尾形 健
オガタ タケシ (Takeshi Ogata)
更新日: 03/22
基本情報
- 所属
- 学習院大学 専門職大学院法務研究科 教授
- 学位
-
博士（法学）(2014年1月 京都大学 )
- J-GLOBAL ID
- 200901016658659555
- researchmap会員ID
- 5000059728
研究分野
1学歴
6-
- 2001年
-
- 2001年
-
- 1998年
-
- 1998年
-
- 1996年
-
- 1996年
委員歴
6-
2015年4月 - 現在
-
2016年4月 - 2021年3月
-
2014年4月 - 2020年3月
-
2015年11月 - 2018年11月
-
2015年10月 - 2018年9月
-
2015年6月 - 2015年10月
論文
44-
判例秘書ジャーナル（文献番号HJ100204） 1-14 2024年9月
-
判例時報 (2588) 13-20 2024年6月
-
同志社法学 75(4) 399-429 2023年9月
-
青井未帆＝新井誠＝尾形健＝村山健太郎編集『現代憲法学の理論と課題（野坂泰司先生古稀記念）』（信山社刊） 123-151 2023年9月
-
法律時報 95(10) 18-23 2023年9月
-
千葉大学法学論集 38(1・2) 33-95 2023年8月 招待有り
-
法学教室 (512) 4-7 2023年5月
-
新・判例解説Watch 【2023年4月】 32 11-14 2023年4月
-
愛敬浩二編『講座立憲主義と憲法学第2巻 人権 I』（信山社刊） 199-220 2022年11月
-
菊池馨実編『相談支援の法的構造』（信山社刊） 139-165 2022年6月
-
法学教室 (501) 25-29 2022年6月
-
曽我部真裕ほか編『憲法秩序の新構想（大石眞先生古稀記念論文集）』（三省堂刊） 3-19 2021年9月
-
同志社法学 72(8) 1-22 2021年3月
-
立命館法学 (393・394) 188-213 2021年3月 招待有り
-
比較憲法学研究 33 117 2021年
-
法学セミナー (790) 56-61 2020年11月
-
同志社法学 72(4) 743-767 2020年10月
-
山本龍彦＝大林啓吾編『アメリカ憲法の群像 裁判官編』（尚学社刊） 322-353 2020年6月
-
石川健治＝山本達彦＝泉徳治編『憲法訴訟の十字路－実務と学知のあいだ』（弘文堂刊） 35-84 2019年11月
-
障害法 (2) 3-14 2018年11月
MISC
42-
別冊ジュリスト 社会保障判例百選〔第６版〕 (269号) 20-21 2025年2月
-
2025年1月
-
法学セミナー (832) 122-123 2024年5月
-
法学教室 (522) 96-97 2024年3月
-
法学教室 (521) 104-105 2024年2月
-
法学教室 (520) 96-97 2024年1月
-
法学教室 (519) 100-101 2023年12月
-
法学教室 (518) 96-97 2023年11月
-
法学教室 (517) 114-115 2023年10月
-
法学教室 (516) 90-91 2023年9月
-
法学教室 (514) 102-103 2023年7月
-
法学教室 (513) 98-99 2023年6月
-
法学教室 (511) 118-119 2023年4月
-
民商法雑誌 159(1) 121-133 2023年4月
-
法律時報 92(13) 7-25 2020年12月
-
法学教室 (477) 38-63 2020年6月
-
受験新報 (831) 1-1 2020年5月
-
判例評論 (734) 164-169 2020年4月
-
ジュリスト (1544) 22-23 2020年4月
-
法律時報 91(3) 4-22 2019年12月
書籍等出版物
17-
有斐閣 2023年4月
-
信山社出版 2022年11月 (ISBN: 9784797226744)
-
有斐閣 2020年3月
-
日本評論社 2020年2月
-
日本評論社 2018年6月
-
日本評論社 2017年8月
-
有斐閣 2016年12月
-
三省堂 2016年7月
-
法律文化社 2016年4月
-
有斐閣 2016年4月
-
成文堂 2015年12月
-
信山社 2014年6月
-
法律文化社 2012年
-
日本評論社 2012年
-
有斐閣 2011年
-
勁草書房 2010年7月
-
旬報社 2009年
講演・口頭発表等
7-
第32回比較憲法学会総会（オンライン配信） 2020年10月24日
-
第２回日本障害法学会報告／於・武蔵野大学 2017年11月
-
大韓民国憲法裁判所憲法研究院第５回国際シンポジウム（The 5th International Symposium of the Constitutional Research Institute, "Social Equality-Comparative Analysis of the Idea and Realization"）報告／於・大韓民国ソウル市大韓民国憲法裁判所 2016年11月
-
日本公法学会第80回総会第二部会報告／於・同志社大学 2015年11月
-
全国憲法研究会春季研究集会報告／於・関西学院大学 2008年5月
-
憲法理論研究会10月研究会報告／於・香川大学 2007年10月
-
日米法学会第44回総会シンポジウム「高齢者法にみるアメリカの社会保障」報告／於・神戸大学 2007年9月
共同研究・競争的資金等の研究課題
11-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2022年4月 - 2026年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽) 挑戦的研究(萌芽) 2022年6月 - 2025年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的研究（萌芽） 2022年6月 - 2025年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2019年4月 - 2022年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2014年4月 - 2018年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2012年4月 - 2016年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2010年 - 2012年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2009年 - 2011年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2007年 - 2009年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2006年 - 2008年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2005年 - 2007年