冨田 福代

J-GLOBALへ         更新日: 18/11/14 03:17
 
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研究者氏名
冨田 福代
 
トミタ フクヨ
所属
岐阜聖徳学園大学
部署
外国語学部
職名
教授
学位
博士 (Ph.D in Education)(ロンドン大学教育研究所(Institute of Education)), 修士(MA in Education)(ロンドン大学 教育研究所(Institute of Education))

研究分野

 
 

経歴

 
2018年4月
 - 
現在
岐阜聖徳学園大学 外国語学部 教授
 
2016年4月
 - 
2018年3月
大阪教育大学 附属図書館 天王寺分館長
 
2015年4月
 - 
2018年3月
大阪教育大学大学院(教職大学院) 連合教職実践研究科 高度教職開発専攻 教授
 
2006年4月
 - 
2012年3月
岐阜大学 非常勤講師
 
2006年4月
 - 
2010年3月
関西国際大学 教育学部・大学院人間行動学研究科 学長補佐
 

委員歴

 
2015年4月
 - 
2016年3月
文部科学省 大学設置・学校法人審議会大学設置分科会教職大学院専門委員会  委員
 
2008年4月
 - 
2011年3月
文部科学省 「教職大学院特別審査会」  専門委員
 
2008年6月
 - 
2010年5月
大阪府教育委員会 「評価委員会」  委員、委員長代理
 
2012年8月
 - 
2013年2月
大阪市教育委員会 「大阪市教育振興基本計画策定有識者会議」  委員
 
2013年1月
 - 
2013年3月
一般財団法人教員養成評価機構評価委員会意見申立審査会委員  委員
 

論文

 
(博士論文) 「日本の小学校における教職専門性に関する意識の研究」 (Concepts of Professionalism in Teaching in Japanese Primary Schools) 全p.187
   1997年10月   [査読有り]
「学校教育」が「教育」と同義語のように扱われるのと同様に、「教師」は「学校教育」を象徴している。「教職専門性」に関わる問題は、教育の質の向上を目指す教育改革の中の中心的なテーマである。この論文は、親・地域の人たちに加え教師自身が日本の小学校教師の「教職専門性」をどのように認識しているか、また、それらが学校教育の実践や教師のあり方にどのように影響しているかを研究テーマにしている。同様に実施されたイギリスの調査データを参考にして、日本の問題点や特徴を浮き彫りにするという研究方法をつかい、教師自...
General Teaching Council創立の意義―専門職としての教師を求めて―
年報   (第8号) 80-88   1999年9月   [査読有り]
英国では、教師の力量の向上が教育改革の重要な課題となっている。政府は2000年9月にイングランドとウエールズに教師の職能集団であるGeneral Teaching Council(GTC)を創設すべく準備を進めている。GTCは教師の専門職性と専門家自治に関わり、大変重要な意味をもつものである。公立学校の全教師が登録しその会費で運営される独立機関で、教員養成から現職教員の研修や規律にいたるまで教師の専門職としてのあり方を追求する機関である。
イギリス教員養成ナショナル・カリキュラム-教員の力量の向上を求めて-
共同執筆(安彦忠彦・名古屋大学教授)
名古屋大学教育学部紀要   第46巻(第1号) 157-166   1999年9月
これは、1998年教育改革法以来の、イングランドとウエールズの教員養成に関する小論である。過去20年間のイギリスにおける教育改革は、国民的課題ともいわれる教育水準の向上を目的に実施されてきた。教師はこの目的達成のために、重要な役割を果たすと考えられている。イギリス教育史上で、教師教育における国の主な役割は、教員養成人数の決定と教員資格の認定であった。教員養成ナショナル・カリキュラムの導入は、教員養成の内容に国が初めて踏み込んだという点で画期的といえる。
新しい英国教員養成改革の動向-1998年教員養成ナショナル・カリキュラムの分析
カリキュラム研究   (第8号) 45-57   1999年3月   [査読有り]
1998年9月にイギリスの教育改革の一環として導入された「教員養成ナショナル・カリキュラム」は、国家がはじめて教員養成の内容にふみこんだものとして意義あるものである。政府は「1988年教育改革法」の導入の結果、教員養成の内容の全国的な基準を設ける必要があるとし、「正教員資格」とともに制定されたものである。そのカリキュラム内容は、コア教科と情報伝達技術が中心である。その特色として、コア教科の重視・情報伝達技術の導入・実践力養成の重視・スペシャリストの養成・標準英語の条件などがあげられる。現代...

