近代国民国家における戦歿者慰霊について、国家と国民、地方と市民、信仰と宗教を軸に、国内及び各国における慰霊と顕彰を戦争記念碑と戦歿者墓碑を悉皆調査してその実態を把握した。その結果、日本においては個人及び地域の主体性が基本になっておりしたがって死者の宗教が尊重されていること、諸外国では(a)戦勝国の米英仏国などは国家の下に個人の宗教によって顕彰・慰霊され、(b)中国・ベトナム・トルコなどの新興国家は国家主義と国民統合の政治的象徴として顕彰・慰霊され、(c)敗戦国のドイツは個人の尊重と平和主義により慰霊がなされ、その他の国ではこれらのベクトルの中でそれぞれぞれの位置を占めていることが判った。それらは、敗戦による国家の崩壊と戦争の悲惨との度合いと現在の国家体制を要因として決定される。それを決定付ける要因は、その政治体制の力学、歴史と文化の作用、社会の結束力の関係性にあることを解明するに至った。したがって、国家慰霊祭祀の問題はこの原則を踏まえて考えるべきであろう。