN: 9784860311858)
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日本評論社 2023年3月30日 (ISBN: 9784535527119)
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日本評論社 2020年9月25日
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中央大学出版部 2020年3月16日
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信山社 2018年6月20日 (ISBN: 9784797286236)
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信山社 2018年4月3日
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尚学社 2016年5月
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日本評論社 2016年4月20日
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商事法務 2014年3月22日
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不磨書房(発売:信山社) 2014年2月25日
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信山社 2013年8月
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ミネルヴァ書房 2013年5月3日
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尚学社 2013年4月
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中央大学出版部 2013年3月
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日本評論社 2011年10月
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信山社 2011年3月
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不磨書房 2011年2月
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尚学社 2010年4月
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尚学社 2009年2月
講演・口頭発表等
4-
日本公法学会第76回総会 2011年10月
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法学セミナー,日本評論社 2001年3月
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日本公法学会 1998年10月
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人権問題シリーズ,中央大学学長室学事課 1996年6月
共同研究・競争的資金等の研究課題
3-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2008年 - 2011年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2000年 - 2002年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 1997年 - 1999年