Misc

 
ICT利活用による教職大学院科目と教員免許更新講習科目の有機的連動の試み
共著者分担:冨田 福代(代表、pp.155-157、pp.170-172)、中西 修一(pp.158-160)、尾崎 拓郎(pp.166-169)、乾 武司(pp.161-165)
大阪教育大学紀要 総合教育科学   第66巻 155-172   2018年2月
編著
本論文にある研究の目的は、教員免許更新講習の科目と教職大学院での科目を連動させることで、教職大学院の教育と現職教員の研修を有機的につなぐことにある。連合教職大学院生が「ICT活用」の先進的な事例を調査・収集・分析を行うとともに、教員免許更新講習へその内容を提供する。それらを踏まえ、教員研修内容に教育実践事例を効果的に取り入れる方策を考察するという実践的研究である。事例紹介に当たっては、全国の特色ある事例だけでなく、教職大学院に参画している大阪教育大学や近畿大学の附属学校の教員による先...
高度専門職業人養成の教師教育における大学教員の資質要件に関する研究
共著者:冨田 福代(代表)、浦野 東洋一、杉本 真理子
大阪教育大学紀要総合教育科学   第66巻 135-154   2018年2月
編著
本研究では、教職大学院を対象に、国内外の質的調査研究を通して、教師教育を担う大学教員の資質要件を多面的に解明した。近年の専門職養成では「実践」が重要視され、養成カリキュラムや実務家教員の導入などの大きな変化が見られる。本調査は質問紙調査と訪問調査を主とし、同時に国内外の事例調査を行った。主な結論では、実践に関連するキーワード「実践」「実践知」「実務」「実践研究」「実務家教員」「研究」等の理解は多様で、具体的内容が十分に共有されていないことが明らかになった。実務家教員の割合や定義も大学...
高度専門職業人養成の教師教育担当者の資質要件研究ノート
浦野東洋一(帝京大学教育学部)・冨田福代(大阪教育大学大学院連合教職実践研究科)・杉本真理子(帝京大学教育学部)
帝京大学教育学部紀要   (6) 65-95   2018年2月   [査読有り]
本稿執筆者の3名は、冨田福代を代表者とする平成26~28年度科研費研究「高度専門職業人養成の教師教育における大学教員の資質要件に関する研究」(挑戦的萌芽研究、課題番号:26590192)に従事してきた。
 本稿は、この科研費研究で実施した教職大学院教員を対象とするアンケート調査結果の一部と教職大学院関係者による研究座談会の内容をデータとして提供し、われわれ3名がそれぞれの立場からこのデータに関係する事項について考察し、教職大学院ないし学部の教職課程担当教員に求められる資質能力の解明に迫ろう...

書籍等出版物

 
カリキュラム・マネジメントと授業の質保証
原田信之他7名 (担当:共著, 範囲:「第2章 イギリスのカリキュラム・マネジメントと授業の質保証」p71-91)
北大路書房   2018年6月   
学習指導要領改訂の重点の一つとされる「カリキュラム・マネジメン卜」は、「学習指導要領等の理念を実現するために必要な方策」として、子どもたちの姿や地域の実情等を踏まえて,各学校が設定する教育目標を実現するために,学習指導要領等に基づきどのような教育課程を編成しどのようにそれを実施評価し改善していくのかといった視点で示されている。1988年以前には日本の学習指導要領に相当する統一したカリキュラムがなく、また現在でも教科書制度がないイギリスでは、各学校においてナショナル・カリキュラムに沿ったカリ...
続教師教育の創造 専門職としての教職を問う
稲垣忠彦、牛山榮世、寺﨑昌男、冨田福代 編著 (担当:共著)
評論社   2013年8月   
「教師教育学研究の原点」では、稲垣忠彦氏から学んだ研究者の姿を、氏の教育研究者としての原点である長野県の教師や海後宗臣氏の言葉を引用しつつ描いている。教育実践を研究の中核に据えて追究することの重要性と研究対象としての難しさを、両氏が言及する教育学の学術的位置づけとともに明確にすることが内容の中心となっている。また「本書刊行までの道のり―編集後記に代えて」では、中心的編著者として、本書刊行の経緯を記述し、教育実践研究所としての学術的意味を記録として附している。
18「教師教育学研究の原点」p...
世界の教員養成Ⅱ 欧州オセアニア編
日本教育大学協会   2005年9月   
本書は、2001年~2002年度「諸外国の教員養成制度に関する研究プロジェクト」(代表 八尾坂修 九州大学)の報告書に対する関心の高さから、それに加筆修正し整理して、『世界の教員養成Ⅰ アジア編』とともに出版されたものである。「欧州オセアニア編」は先進国6カ国とOECDを取り上げている。米川英樹教授(大阪教育大学)と担当したイギリスの教員養成では、イギリスの教育および教育制度の概要、イギリスの教員・教員養成制度の概要、教員養成制度改革動向、日本の教員養成との共通性と異質性について取り上げ詳...
確かな学力と豊かな学力 各国教育改革の実態と学力モデル
ミネルヴァ書房   2007年3月   
イギリスにおける国際学力調査の対応や反応を中心に、学力の指標とスタンダードに関して、また学力観の変遷と新たな学力観に関して説明を記載した。国内において悉皆の学力調査と学校査察制度が定着しているイギリスでは、国際学力調査の結果とともに、国内状況を直接反映し変化する国内調査の結果が、学力の判断基準として大きな位置を占めている。
「第2章イギリスの教育改革と学力モデル」
教育と教師のフロンティア
伊藤良高・中谷彪編著 (担当:共著)
晃洋書房   2013年4月   
コラム6「これからの教員養成・免許・採用・研修」を担当。時代や社会の変化を受けて教員養成制度も大きく変化してきている。学校を取り巻く環境や条件も変容し、教員の柔軟で的確な対応が求められている。本コラムは、平成24年中教審答申「教職生活の全体を通じた教員の資質能力の総合的な向上方策について」を中心に、今後の教員養成の方向を解説し、専門職としての教職の視点で、求められる資質能力や研修、学校現場が求めている採用要件などを内容としている。

