本来，日本語教育プログラムは，期待される社会的使命に基づき，活動が実践されるべきである。しかし現場では，関係者のプログラムの使命に対する認識が不十分なために，個々の活動と使命との整合性が欠けたり，運営上の意思疎通が十分でなかったりすることも多い。このような問題を解決するには，関係者が日本語教育活動におけるプログラムという視点の重要性を共通に認識し，実践事例から得た情報を共有し，様々な知見を創出し検証を重ねていく必要がある。そのための議論の「枠組み」として，1）総論，2）新規開発，3）運営・マネージメント，4）評価・改善，の 4 つのカテゴリーから構成される「日本語教育プログラム論」を提案する。また，このプログラム論は大学の教員養成課程や民間の教師養成講座での教育をはじめ，現職の日本語教育関係者や地域コーディネーター研修，さらにはプログラム運営に関する研究活動などで活用可能であることを提言する。