関根 良平
セキネ リョウヘイ (Ryohei Sekine)
更新日: 02/01
基本情報
- 所属
- 東北大学 大学院環境科学研究科 先端環境創成学専攻 都市環境・環境地理学講座 自然環境地理学分野 助教
- (兼任)東北大学理学部地圏環境科学科
- 学位
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博士(理学)(2007年4月 東北大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901052190888485
- researchmap会員ID
- 5000026748
- 外部リンク
研究分野
1委員歴
8-
2021年6月 - 現在
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2019年5月 - 現在
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2009年4月 - 現在
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2004年4月 - 現在
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2004年4月 - 現在
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2001年6月 - 現在
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2019年5月 - 2021年5月
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2012年4月 - 2015年5月
受賞
3論文
85-
外邦図ニューズレター 11 48-53 2021年3月 筆頭著者
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外邦図ニューズレター 11 43-47 2021年3月 最終著者
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外邦図ニューズレター 11 37-42 2021年3月 筆頭著者
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青森中央学院大学研究紀要 = ACGU journal (33) 77-84 2020年3月
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日本地理学会発表要旨集 2020 192-192 2020年
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日本地理学会発表要旨集 2020 145-145 2020年
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ArcUSer 23(4) 66-69 2020年
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地理情報システム学会講演論文集 28 1-4 2019年10月
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フィールドで出会う 風と人と土 4 2019年3月 最終著者
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青森中央学院大学地域マネジメント研究所研究年報 : グローカル・マネジメントによる地域開発・再生 15(15) 25-30 2019年3月 最終著者
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青森中央学院大学地域マネジメント研究所研究年報 : グローカル・マネジメントによる地域開発・再生 (14) 1-7 2018年3月
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東日本大震災と地理学 115(127) 2018年3月 査読有り最終著者
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東日本大震災報告集 103-114 2018年3月 査読有り筆頭著者
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青森中央学院大学地域マネジメント研究所 研究年報 14 4-11 2018年3月
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日本地理学会発表要旨集 2018 180-180 2018年
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公益財団法人国土地理協会平平成27年度学術研究助成報告書 2017年3月
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日本地理学会発表要旨集 2017 100270-100270 2017年
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東北地理学会台風10号災害被害情報 2017年
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Japan after 311 Global Perspectives on the Earthquake, Tsunami, and Fukushima 175-185 2016年12月 査読有り
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日本地理学会発表要旨集 2016 100107-100107 2016年
MISC
5-
地理学評論 92(2) 90-91 2019年2月 筆頭著者
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地理学評論 Series A 87(2) 146-148 2014年
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経済地理学年報 54(4) 368-370 2008年
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人文地理 59(3) 43-44 2007年6月28日
書籍等出版物
14-
帝国書院 2021年3月 (ISBN: 9784807165452)
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帝国書院 2013年3月1日
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帝国書院 2013年3月1日
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帝国書院 2013年3月1日
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帝国書院 2013年3月1日
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帝国書院 2013年3月1日
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大阪大学出版会 2009年2月27日 (ISBN: 9784872592665)
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2008年6月
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朝倉書店 2008年4月
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朝倉書店 2008年4月
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朝倉書店 2008年4月
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朝倉書店 2008年4月
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朝倉書店 2008年4月
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郡山市 2004年9月1日
講演・口頭発表等
66-
日本地理学会2020年度春季学術大会 2020年3月
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東北地理学会2019年度秋季学術大会 2019年9月
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東北地理学会2019年度春季学術大会 2019年3月
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地理情報システム学会研究発表大会 2018年10月
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東北地理学会2018年度春季学術大会 2018年5月
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東北地理学会2017年度秋季学術大会 2017年10月
