森尾 昭文

J-GLOBALへ         更新日: 17/12/19 15:16
 
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研究者氏名
森尾 昭文
 
モリオ アキフミ
URL
https://www.naro.affrc.go.jp/abic/index.html
所属
国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構
部署
食農ビジネス推進センター技術情報調査室
職名
上級研究員
学位
博士(農学)(筑波大学)

プロフィール

個性的な野菜の新品種を中心に新製品の普及を促進させる方法についての研究をしています。新製品の普及では既存製品との違いがあることが製品差別化であり、価値があると誤解して導入して、失敗する事例が多く存在します。そのため、新製品と製品差別化との関係について研究するだけでなく、製品差別化に対する誤解を解くための啓蒙活動も合わせて行っています。
 

研究分野

 
 

経歴

 
2016年4月
 - 
現在
国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構 食農ビジネス推進センター 上級研究員
 
2006年4月
 - 
2016年3月
(独)農業・食品産業技術総合研究機構 中央農業総合研究センター 主任研究員
 
2005年4月
 - 
2006年3月
 (独)農業・生物系特定産業技術研究機構 中央農業総合研究センター 主任研究員
 
2003年4月
 - 
2005年3月
石川県農業総合研究センター 企画経営部長
 
2002年4月
 - 
2003年3月
石川県農業総合研究センター 主任研究員兼経営機械科長
 
2001年4月
 - 
2002年3月
(独)農業技術研究機構 研究員
 
2000年4月
 - 
2001年3月
農林水産省 農業研究センター 研究員
 
1997年4月
 - 
2000年3月
筑波大学 助手
 

学歴

 
 
 - 
1997年
筑波大学 農学研究科 農林学
 
 
 - 
1992年
筑波大学 農学部 生物生産組織学主専攻
 

論文

 
地名を名称に含む食品における製品差別化についての一考察 -地域ブランドづくりが失敗しやすい原因の解明を目的として-
森尾 昭文
商品開発・管理研究   13(1・2) 2-17   2017年3月   [査読有り]
 地域ブランドと呼ばれる対象は主に原産地表示と製品カテゴリーなどの名称であり、名称の地名が原産地が一致する場合のカントリー・オブ・オリジン効果によって消費者に選好されやすいものである。ブランドの機能がない名称で、製品差別化していないため、ブランドである前提の活動は効果を得にくい。
青果物の新製品における製品差別化についての一考察: 情報の収集や処理をブランドに依存する消費者の視点から
森尾 昭文
商品研究   60(3・4) 29-43   2016年9月   [査読有り]
本稿はスーパー等で販売される青果物の新製品における販売促進の非効率を製品差別化によって回避している例があるか考察を通して確認した。その結果,消費者が一般的に購入する青果物のなかで製品差別化があり,販売促進の非効率を回避できていると確認できる例は高地栽培バナナのように製品ブランドがある場合に限られた。
消費者に提案する見慣れぬ野菜の利用方法が普及に効果的である条件: メンガーの理論に基づく新製品普及についての一考察
森尾 昭文
商品研究   60(3・4) 15-28   2016年9月   [査読有り]
メンガーの理論に基づいて考察すると,消費者に個性的な新品種や外国の野菜が普及するには,①消費者がそれらの野菜で作る一次財(家庭料理)にニーズを有している。②同じ一次財を生産する場合,当該の野菜より優れた代替財がない。③料理の作り方などの補完財が不足しない。以上,3 つの条件全てを満たす必要がある。
森尾 昭文
中央農業総合研究センター研究報告   (17) 39-48   2012年7月   [査読有り][招待有り]
営業活動の展開方向と課題
森尾 昭文
協同組合奨励研究報告   (36) 37-44   2010年11月   [招待有り]
森尾 昭文, 向井俊忠, 小林雅裕
石川県農業総合研究センター研究報告   (27) 11-24   2006年3月   [査読有り]
外食企業が推進する地産地消に対する消費者の反応
森尾 昭文
関東東海農業経営研究   (96) 61-66   2006年2月   [査読有り]
森尾 昭文
農業経営通信   (222) 14-17   2004年12月   [査読有り]
農作業日誌ソフトによるトレーサビリティーへの対応-誰もができる栽培履歴の記帳をめざして-
森尾 昭文
農業情報学会誌「農業情報研究」別冊 農業情報学会シンポジウム2003春 第15回農業情報ネットワーク全国大会資料集   95-102   2003年3月   [招待有り]
野菜輸入対策におけるマーケティングの課題と可能性-シイタケ産地K村からの考察-
森尾 昭文
関東東海農業経営研究   (93) 23-31   2002年12月   [査読有り][招待有り]

