宮川 努
ミヤガワ ツトム (Tsutomu Miyagawa)
更新日: 04/18
基本情報
研究分野
1経歴
11-
2023年11月 - 現在
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1999年4月 - 現在
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2021年1月 - 2023年6月
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2021年4月 - 2023年3月
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2019年10月 - 2020年3月
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2007年4月 - 2019年6月
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2015年4月 - 2017年3月
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2009年4月 - 2011年3月
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1978年4月 - 1999年3月
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1988年6月 - 1989年5月
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1987年6月 - 1988年5月
学歴
1-
- 2006年3月
委員歴
1-
2015年5月 - 2021年10月
受賞
1論文
18-
学習院大学経済経営研究所編『学習院大学経済経営研究所年報』 第37巻 1-15 2023年12月
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Artificial Intelligence in Science: Challenges, Opportunities and the Future of Research 85-88 2023年6月
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International Journal of Economic Policy Studies 17(1) 133-161 2022年12月6日
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サービス産業の生産性と日本経済─JIPデータベースによる実証分析と提言 3-81 2021年9月
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Journal of the Japanese and International Economies 61 101137-101137 2021年9月 査読有り筆頭著者
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Productivity Dynamics in Emerging and Industrialized Countries, ed. by Deb Das Kusmun 200-229 2018年12月 筆頭著者
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一橋大学経済研究所編『経済研究』 69(4) 346-362 2018年10月 査読有り責任著者
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International Productivity Monitor No.33 114-127 2017年9月 査読有り筆頭著者
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Japan and the World Economy 41 59-70 2017年3月 査読有り
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Intangibles, Market Failure and Innovation Performance, eds. by A.Bounfour and T.Miyagawa Ch.5 113-138 2015年1月1日
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一橋大学経済研究所編『経済研究』 64(3) 240-255 2013年7月 査読有り
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Japanese Economic Review 64(1) 42-72 2013年3月 査読有り筆頭著者
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JAPAN AND THE WORLD ECONOMY 24(3) 197-206 2012年8月 査読有り
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Mas, Matilde and Robert Stehre, eds., Industrial Productivity in Europe: Growth and Crisis, Edward Elgar 264-301 2012年2月
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Review of Income and Wealth 55(3) 717-736 2009年9月
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Seoul Journal of Economics 21(1) 169-193 2008年3月 査読有り筆頭著者
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Ito, T. and Rose, A., eds., Growth and Productivity in East Asia, NBER-East Asia on Economics, Volume 13, The University of Chicago Press 13 177-227 2004年5月
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Economics of Innovation and New Technology 13(2) 141 2004年3月 査読有り
MISC
27-
週刊エコノミスト 102(10) 38-39 2024年4月2日
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内閣府経済社会総合研究所編『経済分析』 (第209号) 2024年4月
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日本経済新聞 2024年2月21日
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一般社団法人日本経済研究所編『日経研月報』 (第542号) 6-14 2024年2月
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一般社団法人日本経済団体連合会編『月刊 経団連』 第72巻(第1号) 28-29 2024年1月
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月刊 公明 (9月号) 2023年9月
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日本経済新聞 Analysis 2023年6月19日
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週刊エコノミスト 第101巻(第17号、通巻4792号) 52-55 2023年4月24日
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一般社団法人交通経済研究所『運輸と経済』 第83巻(第4号) 27-33 2023年4月
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連合総研報告書 2023年1月20日
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東洋経済オンライン 2022年12月14日
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東洋経済オンライン 2022年11月30日
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経済論壇から 2022年11月26日
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東洋経済オンライン 2022年11月16日
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東洋経済オンライン 2022年11月
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RIETI Discussion Paper Series 22-P-010 2022年5月 筆頭著者
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RIETI ノンテクニカルサマリー 2021年4月 筆頭著者
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RIETI Discussion Paper Series 21-J-010 2021年3月 最終著者
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一般社団法人信託協会『信託』 通巻285号(季刊第I号) 36-69 2021年2月 筆頭著者
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学習院大学経済経営研究所年報 20 99-123 2006年12月
書籍等出版物
22-
新世社,サイエンス社 (発売) 2023年12月 (ISBN: 9784883843787)
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中央経済社 2021年4月 (ISBN: 9784502385919)
-
中央経済社 2021年 (ISBN: 9784502374814)
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日本評論社 2019年7月
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筑摩書房 2018年11月 (ISBN: 9784480071897)
-
中央経済社 2017年3月29日 (ISBN: 450221891X) -
東京大学出版会 2016年9月 (ISBN: 9784130461184)
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Springer 2015年1月 (ISBN: 9783319378282)
-
東洋経済新報社 2011年9月29日 (ISBN: 4492314172) -
新世社 2011年6月 (ISBN: 9784883841592)
-
東洋経済新報社 2011年4月28日 (ISBN: 4492314105) -
東京大学出版会 2011年3月 (ISBN: 9784130402514)
-
日本経済新聞出版 2008年5月1日 (ISBN: 4532133483) -
東京大学出版会 2008年3月 (ISBN: 9784130402378)
-
東京大学出版会 2007年7月 (ISBN: 9784130402330)
-
東京大学出版会 2005年12月 (ISBN: 4130460889)
-
日本経済新聞社 2005年11月 (ISBN: 4532133068)
-
東洋経済新報社 2003年6月 (ISBN: 4492394052)
-
日本経済新聞社 2002年11月 (ISBN: 4532350166)
-
新世社 2002年5月1日 (ISBN: 4883840360)
講演・口頭発表等
10-
一般社団法人中部経済連合会WEB講演会 2023年10月30日 経済委員会
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2023年度 第3回生産性シンポジウム（オンライン） 2023年10月11日 日本生産性本部
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第2回生産性ビジネスリーダーズ・フォーラム（BLFP）、パネルディスカッション②「社会経済の健全性と持続的発展・成長の好循環をもたらす成果分配のあり方」 2023年10月4日 日本生産性本部／ドイツ工学アカデミー（アカテック）／ミュンヘナークライス
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2023年度第2回東京公演会 2023年5月10日 日本経済研究所
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建設経済研究所40周年記念講演 2023年1月
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the 7th World KLEMS Conference 2022年10月12日
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2022年6月11日 成城大学経済研究所 招待有り
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日本FP協会、FPフェアin 札幌 2022年5月21日
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the GLOBALINTO final conference 2022年4月29日 GLOBALINTO
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2022年4月19日 日本経済研究所
所属学協会
1共同研究・競争的資金等の研究課題
14-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2023年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2018年4月 - 2022年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(S) 2016年5月 - 2021年3月
-
日本学術振興会 基盤研究（B）（一般） 2018年4月 - 2021年3月
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日本学術振興会 基盤研究（B）（一般） 2015年4月 - 2017年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2013年4月 - 2016年3月
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日本学術振興会 基盤研究（S）（一般） 2010年4月 - 2014年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(S) 2006年 - 2010年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2005年 - 2006年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2002年 - 2005年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 特定領域研究 2000年 - 2005年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2003年 - 2004年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2001年 - 2002年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 1998年 - 2000年