本研究プロジェクトにより(1)ホームスキャンデータが家計消費行動分析により有用な情報を含んでおり、特に年間の総消費支出に関しては通常のパネルデータでは観察されない強力な平滑化が観察されること、(2)同一商品であっても、家計による購i買価格は大きく異なり、特に高齢世帯ほど週末の特売での購入頻度が小さく、結果として高い物価に直面していること、(3)主婦がフルタイムで働いている場合、東日本大震災直後の物不足時に十分な購買が出来なかったこと、(4)男性の雇用形態が正規から非正規に変化した場合、消費支出が急激に低下すること、が明らかとなった。