講演・口頭発表等

 
国際セミナー「初等教育:期待と展望」
イギリス・学校カリキュラムと教育評価庁(School Curriculum and Assessment Authority, SCAA, )   1997年1月   Qualifications and Curriculum Authority, QCA)とイギリス・国立教育研究所(National Foundation for Education Research, NFER)主催
シンポジウムのパネリスト

平成9年10月よりQualifications and Curriculum Authority, QCA)とイギリス・国立教育研究所(National Foundation for Education Research, NFER)主催による国際セミナー「初等教育:期待と展望」(於イギリスロンドン)
学校教育における教師サポートシステムの考察―日英比較研究―
日本比較教育学会第34回大会   1998年7月   
英国General Teaching Council創立の意義―専門職としての教師を求めて―
日本教師教育学会第8回大会   1998年10月   
イギリスにおける教師の業績評価と業績給与制度
日本教育学会第58回大会   1999年9月   
イギリスの教師『業績評価』制度にみる教職専門性
日本教師教育学会第9回大会   1999年10月   

Works

 
(報告書)平成26年度~28年度日本学術振興会科学研究費補助金「高度専門職業人養成の教師教育における大学教員の資質要件に関する研究」(挑戦的萌芽研究、課題番号:26590192)(冨田福代、共同発表者:浦野東洋一、杉本真理子)
その他   2017年3月
本研究では、教職大学院を対象に、国内外の質的調査研究を通して、教師教育を担う大学教員の資質要件を多面的に解明した。近年の専門職養成では「実践」が重要視され、養成カリキュラムや実務家教員の導入などの大きな変化が見られる。本調査は質問紙調査と訪問調査を主とし、同時に国内外の事例調査を行った。 主な結論では、実践に関連するキーワード「実践」「実践知」「実務」「実践研究」「実務家教員」「研究」等の理解は多様で、具体的内容が十分に共有されていないことが明らかになった。実務家教員の割合や定義も大学によ...
(論文)巻頭論文「イギリスの教育改革と教師」『信濃教育 特集イギリスの教育・私たちの教育改革』第1395号
その他   2003年2月
1980年代から始まったイギリスの教育改革は、基礎学力の向上が主な目的であった。それは教師の指導力を中心とした資質の向上に期待された。イギリスの教育改革は、教師に教育の専門家として意識改革を求め、同時に出来る限りの支援を行う「あめとむち」の政策であった。教育改革の過程で教師は苦悩し自らの方向を見出していった。
(報告書)平成25年度~平成29年度京阪奈三教育大学連携事業「博士養成モデルプログラムの共同開発プロジェクト」(大学院教育課程開発のためのシステム開発)調査研究報告書
その他   2017年5月
本報告書は、「大学院教育課程開発のためのシステム開発」をテーマに教師教育における博士課程の調査研究を行った結果と成果を内容に、「第1部研究内容」として「第1章研究計画」「第2章実施内容」「第3章調査結果と成果」「第4章提言」を、また「第2部報告内容」として「第1章海外訪問調査」「第2章国内資料調査」を、そして最後に参考資料を「付録」に入れて全体を構成している。プロジェクトリーダとして執筆及び編集を行った。
(報告書) 平成16年度~平成18年度科学研究費補助金(基盤研究(C)(2)16530535)『イギリス教育改革における「教師の資質」の向上政策に関する研究』(研究代表者)
その他   2004年4月
平成16年4月~平成18年3月
本書は、研究代表者として3年間に単独で行った科研費研究事業の研究内容をまとめた報告書である。教員養成のスタンダードや査察制度が整備されたイギリスの教員養成制度は、教員の質保証を求めて1990年代から整備されてきたものである。本調査では、基準制定やカリキュラムの制定、教員養成機関における実施の実態を調査して成果や課題を整理するとともに、日本の教員養成に示唆する内容をまとめたものである。
二つのプロェッショナルジャーナル
その他   2011年11月
専門誌は該当の専門職の在り方を具体的に示す貴重な資料である。雑誌「信濃教育」は、日本の教育史において大きな役割を果たした「教育会」の流れをくむ代表的な職能組織である「信濃教育会」の機関誌であり、明治19年の創設時に月刊誌として発刊されたてきた。戦前戦中戦後を通じても途切れることなく、平成26年5月現在も継続している。その歴史だけでなく、内容それ自体が教師の専門職としての実態を示す貴重な蓄積になっている。本稿では、1500号を記念して、専門家自治組織として世界的に広く認知されている1966年...

