本研究では，病気の子どものための「合理的配慮」に対する教員の意識の傾向を把握し，インクルーシブ教育の展開に向けた課題を明らかにすることを目的とした。２つの研修会（2016 年８月）に参加した小・中学校および特別支援学校の教員（n = 127）を対象に，①新たな動向の把握状況（障害者権利条約および医療的ケア通知，２件法），②「合理的配慮」に関する「基本理念」（２項目），「教育内容・方法」（５項目），「支援体制」（５項目）に対する意識（４件法）について質問紙調査を実施した。結果，近年の動向に関する情報は浸透しつつあるが，小学校を中心に未だ十分ではなかった。また，「合理的配慮」の提供に関しては，全体的に中学校における平均値が比較的に低い状況があった。年齢および勤務年数についても，「本人の病状理解に基づく生活指導」および「急な病状の変化への対応」に対して，若く，経験が少ない教員の平均値が低いことが明らかになった。中学校における組織的な支援体制の構築に期