Misc

 
個性派サツマイモ新品種は価値がわからない人に売らないマーケティングが必要
森尾 昭文
いも類振興情報   (108) 24-27   2011年7月   [依頼有り]
集落における合意形成支援マニュアル:グループ別意見集約法
森尾 昭文, 小林雅裕
「自然再生のための住民参加型生物保全水利施設管理システムの開発」担当者の心得2007      2008年3月
生物資源を活用した米の直売支援マニュアル
森尾 昭文、安達直人
「自然再生のための住民参加型生物保全水利施設管理システムの開発」担当者の心得2007      2008年3月
森尾 昭文
技術と普及   44(3) 76-79   2007年3月   [依頼有り]
森尾 昭文
技術と普及   44(2) 46-49   2007年2月   [依頼有り]
森尾 昭文
技術と普及   44(1) 96-99   2007年1月   [依頼有り]
森尾 昭文
技術と普及   43(12) 64-68   2006年12月   [依頼有り]
森尾 昭文
技術と普及   43(11) 63-67   2006年11月   [依頼有り]
森尾 昭文
技術と普及   43(10) 53-57   2006年10月   [依頼有り]
森尾 昭文
技術と普及   43(9) 52-55   2006年9月   [依頼有り]

書籍等出版物

 
新製品の野菜の普及に効果的な利用方法判定マニュアル
森尾 昭文
農業・食品産業技術総合研究機構   2017年11月   
https://www.naro.affrc.go.jp/publicity_report/pub2016_or_later/pamphlet/tech-pamph/078466.html
低コストで質の良い加工・業務用農産物の安定技術の開発 第2分冊(2系 大豆、3系 畑作物、4系 稲、5系 モデルコンソーシアム)
森尾 昭文
農林水産省農林水産技術会議事務局   2013年1月   
森尾昭文
農業・食品産業技術総合研究機構中央農業総合研究センター   2010年3月   
以下のアドレスで全文をPDFで公開
http://www.naro.affrc.go.jp/publicity_report/publication/laboratory/narc/manual/030594.html
森尾昭文
農業・食品産業技術総合研究機構中央農業総合研究センターマーケティング研究チーム   2008年2月   
以下のアドレスで全文をPDFで公開
http://www.naro.affrc.go.jp/publicity_report/publication/laboratory/narc/manual/030595.html
農業におけるコミュニケーション・マーケティング-北陸地方からの挑戦-
森尾昭文 (担当:分担執筆, 範囲:契約取引を成功に導くためのマーケティング活動)
農林統計協会   2007年9月   ISBN:978-4-541-03519-6

担当経験のある科目

 
 

Works

 
中央農業総合研究センター   教材   2011年11月
マーケティングリサーチの結果に基づいて、果肉が赤や紫のじゃがいもの普及のために作成した消費者向け利用ガイドブック。珍しい野菜の初期採用者が欲するとわかった情報を収集しまとめた。意志と能力のある流通事業者には販促資材になる。
「自然再生のための住民参加型生物保全水利施設管理システムの開発」担当者の心得2007
自然再生のための住民参加型生物保全水路管理システム開発チーム   教材   2008年3月

競争的資金等の研究課題

 
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2009年 - 2011年    代表者: 森尾昭文
珍しい食材に関するwebアンケートや新品種ジャガイモを多数揃えた店舗での店頭観察およびインタビューなどの調査を行い新品種への購入意欲についての知見を収集した。結果として、サツマイモのベニアズマなどの主流品種との代替関係が強い品種は、適した用途や主流品種との味や食感の違いを示すことで購買を促しやすいが、紫サツマイモのように消費者がベニアズマ同様に扱えない品種には反応は薄く、当該品種の多様な使い方を示す必要があることが判明した。また、彩りに加える使い方を紫サツマイモなどで推奨するには、一般種と...
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2004年 - 2005年    代表者: 土田志郎
本研究では、生産者と顧客との対話を重視したコミュニケーション・マーケティング手法を開発することを目的とした。青果物は卸売市場や直売所等を通して流通しているので、流通経路ごとの手法開発を試みた。得られた成果は次のとおりである。1.卸売市場販売の場合:<手法の概要>最初に、食品総合研究所が開発したデータベースSEICAを組み込んだWebページを作成し、JA・生産者・商品の情報を入力する。次に、Webサイトアドレスを表示した青果物を販売し、購入した消費者からのアクセスを待つ。アクセスしてきた消費...
文部科学省: 科学研究費補助金(奨励研究(A))
研究期間: 1998年 - 1999年    代表者: 森尾昭文
1.全般として、中国産野菜の開発輸入に関する企業、農業生産者の調査を進めた結果、日本の購買力が減少しているなかにおいても、日中間の戦略提携によって海外直接投資が伴わずとも、日本企業が生産段階に深く関わる開発輸入が進められ、中国産野菜の品目的多様化と高品質化が進展していることを明らかにした。2.従来、海外直接投資に研究対象が集中し、現地に合弁企業などが存在しないケースが研究の対象から外れていた。そのため、野菜においては加工野菜の合弁企業中心の既存研究しかなかった。本研究が生鮮野菜に関して日中...
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(A))
研究期間: 1997年 - 2000年    代表者: 豊田隆
本研究の目的は、経済国際化、いわゆるグローバリゼーションのなかで進展する食料・農業経済の国際化を、世界の農産物貿易と多国籍企業の新たな展開に焦点を据えて解明し、あわせて多国籍化したアグリビジネスによる開発途上国への海外直接投資が、開発途上国におけるいかなる国際開発をもたらしているのかを、南米とアジアの2地域の比較研究によって解明することにある。そのため本研究は、多国籍企業論の現代的潮流である内部化理論やOLI理論を検討しながら、資本・企業における所有の優位性と、国家における資源賦存の優位性...