本研究では、アンケート調査やインタビュー調査により、学校運営協議会と学校支援地域本部が連携した運営体制により、学校支援活動が、学校主導ではなく地域住民が中心ですすめられていることを明らかにした。こうした「地域主導」の体制を取っている学校ほど、地域住民と教員が協働して企画・運営している活動＝「協働活動」を実施している。
また、「協働活動」を行っている学校の方が、行っていない学校に比べて、「地域住民の学習成果を生かす機会となっている」、「地域全体の教育力が向上した」といった、学校･家庭･地域の連携･協力によるネットワークによる学びの好循環が生じていることも明らかとなった。