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日本地理学会2017年度秋季学術大会 2017年3月28日
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日本地理学会2016年度秋季学術大会 2016年9月30日
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The 11th Japan-Korea-China Joint Conference on Geography 2016年9月11日
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東北地理学会2016年度春季学術大会 2016年5月14日
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東北地理学会2016年度春季学術大会 2016年5月14日
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地理情報システム学会東北支部研究交流会 2015年12月10日
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2015 European Association of Japanese Resource Specialists conference in Leiden 2015年9月16日
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日本地球惑星科学連合2015年大会 2015年5月24日
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東北地理学会2015年度春季学術大会 2015年5月17日
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東北地理学会2015年度春季学術大会 2015年5月17日
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日本地理学会2015年度春季大会 2015年3月28日
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日本地理学会2015年度春季大会 2015年3月28日
-
札幌学院大学総合研究所シンポジウム 2014年11月1日
-
日本地理学会2014年度秋季大会 2014年9月27日
共同研究・競争的資金等の研究課題
10-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2021年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2016年4月 - 2019年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2013年4月 - 2017年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2012年10月 - 2016年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2012年4月 - 2015年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2008年 - 2010年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2007年 - 2009年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 研究成果公開促進費(データベース) 研究成果公開促進費(データベース) 2007年4月 - 2008年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2005年 - 2007年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2003年 - 2005年
メディア報道
6-
NHK NHKスペシャル 2019年8月 テレビ・ラジオ番組
-
NHK NHKスペシャル 2018年8月 テレビ・ラジオ番組
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大韓民国KBSテレビジョン 2012年3月31日 テレビ・ラジオ番組
-
河北新報 2009年9月15日 新聞・雑誌
-
NHK仙台放送局 2009年8月10日 テレビ・ラジオ番組
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日本経済新聞他多数(共同通信配信) 2009年7月3日 新聞・雑誌
その他
7-
2015年8月 - 2015年8月本研究の目的は,津波被災地における水産経済の回復段階を詳細に解明し,復旧さらには復興の阻害要因を水産業の連関構造をふまえて実証的に明らかにすることである。 東日本大震災によって甚大な被害を被った三陸沿岸は世界三大漁場の一つであり,わが国の水産業にとって重要な地域である。とりわけ特定第三種漁港に指定され,かつ大きな被害を受けた気仙沼漁港,石巻漁港,塩釜漁港は,冷凍や高次加工において周辺の小漁港を含めた拠点である。これら漁港の水産業の地域的特色を俯瞰すれば,気仙沼漁港はカツオ/サンマ,フカヒレといった最終製品向け加工が卓越するのに対し,石巻漁港はサバ/アジの水揚げが多く,加工形態も低次加工/冷凍加工やフィッシュミール・魚油が主要な品目に入る。さらに,気仙沼・石巻漁港は冷凍加工や最終製品加工が主業なのに対し,塩釜漁港は生マグロを中心とする生鮮出荷が多いという特徴を有する。 このように同じ特定第三種漁港でありながら,その漁獲種構成および流通,加工形態によって,地域における水産業の様相は異なり,地域ごとに目指すべき方向性や水産経済の復旧および復興への課題は異なる。したがって,早急および着実な水産経済の再建を展望するためには次の2点が重要である。第一は多様な経営体によって構成され,裾野が広い水産業の地域構造を一体的に把握することである。第二は水産業の地域構造を地域間で比較し,水産経済の再建に関する課題を地域構造に由来する地域的課題,産業構造に由来する産業的課題に整理,分析することである。上述の分析を通じて,本研究は津波被災地における水産経済の再建に寄与することを目的とする。
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2013年10月 - 2013年10月とくに福島県を主たる対象地域とし、原発事故の被災地域における放射能汚染と農業被害から農産物の流通体系、および消費者の購買行動と意識までを実証的に記録・調査し、それらを統合的に検討ことで、被災地復興のうえで大きな問題である風評被害の全体構造を明らかにする。それを通じ、現在進行形である風評被害の抑止にむけた実践的方策に加え、被災地における農業の復興方向性と安全・安心な食料供給体制のあり方を提示する。
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2012年10月 - 2012年10月とくに福島県を主たる対象地域とし、原発事故の被災地域における放射能汚染と農業被害から農産物の流通体系、および消費者の購買行動と意識までを実証的に記録・調査し、それらを統合的に検討ことで、被災地復興のうえで大きな問題である風評被害の全体構造を明らかにする。それを通じ、現在進行形である風評被害の抑止にむけた実践的方策に加え、被災地における農業の復興方向性と安全・安心な食料供給体制のあり方を提示する。
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2012年4月 - 2012年4月東北地方太平洋沖地震による大津波で自宅が全壊した被災者は、大半が応急仮設住宅に居住しており、高齢者を中心として災害復興公営住宅等に将来移り住むことを希望している。本プロジェクトでは、復興公営住宅の建設で暮らしやすい「住まい」が実現できるように、(1)仮設住宅内の温度環境や構造等の大きさ・高さの計測、(2)仮設住宅内の構造や設置物にかかわる不便・改善点の聞き取り、(3)日常生活の基礎となる被災者の体力や体格の計測、(4)日常生活での空間行動の聞き取り、(5)空間行動が展開される被災地の商店街等の時系列的・空間的な再建過程等の復元とモニタリングを行い、被災者の生活および被災地の再建 についての実態把握を行う。そして、復興公営住宅等の「住まいづくり」とそれを取り巻く「まちづくり」について、被災者の生活と被災地の地域性に応じた「必要なところ」を岩手県等の復興公営住宅にかかわる政策との関連で提言する。調査地域は、岩手県宮古市と山田町である。「まちづくり(被災地再建)」で最も重要な安全にかかわる「津波の浸水高」を主な市街地で既に高密度で計測しており、防災面も含めて考察する。
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2011年9月 - 2011年9月本研究は、生態系サービスの①供給サービス②文化的サービス③調整サービスの3つをとりあげ、それぞれ特色のある事例として①は宮城県における環境保全米活動、②は宮城県内の学校間の年と農村交流の実践、③は福島県の里山管理と集落営農を事例に、持続的な農業のあり方を展望していくことを目的としている。
社会貢献活動
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