競争的資金等の研究課題

 
博士養成モデルプログラムの共同開発プロジェクト(大学院教育課程開発のためのシステム開発)
文部科学省国立大学改革強化推進補助金「京阪奈三教育大学連携事業」大阪教育大学教員養成高度化センター: 
研究期間: 2013年4月 - 2018年3月
本報告書は、「大学院教育課程開発のためのシステム開発」をテーマに教師教育における博士課程の調査研究を行った結果と成果を内容に、「第1部研究内容」として「第1章研究計画」「第2章実施内容」「第3章調査結果と成果」「第4章提言」を、また「第2部報告内容」として「第1章海外訪問調査」「第2章国内資料調査」を、そして最後に参考資料を「付録」に入れて全体を構成している。プロジェクトリーダとして執筆及び編集を行った。
高度専門職業人養成の教師教育における大学教員の資質要件に関する研究
独立行政法人日本学術振興会: 挑戦的萌芽研究
研究期間: 2014年4月 - 2017年3月
本研究では、教職大学院を対象に、国内外の質的調査研究を通して、教師教育を担う大学教員の資質要件を多面的に解明した。近年の専門職養成では「実践」が重要視され、養成カリキュラムや実務家教員の導入などの大きな変化が見られる。本調査は質問紙調査と訪問調査を主とし、同時に国内外の事例調査を行った。 主な結論では、実践に関連するキーワード「実践」「実践知」「実務」「実践研究」「実務家教員」「研究」等の理解は多様で、具体的内容が十分に共有されていないことが明らかになった。実務家教員の割合や定義も大学によ...
教職大学院認証評価機関設立特別委員会組織及び評価基準ワーキンググループ海外調査
日本教育大学協会教職大学院認証評価機関設立特別委員会: 
研究期間: 2009年12月 - 2010年3月
学生の大学卒業程度の学力を認定する仕組みに関する調査研究
文部科学省: 
研究期間: 2007年11月 - 2008年3月
平成20年4月報告書。アメリカ、イギリス、フィンランドの現地調査を行い、大学教育の仕組みの中で、どのような質保証制度が設けられているか分析した。ヨーロッパでボローニアプロセスを推進する中で、それぞれに異なる制度に整合性を図り、単位制度の統合化の準備が進められてきた。アメリカでは、大学卒業の学力基準の共通の目安になりうる、大学院入学の共通試験制度や認証評価制度などが運用されている。何れも日本の大学教育の質保証制度に示唆を得ることができるものである。
イギリスにおける教職専門家自治のシステムと社会的役割に関する研究
独立行政法人日本学術振興会: 基盤研究(C)
研究期間: 2009年4月 - 2012年3月
専門職としての教員を目指すイギリスでは、教師の専門家自治組織である「General Teaching Council」が、それぞれの地域に設置されている。その始まりは、1966年に独自に設立したスコットランドとされており、イングランド、北アイルランド、ウエールズといった他の3地域では、2000年に入って創設されている。長年にわたり、教員や学協会が願ってきた自治組織が実現するまでの歴史や背景を文献と現地調査で明らかにし、その可能性と課題を検証した。